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ボストン コンサルティング グループとリクルートワークス研究所が「求職トレンド調査 2016」を発表 世界13カ国(G7、BRICS、オーストラリア)で2015年に就職・転職した人の求職行動を解明


ボストン コンサルティング グループ(東京オフィス:東京都千代田区、日本代表:杉田浩章)と、株式会社リクルートホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO:峰岸真澄)内の人と組織に関する研究機関であるリクルートワークス研究所は、共同で「求職トレンド調査 2016」を実施しました。これは、2015年に就職・転職した、13カ国・約13,000人の求職行動を、国際比較可能な形で明らかにしたものです。なお、「求職トレンド調査」の実施は昨年に続き今回が2回目です。

調査結果をまとめたレポートは、次のURLよりダウンロードいただけます。
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調査結果のポイント
※詳細は、上記レポートをご参照ください。
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※明記のないものについては、13カ国平均について説明しています。
2015年に求職活動を行い就職・転職した13カ国・約13,000人を対象にした本調査では、次の結果が得られた。

1.国境を越えた就職・転職
・海外での就職・転職に関心を持つ人(今回の就職・転職に伴い、実際に海外に移住した人を含む)は64%。
→ 英語を母国語とする国の人、若い年代の人が、関心が高い傾向にある。
・回答者全体のうち、今回の就職・転職に伴い、実際に海外に移住した人は7%。
→ 移住の理由として、本人の都合よりも、子育て支援・教育・医療制度など、家族にとってプラスになる点を挙げた人が多い。

2.フリーランス
・フリーランスという働き方に関心を持つ人(フリーランスの仕事を始めた人を含む)は76%。
・回答者全体のうち、今回の就職・転職で、実際にフリーランスの仕事を始めた人は23%。うち、68%の人は、自分のメインの職業は、会社員・派遣社員・契約社員の仕事だと答えた。
→ フリーランスで働く人の多くは、フリーランスの仕事を兼業とする給与所得者。

3.入職経路
・利用したすべての求職手段のうち、現職を得る上で最も有効/重要だった手段(入職経路)は、インターネット求人サイト(36%)とSNS(8%)を含むオンラインメディア44%、次いでリファーラル(職場の同僚や家族、知人からの紹介)16%。

[参考]日本の特徴
・海外での就職・転職に関心を持つ人(今回の就職・転職に伴い、実際に海外に移住した人3%を含む)は約30%と、13カ国平均の64%を大きく下回る。
・今回の就職・転職でフリーランスの仕事を始めた人は17%。うち、フリーランスの仕事をメインの職業とする人、自営業との兼業でフリーランスの仕事をする人が、合計43%と他の国より高い。
・利用したすべての求職手段のうち、現職を得る上で最も有効/重要だった手段(入職経路)は、インターネット求人サイト26%、次いでリファーラル19%、公的機関(ハローワーク等)18%。公的機関の利用割合は13カ国中最も高い。

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調査概要
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■目的:
世界各国の求職者行動の実態を把握し、国際比較可能な形で明らかにすること

■対象国(アルファベット順):
オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、日本、イタリア、ロシア、南アフリカ、イギリス、アメリカ、インド、中国

■対象者:
・上記対象国で、2015年1~12月に求職活動を行い就職・転職した人(15歳以上)
・被雇用者(会社員、アルバイト・パート、公務員)、非被雇用者(自営業者・フリーランス)
※主夫・主婦・学生・退職者・失業者を除く
※今回より新たに、非被雇用者(自営業者・フリーランス)を加えた
・学歴、男女比率によるウェイトバック集計を行った
・入職経路に関する選択肢:今回より新たに、「SNS」を追加
・調査項目:
海外就職・転職への意向/関心度、海外就職・転職をした/検討した/興味があった理由、フリーランスという働き方への意向/関心度、今回の就職・転職で“フリーランスになった”回答者の現在のメインの職業、入職経路(最も有効な求職手段) 等

■手法:インターネットによるアンケート調査
■期間:2016年6~8月
■有効回答数:
13,059人
(内訳 オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、日本、イタリア、ロシア、南アフリカ、イギリス、アメリカ:約830人/国、インド:約1,400人、中国:約2,500人)

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【本件に関するお問い合わせ先】
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