松坂俊がOne JAPANハッカソンのクリエイティブディレクターに就任

松坂俊がOne JAPANハッカソンのクリエイティブディレクターに就任

【2017年8月24日：東京発】
株式会社マッキャン・ワールドグループ ホールディングス（代表取締役社長兼CEO チャールズ・カデル、本社：東京都港区）は、デジタルクリエイティブディレクター松坂俊（まつざか・しゅん）が、日本の大企業の若手有志団体のプラットフォームOne JAPAN　(ワンジャパン)と各社の有志が運営する、One JAPANハッカソン（代表：角岡幹篤　すみおか・もとし）のクリエイティブディレクターを務めると発表。

松坂はOne JAPANハッカソンの審査に加わると共に、現在勤務のクアラルンプールオフィスからマッキャン・ワールドグループのアジアパシフィック地域のオフィスと連携し、優秀作品のクリエイティブディレクション、開発、グローバルPR活動のリードを行い世界展開のサポートを行う。

One JAPANハッカソンでは、2017年8月25日に最終審査が行われ、優勝チームが決定される。選ばれた優勝チームを含む優秀作品には、第１回One JAPANハッカソンに協力する株式会社富士通研究所より、その後の開発支援金として総額500万円が用意されると共に、2017年10月3日(火)～ 6日(金) に幕張メッセ（千葉市美浜区）にて開催されるCEATEC JAPAN 2017（シーテック ジャパン 2017）のOne JAPANブース内にて作品の展示をするチャンスが与えられる。

松坂 俊プロフィール
2008年、株式会社マッキャンエリクソン東京オフィスに入社。媒体本部を経て、2015年よりクリエティブ局へ転局。2017年7月よりマッキャンクアラルンプールオフィスのデジタルクリエイティブディレクターに就任。2015
[画像: リンク ]

年に同グループのグローバルイノベーションプロジェクトMcCANN MILLENNIALS（マッキャン ミレ二アルズ）を設立。McCANN MILLENNIALSファウンダー・リーダーとして、アジア太平洋地域に活動を拡大している。One JAPANではグローバル・クリエイティブ担当の幹事を務める。

"One JAPAN"について
One JAPANは大企業の若手有志団体のプラットフォームです。働き方の提案・実践、若手社員に関する調査とレポートの発信、企業内及び企業間横断イノベーションプロジェクトを通して、大企業に所属する若手社員が挑戦できる土壌を作ること、そして参加団体が協働・共創しながら、日本から世界を良くする活動を行っています。

"One JAPANハッカソン"について
One JAPANハッカソンは、大企業およびその他企業の社員達が一堂に集まり、本人の持つ情熱を起点に、短期間で実践的にイノベーティブなプロトタイプを作るイベントです。異業種の企業によるリソース提供や、多様な背景を持つ参加者達による共同作業を通じて日本の新しいイノベーションを実現することを目指しています。第１回は富士通研究所の有志を中心に開催。今後、各社の有志にて実施予定。

"McCANN MILLENNIALS（マッキャン ミレ二アルズ）"について
ミレニアル世代（1980–2000年前半生まれ）のメンバーで構成され発足したイノベーションプロジェクトです。ミレニアル世代とは幼少期からインターネットに接続された環境で育ち、テクノロジーに対するリテラシーが高く、これまでの世代とは大きく違う価値観と能力で未来を創造するジェネレーションといわれています。当プロジェクトでは日本におけるマッキャン・ワールドグループ傘下の
各社を横断的に連携するだけでなく、グローバルネットワークの活用や、大学・他企業等との連携を通して会社や国境の超えて柔軟に繋がり、オープンイノベーションスタイルでプロダクト及びサービスの開発を行う予定です。

マッキャン・ワールドグループについて
(株)マッキャン・ワールドグループホールディングス(McCann Worldgroup Holdings Japan Inc.)は、米国ニューヨーク本社を拠点に、世界100カ国以上で活動する世界有数のマーケティング・コミュニケーションズ・グループの日本法人です。700名以上の社員が勤務する日本最大で最も歴史のある外資系グループです。傘下に複数の専門会社を擁し、クライアントに統合された
マーケティングソリューションを提供しています。グループ子会社として(株)マッキャンエリクソン、(株)マッキャン ヘルスケア ワールドワイド ジャパン、（株）エムアールエム・ワールドワイド、(株)モメンタム ジャパン、 (株)クラフトワールドワイド 関連会社にはウェーバー・シャンドウィック・ワールドワイド(株) 等があります。リンク

プレスリリース提供：PR TIMES リンク