秋の防災週間に向けて「防災訓練用VR」機材一式のスポットレンタルを開始

機材・コンテンツ・運営スタッフ、すべてお任せ出張キャンペーン

株式会社理経（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 猪坂 哲 以下、理経）は、自社開発の防災訓練用VR「避難体験VR」のコンテンツおよび機材一式を、9月1日から11月30日までの期間限定でスポットレンタルするキャンペーンを開始いたします。




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【背景】
　近年、地震や津波などの大規模災害を想定した防災訓練の重要性が高まっており、各地で自治体を主体とした防災訓練が実施されています。一方、防災訓練実施に際して「事前準備や当日の運営が負担になっている」、「毎年実施する内容が変わらず、訓練自体がマンネリ化している」、「参加者が固定化し、新しい参加者が増えていない」などの声が多く聞かれます。

　こうした状況を踏まえ、理経では防災訓練の実施が集中する9月～11月に限定して、「避難体験VR」機材一式のレンタルキャンペーンを実施します。VR機材にありがちな「設置調整が煩わしい」「トラブル時の対応ができない」などの要望を受け、当日の運営を弊社社員が行います。


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【避難体験VR 製品概要】
　VRヘッドマウントディスプレイを使用して、火災が発生し黒煙が充満する室内からの避難を体験することが可能です（体験時間：1人3分程度）。
　360度の臨場感溢れる映像とコントローラを活用し、VR空間上の自由な移動が可能です。さらに、煙による視界が悪い状況のなか低い姿勢で避難できているか、タオルやハンカチで口を押えているかなど、体験者が正しい避難姿勢で動けているかの判定も可能です。

【防災訓練への活用メリット】
省スペースでの実施が可能
機材はPC・VRヘッドマウントディスプレイ本体およびコントローラのみ。必要スペースは1.5m×1.5m程度と省スペース。

実効性のある体験内容
避難誘導灯を頼りに自分で避難経路を判断し、非常出口まで避難する一連の流れをVR空間上で実施可能。また体験者の姿勢が正しいかを判定する機能を備え、訓練としての実効性も高い内容。

VRに対する高い注目度
最新技術であるVRを用いた防災訓練は、多くの方が興味を持つコンテンツ。

社員派遣も可能
機材設定や操作サポートのみならず、イベント時の運営も弊社社員が行うことが可能。

【レンタル受付期間】　　2017年5月16日～11月17日
【キャンペーン対象期間】2017年9月1日～11月30日
※本期間以外の利用を希望される場合は、個別にご相談ください。

【レンタルパックキャンペーン価格】
・1セット：1日レンタルあたり　15万円 (税別)
・2セット：１日レンタルあたり　25万円(税別)
※本費用にはVR機材・PC・当日のスタッフ派遣(1名)を含みます。
※スタッフ交通費は別途となります。
※レンタルパックは台数に限りがあり、先にご予約いただいた方からの対応となるため、ご対応できかねる場合があります。

なお、上記以上の台数のご相談やシステム購入の場合の価格につきましては、下記にお問い合わせください。

【活用実績】　埼玉県鴻巣市での総合防災訓練にて活用　(2017年2月4日)
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VRを活用した訓練ということで老若男女問わず注目度が高く、
3時間程度の訓練時間で100名以上の方が体験されました。
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【今後の展開】
今後、防災訓練の実施を検討している自治体や学校での活用、企業のBCP訓練、そのほか防災イベントに展開していきます。

【株式会社理経について】
株式会社理経は1957年設立のIT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーです。
システムソリューション(入試・教務システム、ITインフラ基盤、経営戦略・情報セキュリティソリューション等)、ネットワークソリューション(衛星通信伝送システム、デジタルビデオ伝送システム、通信事業者・民間企業向けネットワークシステム、無線アクセスシステム、防災情報システム等)、電子部品及び機器(高周波部品、高機能工業用接着剤、カーオーディオ・ナビゲーション用テスター、電力系統解析システム、防衛関連機材、防犯システム等)の分野で、世界の最先端技術・先進的な製品を核とした多彩なソリューションを提供しています。

所在地　： 〒163-0535　東京都新宿区西新宿1-26-2　新宿野村ビル
資本金　： 34億2,691万円(2016年3月末日現在)
代表者　： 代表取締役社長　猪坂 哲
事業内容：システムソリューション・ネットワークソリューション・電子部品及び機器
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※記載されている製品名、社名は、当社の商標または登録商標です。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社理経　新規事業推進室
TEL: 03-3345-2146　FAX: 03-3345-2166
E-mail: nbp@rikei.co.jp
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プレスリリース提供：PR TIMES リンク