韓国における日本への進学と日本語学校の広告に対する意識・関心調査

~幅広い層の韓国人が日本への進学とワーホリに高い興味を示す~

株式会社ワイダープラネット（東京都千代田区、代表取締役社長：鳥井 武志）は、株式会社マクロミル（東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト）のグループ会社であるマクロミルエムブレイン社（韓国ソウル市、代表理事社長：Insu, Choi）と共同で、日本語学校の広告キャンペーンの効果検証を目的に、韓国人における日本への進学と広告キャンペーンに対する意識・行動に関する調査をインターネット上で行いました。今回の調査結果から、韓国の若い年齢層だけでなく比較的高い年齢層も日本への進学やワーキングホリデーに対して興味をもっていることが明らかになりました。



調査内容と主な結果
日本に興味関心をもっている、もしくは来日予定の韓国人をターゲットとして日本語学校を紹介する広告を配信。広告に接触した400人と広告を目にしていないオンラインユーザー400名、計800名の韓国人の男女に対して、日本へのワーキングホリデーや留学と日本語学校の広告に関する意識調査を行い、その結果を比較しました。主な結果は下記の通りです。

■約4人に1人が日本へのワーキングホリデーに興味
回答者全体（800名）では、約4人に1人となる25%以上が日本へのワーキングホリデーに興味を示しました。また、広告に接触していないグループと比較した場合、広告に接触したグループでは5ポイント高い28%がワーキングホリデーに興味があると回答。年代別のクロス集計によると、45歳以上の年齢層では広告に接触したグループでは24.2%が、広告に接触していないグループでも16%がワーキングホリデーに興味を持つなど、幅広い年齢層が日本長期の滞在に対して興味をもっていることがわかりました。
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■日本の大学、専門学校、大学院への進学に対する興味：1割以上が進学に興味
日本への進学に関する興味では、広告に接触していないグループは、日本の大学への進学（11.6%）、日本の大学院への進学（10.7%）、日本の専門学校への進学（7.2%）の順に興味を示し、また同じく広告に接触したグループも日本の大学への進学（15.1%）、日本の大学院への進学(13.1%)、日本の専門学校への進学（9.6%）の順に興味を示すという結果となりました。広告に接触したグループの45歳以上の年齢層では日本の大学への興味が19.4%と、他の若い年齢層よりも比較的高い興味を示しました。
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■日本への進学・語学留学に関する広告への反応：約半数が実際に調べる行動をとる
広告に接触かつ認知したグループでは、45%以上が日本へのワーキングホリデーに興味を示し、さらにその半数近くが実際に調べるという具体的な行動をとっていました。また、45歳以上の年齢層に限っては6割近くが実際に調べてみたと回答しています。
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今回の調査について
日本国内で日本語教育サービスを提供する企業が韓国国内で展開した広告キャンペーンにおいて、オンライン上で日本に関連したコンテンツに興味をもっている韓国在住の韓国人を対象に広告を配信する際に、広告効果の検証として接触したユーザーの意識・行動に関する調査を行いました。Cookie情報を用いて広告接触ログとアンケート結果を統合分析することが可能な「GLOBAL AccessMill（グローバル アクセスミル）」を用いて広告に接触したユーザー400名と、広告に接触しなかったユーザー400名、それぞれ18歳～70歳までの韓国人男女計800名を抽出。各層の日本への留学や日本の語学学校の広告に関する意識・興味・関心のスコアを比較しました。

調査対象：18歳~70歳までの韓国在住の韓国人男女800人
調査期間：2017年11月8日～17日
調査方法：インターネットリサーチ
調査機関：マクロミルエムブレイン社（株式会社マクロミルの韓国のグループ会社）
調査結果に関する詳細に関しては、ワイダープラネット（リンク）までお問い合わせください。

以上


マクロミルエムブレインについて
マクロミルエムブレインは1998年に韓国ソウルに設立された総合リサーチ企業。オンライン調査パネルを独自に構築・運営しており、韓国国内オンライン調査実績No1。

ワイダープラネットについて
ワイダープラネットは、オンラインユーザーの興味関心に合わせた広告を、最適なタイミングで配信する広告プラットフォームを提供しています。独自のデータ分析技術とアルゴリズムによって、オーディエンスの拡大と既存顧客へのリーチを可能にし、広告キャンペーンの効果を自動で最適化することで、広告主のROI（費用対効果）最大化を支援します。ワイダープラネットは2010年にソウルにて設立し、韓国最大規模の広告プラットフォームに成長。現在までに20,000以上のパブリッシャーに5,000以上の広告主が広告を配信しています。2017年に日本法人を設立しました。詳細についてはリンクをご確認ください。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク