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株式会社iCAREと株式会社チームスピリットが勤怠データを健康経営に役立てる取り組みで協業開始

株式会社ICARE 2017年08月31日 11時00分
From PR TIMES

勤怠データ×健康データで「働き方改革」と「健康経営」を一体的に推進

株式会社iCARE(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:山田洋太、以下iCARE)は、働く人のオンライン保健室「Carely」を導入した株式会社チームスピリット(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荻島 浩司、以下チームスピリット)とともに、TeamSpiritの勤怠データをiCAREのメディカルスタッフと産業医のサポートに活用することで、従業員の健康保持と増進、健康経営に役立てる取り組みを開始しました。



多くの企業で働き方改革の取組みが活発ですが、働き方改革の推進において従業員の健康維持・増進を経営的な視点から考え、戦略的に実践することで、従業員の活力・生産性の向上につなげる「健康経営(R)」というキーワードが注目されています。

「Carely」は、従業員の健康診断・ストレスチェックなどの健康データが一元的に管理でき、チャットを使って従業員が健康の専門家であるメディカルスタッフ(医師・保健師等)に気軽に相談することができます。健康診断とストレスチェック後には、メディカルスタッフが結果をもとに事後フォローを行います。気になる結果の従業員に専門家がアプローチを行うため、病気のサインを見逃すことなく未然予防ができます。また、iCAREから健康に関する情報提供が定期的に行われるため、日常の健康増進に役立てることができます。

一方、チームスピリットが提供する働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」は、モバイルにも対応した勤怠・就業管理、工数管理、経費精算、SNS、ダッシュボードなどを一元化したクラウドサービスです。ここには従業員の出退勤時刻と勤務時間、深夜休日残業、勤務間インターバル、有給休暇の消化率など、働き方に関する情報が日々蓄積されます。一般的に、従業員は1日のうちかなりの割合の時間を業務に費やしているため、勤務状況と健康状態は密接に関わりがあることが容易に推測できます。

働き方改革の中では、残業上限が設けられるなど長時間労働が健康に与える影響について問題視されてきました。そこで、TeamSpiritに蓄積される、チームスピリット社員の勤怠データをCarelyと連携することで、従業員の更なる健康創出に役立てる取り組みを行うことにいたしました。健康データに勤怠データが加わることで、iCAREのメディカルスタッフは多面的な分析と応対が可能となり、これまでよりも適切なアドバイスを行うことができるようになります。また、産業医もTeamSpiritにアクセスできるため、従業員との面談において必要なデータを容易に確認することができるようになります。長時間労働者への産業医による面接指導実施後には、面談記録をCarelyに登録を行うことで、日常的なフォローが必要な従業員に対しては面談記録をもとにメディカルスタッフがケアを行うなど、これまでよりもきめ細やかな対応が可能になります。

将来的にはTeamSpiritに格納された勤怠情報をCarelyに自動連携させ、Carely内で総合的な分析を行うといった拡張も予定しています。iCAREならびにチームスピリットは、自社およびお客様の企業において、従業員の健康保持と増進をサポートし、「働き方改革」「健康経営」、魅力的な職場環境の創出をサポートしてまいります。

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【株式会社iCAREについて】
株式会社iCAREは、従業員の健康を増進するオンライン保健室「Carely」で企業の健康経営を推進し、活気あふれる生産性の高い組織作りを支援するヘルスケアカンパニーです。病院に行く前にクラウド上で健康問題を相談・解決できる世界の実現を目ざし、Carelyを核に健康管理クラウドや健康診断、 ストレスチェックなど企業のヘルスケアに関わる事業を総合サポートしています。
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【株式会社チームスピリットについて】
株式会社チームスピリットは、働き方改革プラットフォームTeamSpiritを提供する企業向けクラウドサービス企業です。2011 年秋にsalesforce.com, Inc.と資本提携を締結し、Salesforceで実現する本格的な企業向け業務アプリケーションを開発・提供しております。「変化に挑戦するすべての企業と従業員の成功に貢献する」ミッションの実現に努めて参ります。
コーポレートホームページ:リンク


・チームスピリット、TeamSpiritは株式会社チームスピリットの登録商標です。
・その他各種製品名は、各社の製品名称、商標または登録商標です。
・「健康経営(R)」 はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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