LINE主催の「LINE BOT AWARDS」へAPIを提供 AI(人工知能)分野において連携を開始

Jetrunテクノロジ株式会社 2017年02月15日 13時25分
From 共同通信PRワイヤー

2017/2/15

Jetrunテクノロジ株式会社

Jetrunテクノロジ、LINE主催の「LINE BOT AWARDS」へAPIを提供
AI(人工知能)分野において連携を開始

Jetrunテクノロジ株式会社(ジェットランテクノロジ、所在地:東京都港区 代表取締役:野武 浩、以下Jetrunテクノロジ リンク)は、LINE株式会社(ライン、所在地:東京都渋谷区、代表取締役 出澤 剛、以下 LINE リンク)が主催する「LINE BOT AWARDS」へAI(人工知能)技術を提供する。

今回のLINE BOT AWARDSは、ビジネス向けにユーザーコミュニケーションプラットフォームを展開する試みの一つとなる。チャットのように、文字を使ったコミュニケーションが日常的となる一方で、ビジネスチャットをどのように活用し、マネタイズするかは各社共通の課題となっている。
Jetrunテクノロジでは、長期の商用実績のある自然言語処理技術を提供することで、AI(人工知能)を活用したチャットボット事業を支援し、新しい価値を提供していきたい考えだ。

■LINE BOT AWARDS
LINEが、多くの開発者によるchatbotの開発を促し、「LINE」上で便利で多様なサービスが展開されることを目的に、chatbotの特性を活かしてユーザーに価値ある体験を提供するアカウントを表彰する「LINE BOT AWARDS」リンク を実施しています。個人・法人問わず誰でも参加可能で、優勝賞金は1,000万円で、各部門賞も表彰いたします。エントリー締切りは、2/28(火)
※詳細は、リンク をご覧ください。

■チャットボットプラットフォーム「TrueTALK(トゥルートーク)」
Jetrun テクノロジが企業向けに提供する対話プラットフォームです。多くの実績を持つ自然言語処理 TrueText(トゥルーテキスト)を運用してきたノウハウを生かし、対話の内容から感情強度やユーザーの欲求を推測する人工知能(AI)を開発いたしました。
標準機能として、雑談、意図解釈、タスク判定、パーソナライズ機能等を搭載しており、企業が持つ知識や知見を
学習する仕組みにより、様々なサービス向上に連動させる機能も有しています。
当社が培ってきた自前の形態素解析によって言葉が持つ複数の意味を理解するだけでなく、ユーザーの心と行
動を意図的に誘導する対話のメカニズムを構築しておりますので、これまでにない革命的なユーザー体験を実現
いたします。※詳細は、リンクをご覧ください。

■拡張型自然言語処理技術「TrueText(トゥルーテキスト)」
機械学習やAI(人工知能)システムとも連携し、広範囲に単語の正表記や言葉ゆれを集約できるAPIとして、多くの企業にご導入頂いている。
※詳細は、リンクをご覧ください。



【LINE株式会社 会社概要】
会社名 LINE株式会社
URL   リンク
所在地  〒150-8510 東京都渋谷区渋谷2-21-1 渋谷ヒカリエ27階
代表者 代表取締役社長
出澤 剛(いでざわ たけし)
資本金 77,855,000,000円

【Jetrunテクノロジ株式会社 会社概要】
会社名 Jetrunテクノロジ株式会社
URL リンク
所在地 〒106-0045 東京都港区麻布十番3丁目6-2 NS麻布十番ビル 9階
代表者 代表取締役社長 兼 CEO
野武 浩(のたけ ひろし) リンク
資本金 94,000,000円

【本プレスに関するお問い合わせ先】
Jetrunテクノロジ株式会社
担当:経営管理本部 宮地
TEL:03-6436-4275
Email:tecinfo@jetrun.co.jp

【主な取引先 <順不同、敬称略>】
    ◇株式会社NTTドコモ
    ◇シャープ株式会社
    ◇オムロンソフトウェア株式会社
    ◇株式会社ゼンリンデータコム
    ◇株式会社本田技術研究所
    ◇株式会社フュートレック
    ◇テックファーム株式会社
    ◇株式会社ムラウチドットコム(にほんブログ村)
    ◇伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
    ◇株式会社インテリジェンス
    ◇株式会社ベネッセコーポレーション(ウィメンズパーク)   他

【事業内容】
    ◇自然言語解析エンジン テキストマイニング
    ◇ウエアラブル端末・ヒューマノイド ロボットソリューション
    ◇チャットボットプラットフォーム『TrueTALK』
    ◇話題と関心をマッチング・キュレーション技術
    ◇有害情報検知・隠語分析
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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