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長野県塩尻市にて「起業を知ろう!起業家としゃべろう!10代から考える起業へのステップ」を開催

株式会社角川アスキー総合研究所 2018年01月12日 14時20分
From 共同通信PRワイヤー

2018年1月12日

株式会社角川アスキー総合研究所

長野県塩尻市にて高校生が「起業」に触れる一日!
「起業を知ろう!起業家としゃべろう!10代から考える起業へのステップ」を開催

株式会社角川アスキー総合研究所(本社:東京都文京区、代表取締役社長:芳原世幸、以下、当社)は、高校生が「起業」について触れる一日、「起業を知ろう!起業家としゃべろう!10代から考える起業へのステップ」を2018年2月4日(日)に開催いたします。このイベントは、当社が塩尻市、一般財団法人塩尻市振興公社より受託しております「高校生起業家育成プログラム事業」において4校で実施したプログラムに加え、より一層「起業」の気運を高めるために開催するものです。

【開催概要】
・日時   :2018年2月4日(日)13:30~16:30
・場所   :グレイスフル塩尻 13階 地域交流センター
      (長野県塩尻市大門八番町9-10)
・定員   :80名(参加無料・先着順)
・対象   :高校生・高等専門学校生
・主催   :塩尻市、一般財団法人塩尻市振興公社
・共催   :松本市、安曇野市
・後援   :長野県、長野県教育委員会
・内容   :
第一部  起業家講演
「挑戦が切り開いた未来 ~ LIG起業ストーリー ~」
 登壇者 :株式会社LIG 代表取締役 吉原ゴウ氏
「VR/ARビジネスの伝道師が語る「起業」と「エンジニア」の未来」
 登壇者 : 株式会社エクシヴィ 代表取締役社長 近藤“GOROman”義仁氏

第二部  「起業家×高校生テーブルトーク会」
出席者:
株式会社LIG 代表取締役 吉原ゴウ氏
株式会社エクシヴィ 代表取締役社長 近藤“GOROman”義仁氏
塩尻市を中心とした起業家・経営者等(複数名)

登壇者プロフィール

[株式会社LIG 代表取締役 吉原ゴウ氏] 
野尻湖が生んだ超自然児。学生時代から友人のプロデュース(無茶させること!?)を生きがいとし、20歳から始めた個人ブログで一部の熱狂的なファンを獲得。26 歳で株式会社 LIG を創業した後も、精神年齢は 10 代のまま。その後仕掛け人であり総合プロデューサーとして、自社メディア「LIG ブログ」を月間500万PV を誇るメディアへと成長させた。現在は「なんか面白そうじゃん」を合言葉に Web制作事業から地方創生、コワーキングスペースの運営など、70億人の LifeをGood にすべく邁進している。2014 年佐久市で開催された TEDxSaku で「好きから生まれるファンの作り方」に登壇したほか、参加型生放送授業「Schoo(スクー)」にて「全てのムダに理由あり!弱者のブランディング戦略」講師を務める。

[株式会社エクシヴィ 代表取締役社長 近藤“GOROman”義仁氏] 
ゲームプログラマとしてコンシューマタイトル制作に関わり、描画エンジン・アニメーションエンジン等を開発。2012年Oculus Rift DK1に出会い、自らVRコンテンツの開発を行いVR普及活動をはじめる。2014年にはOculus Japan Teamを立ち上げ、Oculus VR社の親会社であるFacebook Japan株式会社の社員になる。国内パートナー向けに技術サポート、数多くの講演を行う。現在はエクシヴィにてVRコンテンツ開発を行っている。個人でも”GOROman”として、VRコンテンツの開発、VRの普及活動を広く行っている。代表作はMikulus、ロートデ ジアイ初音ミクVR LIVE、刀剣乱舞VR三日月宗近Ver.など多数。

申し込み受付フォーム :リンク

<「高校生起業家育成プログラム事業」の趣旨・目的>
近年の情報技術の革新等による急速な産業構造の変化、それに伴う市場環境の激変により、若者の職業選択の重要性が高まる中、市内の高等学校に通学する高校生等に対し本プログラムを提供することにより、「進学」、「就職」のほかに「起業」の選択肢があることを伝え、起業の関心を高めることで将来のキャリア選択の幅を広げ、同時にアントレプレナー精神溢れる人材を育成することを目的とする。 参考:高校生起業家育成プログラム事業リリース
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【株式会社角川アスキー総合研究所】 URL: リンク
角川アスキー総合研究所は、角川グループに属する法人向けのシンクタンク、リサーチ・メディア企業です。角川グループの持つコンテンツ力、メディア力、リサーチ力、 デジタルコンテンツに関する技術力を生かし、「メディア」「エンターテインメント」「インフォメーション」の 3 つの対象領域で事業を展開。テクノロジーや消費者行動 の変化を捉えながら 日本のメディア・コンテンツ産業に貢献すべく、課題となる重要テーマに取り組んでいます。

※プログラム内容は予定です。

<プレスリリース配信元 VNR.ch>
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