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ファーウェイとドイツ・テレコム、オール・クラウドの5G向けネットワーク・スライシング デモを実施

ファーウェイ・ジャパン 2017年03月07日 11時21分
From PR TIMES

ファーウェイ(中国語表記:華為技術、英語表記:HUAWEI)とドイツ・テレコムは2月27日、スペイン・バルセロナでのMobile World Congress (MWC) 2017の開催にあわせ、無線アクセス網、伝送網、コア網を含むオール・クラウドベースの第5世代移動体通信システム(5G)向けエンド・ツー・エンドのネットワーク・スライシング技術に関するデモを披露しました。この共同デモは、ドイツ・ボンにあるドイツ・テレコムのイノベーション・ラボ「5G haus」で行われ、多様な活用シナリオが期待される5Gアプリケーションへの世界最先端のネットワーク・スライシング技術の適用を検証することを目的としています。

5Gは近年、最も注目のトピックになっています。通信事業者と垂直産業の双方のプレイヤーが、5Gをベースとした完全に“つながった”世界の実現に期待を寄せています。5G時代には、ユーザーはあらゆる場所で100メガビット/秒のデータ通信やミリ秒単位の超低遅延通信を利用できるようになります。VR(仮想現実)/AR(拡張現実)やスマート・カーなどの新たなアプリケーションから生まれる多様な要件を実現するのが、5Gのエンド・ツー・エンドのネットワーク・スライシングです。

今回デモを行ったファーウェイのオール・クラウド・アーキテクチャをベースとした5G向けエンド・ツー・エンドのネットワーク・スライシング技術は、複数の産業向けサービスを1つの物理ネットワークで実現するものです。Cバンドを利用したMassive MIMOにより1ギガビット/秒のスループットを達成したほか、CloudRANによりeMBBスライスに無線リソースを割り当てると同時に、スライス認識機能に基づき低遅延スライスを保証しました。また、クラウド化された伝送ネットワーク(CloudMetro)により、IP+Opticalインフラ上でデータ・プレーンの分離を実現し、各コントロール・プレーン上でさまざまなネットワーク・トポロジーとSLAを保証しました。さらに、5G指向のコア網における低遅延スケジューリング・プロセスやモバイル・エッジ・コンピューティング技術によって、超低遅延に加えて、モビリティを伴う超低遅延を実現できることも確認されました。また、スライスの設計、展開、監視の各種機能を備えるネットワーク・スライシング管理機能により、迅速なオペレーションを可能にします。このように、5G向けネットワーク・スライシング技術を活用することで、通信事業者はさまざまなサービスに対応するオープンかつ柔軟な基盤を構築することができます。

ファーウェイ 5Gプロダクトライン プレジデントの楊超斌(ヤン・チャオビン)は次のように述べています。 「ファーウェイは5Gを活用し、クラウド化された完全に“つながった”世界の構築に向けて尽力しています。5Gネットワーク・スライシングはモバイル・ネットワーク上で論理的に独立したネットワークを実現し、将来的に多様なサービスの提供を可能にします。通信事業者、ベンダー、垂直産業の各社は協力して、5Gネットワーク・スライシングの商用化への道を切り拓いていかなければなりません」

ドイツ・テレコム CTO ブルーノ・ヤコブフォイアボルン(Bruno Jacobfeuerborn)氏は次のように述べています。 「ネットワーク・スライシングは5Gにおける最も重要なイノベーションです。私たちは今回のデモにおいて、無線アクセス網、伝送網、コア網におけるエンド・ツー・エンドのネットワーク・スライシングを実現したことに加え、Cバンドを利用したMassive MIMOで高スループット、物理的分離、超低遅延のモバイル・エッジ・コンピューティング技術を検証しました。また近い将来、拡散するユースケースに向けて、これらの5G機能をオンデマンドなネットワーク・サービスとして提供できることを証明しました」

2 月27~3 月2 日までスペイン・バルセロナで開催されたMWC2017 において、ファーウェイは5G向けスライシング技術を含む最新製品やソリューションをFira Gran Via のHall 1(ブース番号1J50)、Hall 3(ブース番号3130)、Hall 4 Innovation City ゾーンで展示しました。詳細は、MWC 2017 特設サイト(英語、リンク)をご覧ください。


<ご参考>

ドイツ・テレコムによる発表プレスリリース(2月27日付):
All-cloud Network Slicing System makes 5G differentiators visible


※本参考資料は2017年3月1日(現地時間)にスペイン・バルセロナで発表されたプレスリリースの翻訳版です。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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