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自己管理支援アプリ「GlucoNote」×電子お薬手帳「お薬手帳プラス」×かかりつけ薬剤師  ~日本調剤 東京大学大学院医学系研究科と共同研究を開始~

日本調剤株式会社 2017年01月23日 15時24分
From PR TIMES

日本調剤株式会社 ニュースリリース

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原博)は、平成28年12月1日(木)より、東京大学大学院医学系研究科と共同研究を開始いたしましたのでお知らせします。本研究では、東京大学大学院医学系研究科健康空間情報学講座が開発した2型糖尿病及び予備群の方を対象とした自己管理支援アプリ「GlucoNote」と日本調剤株式会社が独自開発した電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の機能を連携させ、薬剤師による対面サポートを付加することによるアプリの利活用への効果を検証し、世界でも類を見ない新たな研究課題に取り組みます。



「GlucoNote」は健康空間情報学講座が開発した2型糖尿病及び予備群の方を対象に自己管理支援と研究調査を目的としたアプリです。自宅で測定された体重・血圧・血糖値等のデータと生活習慣の関連性を検討し、2型糖尿病を改善するための適切な支援へつなげることを目的に開発されました。Apple社が提供するResearchKit(注)を用いたものとしては国内初となる2型糖尿病及び糖尿病予備群を対象とした自己管理支援アプリです。「GlucoNote」は2型糖尿病のコントロールに影響する運動、食事などの生活習慣と、糖尿病に関連する血糖値などの測定結果の記録をサポートします。研究調査が進めば、生活習慣が血糖値や血圧、体重にどう影響するかを詳しく解析できるようになります。

「お薬手帳プラス」は、お薬の管理や各種健康管理をスマートフォンやパソコン上で管理することができる、日本調剤が独自開発した電子お薬手帳アプリです。アプリの機能としては、登録用カードや手入力を必要とせずに、ご自身の服薬情報を自動的に登録することができる「自動連携機能」によるお薬情報の登録や、スマートフォンで撮影した処方せん情報を薬局へ送信できる「処方せん送信機能」、家族単位でのお薬管理ができる「家族管理」設定があり、従来の電子お薬手帳をさらに進化させたお薬手帳アプリです。

「かかりつけ薬剤師」は、平成28年4月から開始した、いわゆる「かかりつけ薬剤師制度」によって定義される薬剤師であり、厚生労働省の「患者のための薬局ビジョン」によると、「ICTを活用」した「服薬情報の一元的・継続的把握」が期待されており、また、「医療機関等との連携」も同時に求められています。さらに、同年10月からは、「健康サポート薬局制度」が開始され、「かかりつけ薬剤師・薬局」機能に加えて、薬局は国民による主体的な健康の保持・増進を積極的に支援する「健康サポート機能」も発揮することが期待されています。

当研究では、以上の「GlucoNote」、「お薬手帳プラス」、「かかりつけ薬剤師」の3要素を組み合わせることによる効果の検証を行います。先駆的な研究によってPHR(Personal Health Record)の利活用と薬剤師の介入に関する新たな知見が得られると共に、新世代の薬局を構築する上で他に類を見ない先進的ノウハウの取得が可能となります。日本調剤株式会社は当研究を契機として新世代の薬局づくりのための取り組みを加速させます。

<東京大学との共同研究概要>
研究開始日:平成28年12月1日(木)
研究統括者:東京大学大学院医学系研究科 健康空間情報学講座 特任准教授 脇 嘉代氏
研究題目:自己管理支援アプリ(GlucoNote)の利用状況の改善(薬剤師業務との連携等)に関する研究
研究目的:服薬支援アプリ(お薬手帳プラス)との機能連携および薬剤師によるサポートの効果を検証する
研究内容:GlucoNoteとお薬手帳プラスの機能連携並びに薬剤師によるユーザー支援が
GlucoNoteの利用率や継続率に与える効果を検討する
(注)ResearchKit:医学研究をサポートする目的で Apple によって開発されたオープンソース・フレームワークのことで、Apple.Inc.の商標です。 (リンク

<GlucoNote及びお薬手帳プラスのイメージ>
GlucoNote リンク
[画像1: リンク ]



お薬手帳プラス リンク

[画像2: リンク ]

※本ニュースリリースの英語版を下記からご覧いただくことができます。
日本調剤ホームページ リンク

【日本調剤株式会社について】
リンク
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及、在宅医療への取り組み、及び医療ICTへの投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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