ふるさと納税サイト「ふるなび」は10月より35自治体のふるさと納税情報の掲載を一斉スタート! 35自治体の掲載一斉スタートは、ふるなび史上過去最高!

株式会社アイモバイル(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:野口哲也、東証一部上場:証券コード6535、以下アイモバイル)が運営するふるさと納税サイト「ふるなび」(以下 ふるなび、URL: リンク )は、2019年10月より、35自治体のふるさと納税情報の掲載を開始しました。

35自治体の掲載一斉スタートは、ふるなび史上過去最高となります。
これに伴い、掲載する返礼品数も40,000点を超え、よりユーザー様が楽しめるふるさと納税サイトへと成長しました。

今回掲載を開始した自治体には、北海道十勝産の乳原料を贅沢に使ったアイスクリームが人気の北海道士幌町や、域内の工場から直送の「アサヒスーパードライ」が味わえる茨城県守谷市、本場の讃岐うどんや瀬戸内の豊かな漁場で育った「活牡蠣」が届く香川県多度津町の他、和牛の中でも最高峰 世界ブランドとなった「佐賀牛」を豊富に揃えた佐賀県基山町など、ふるさと納税をとおして全国各地の特産品をよりお楽しみいただけるようになりました。
ぜひ、この機会に「ふるなび」でふるさと納税をご検討ください。

■2019年10月新規掲載開始自治体について
2019年10月より「ふるなび」で掲載される自治体が増えました。北海道や茨城県、香川県や佐賀県などから、35自治体が返礼品情報の掲載をスタートします。

・北海道芦別市  ( リンク
・北海道士幌町  ( リンク
・北海道中標津町 ( リンク
・青森県平川市  ( リンク
・青森県三戸町  ( リンク
・茨城県守谷市  ( リンク
・栃木県日光市  ( リンク
・群馬県嬬恋村  ( リンク
・新潟県田上町  ( リンク
・石川県羽咋市  ( リンク
・福井県若狭町  ( リンク
・山梨県甲府市  ( リンク
・山梨県都留市  ( リンク
・長野県飯綱町  ( リンク
・岐阜県瑞穂市  ( リンク
・岐阜県海津市  ( リンク
・岐阜県神戸町  ( リンク
・静岡県富士宮市 ( リンク
・静岡県島田市  ( リンク
・滋賀県湖南市  ( リンク
・大阪府泉大津市 ( リンク
・大阪府河内長野市( リンク
・和歌山県有田川町( リンク
・鳥取県大山町  ( リンク
・岡山県高梁市  ( リンク
・岡山県浅口市  ( リンク
・岡山県和気町  ( リンク
・岡山県里庄町  ( リンク
・香川県多度津町 ( リンク
・福岡県飯塚市  ( リンク
・佐賀県神埼市  ( リンク
・佐賀県基山町  ( リンク
・長崎県島原市  ( リンク
・鹿児島県南九州市( リンク
・沖縄県八重瀬町 ( リンク
※都合により、掲載遅延等のためリンク先が表示されない場合がございます。予めご了承ください。


■ふるさと納税サイト「ふるなび」について  リンク
「ふるなび」では、ふるさと納税を通じて全国の市町村に寄附金を集めることで地域活性化を支援しています。ふるさと納税業界では初となるふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」 リンク 、ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」 リンク 、クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」 リンク など寄附者へふるさと納税の認知啓蒙を目的としたふるさと納税関連サービスを多数展開しており、引き続き、ふるさと納税者及び契約自治体の、「ふるなび」サービス利用満足度の向上を目指してまいります。

【アイモバイルについて】
アイモバイルはインターネットを通じて、高度で安心し喜んでもらえるサービスの創造、提供を行い、モバイル広告に改革を起こしたいという想いを胸に2007年に創業いたしました。現在では、インターネット広告事業を軸とし、国内最大級の規模を誇るアドネットワーク「i-mobile Ad Network」を提供しております。また、当社は、これまで培われた顧客基盤と自社開発による迅速かつ幅広い事業展開を強みとしており、アフィリエイト事業、動画広告事業等の多種多様な広告配信サービスを展開し、この他デジタルサイネージ広告事業「SCEEN(シーン)」を提供するなど、新しい技術の創造やサービスの構築に取り組んでおります。昨今では広告事業に加え、現在サービス開始6年目を迎えるふるさと納税サイト「ふるなび」の運営を行っております。

【株式会社アイモバイル 会社概要】
社名 : 株式会社アイモバイル
所在地: 東京都渋谷区桜丘町22-14 N.E.S.ビル N棟
代表者: 代表取締役社長 野口 哲也
設立 : 2007年8月17日
URL  : リンク

【本リリースに関するお問合せ】
株式会社アイモバイル
事業企画本部 自治体サービス事業部
TEL : 03-6674-5604
Mail: support@furunavi.jp

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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