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HPE Aruba、イオングループ内フードコートの無線LAN環境を提供、沖縄クロス・ヘッドが全国の環境を遠隔から集中監視


Aruba, a Hewlett Packard Enterprise company(NYSE: HPE、米国カリフォルニア州サニーベール、以下「HPE Aruba」)は本日、イオングループ内にある一部のフードコートで展開されている「映像再生機能付き呼び出しベル端末」に情報を配信するためのネットワークインフラとして、同社の無線LANソリューションが採用されたと発表しました。

大型のショッピングモールなどに併設されているフードコートでは、各テナントが呼び出しベルを設置して商品を提供するタイミングを知らせるのが一般的ですが、イオングループのイオンドットコム株式会社(所在地:千葉県千葉市、代表取締役社長 CEO:ジェンク グロル、以下 イオンドットコム)では映像再生機能付きの呼び出しベルの採用を検討していました。これには、食事の提供を待つ間もお客様に楽しんでもらうこととあわせて、映像配信で得た広告収入を還元してテナントに無償で端末を貸出し、その負担を軽減する狙いもありました。そこでイオンドットコムは、こうした呼び出しベル端末で実績のある株式会社ジオネクサス(所在地:東京都港区、代表取締役:武川 陽一、以下ジオネクサス)に相談しました。

ジオネクサスでは、各テナントで食事を購入した呼び出しベル利用者に対して特定の映像を配信するためには、安定したネットワークインフラと集中管理できる仕組みが必要でした。
インフラの選定にあたっては、いくつかの方法を検討した結果、無線LANが最適と考えました。そして現場の無線状況が可視化できるHPE ArubaのAirWaveネットワーク管理(以下AirWave)が大きな決め手となり、同社が採用されました。

今回はイオングループ内への展開ということで大きな規模での手厚いサポートが求められたことから、インフラの設計・構築・運用・監視は、豊富な技術力とノウハウを有する沖縄クロス・ヘッド株式会社(所在地:沖縄県那覇市、代表取締役:渡嘉敷 唯昭、以下 沖縄クロス・ヘッド)と、そのパートナーとして全国のインフラ整備に強みを持つ日本メディアシステム株式会社(所在地:愛知県名古屋市、代表取締役社長:清水 淳一、以下 日本メディアシステム)が一体となりサービスを提供することになりました。

実際に運用・監視を行う沖縄クロス・ヘッドは、AirWaveにより全国の環境を一括監視でき、障害発生時にもどの呼び出しベルがIAPに接続しているのか直ちに特定することが可能です。また、沖縄から遠隔で監視するためには、アクセスポイント(以下AP)が集中管理できること、そしてAPが仮想コントローラとして機能できるInstant AP(以下 IAP)が求められ、この点においてもHPE Arubaの実績が評価されました。

IAPへの電力供給はHPEが提供するPoEスイッチで行うため、遠隔地からでもIAPのオンオフが可能です。これにより沖縄クロス・ヘッドは、LANケーブルだけでAPの新規設置できるほか、LANケーブルに接続するだけでDHCP経由してIPが自動取得でき、すぐに設定画面にアクセスできます。導入後も安定稼動を続けており、無線LANによる運用監視体制によりフードコートに来店したお客様へのサービスレベルも向上しました。イオンドットコムでは今後、呼び出しベルサービスの展開をイオングループ内のフードコートへ広げていく計画です。

<本件の協力企業について>

沖縄クロス・ヘッド株式会社 リンク
沖縄と本土をITネットワーク技術で結び、県内IT産業と人材育成に貢献すべく、2006年に創業し、県内IT産業との連携やネットワークエンジニアの育成、エンジニア支援、MSP・SaaS事業さらにはクラウドサービスの展開を通じ、事業の基盤強化・拡大を図っています。今後はこれまでに培ったノウハウを基に、事業領域の拡大とネットワーク(国内・GIX)を通じて各種産業のITインフラ基盤を支え、国内のみならずアジアマーケットと連携したグローバルネットワーク統合運用ソリューション企業への飛躍を目指します。

イオンドットコム株式会社 リンク
イオンドットコムは、イオングループ全体のフォーカスのひとつである“デジタルシフト”の中核を担い、デジタル戦略の推進を強力に進めています。これまでイオングループが培ってきた実店舗ベースでの顧客体験を、いつでもどこでも提供できるような基盤を創るために、イオングループが持つポテンシャルを最大限に活かしながらデジタルやWebを切り口とした事業をメインに展開して参ります。また、HPE Arubaによるネットワークインフラを活用し、新たな付加価値サービスをお客さまへご提案できるようイオングループに対して積極的に提案していきます。

株式会社ジオネクサス リンク
ジオネクサスは、映像再生機能付呼出ベル「BellFocus」の企画・開発・運用、レンタルを手掛けており、日本全国のフードコート約100店舗に設置実績を有します。同社では、タッチ機能やNFC(Near Field Communication)、カメラといった機能を搭載した次世代新サービス「EXTIMER」もリリースされ、これを通じて利用状況をビッグデータとして収集し、新たな提案にも繋げていく考えです。

日本メディアシステム株式会社 リンク
日本メディアシステムは、大手通信会社の情報機器特約店として30年にわたりオフィス機器の販売を手掛けており、現場における対応とノウハウが大きな強みです。今回、実際に運用・監視にあたる沖縄クロス・ヘッドの負荷を軽減できることに加え、ジオネクサスの「EXTIMER」を活用したサービス拡充にも十分対応できることから、HPE ArubaのAirWaveを大きく評価しました。


関連資料
・ Aruba AirWaveネットワーク統合管理について
リンク
・ Aruba Instant APについて
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Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyについて
Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyは、全世界のあらゆる規模の企業に次世代ネットワーク・ソリューションを提供する主要プロバイダです。モバイルに精通し、仕事やプライベートのあらゆる場面でクラウドベースのビジネス・アプリを活用する新世代の能力を企業が最大に引き出せるよう支援するITソリューションを提供しています。

HPE Arubaについての詳細は、リンク)では、モビリティとAPE Aruba製品に関する最新の技術的討論を覧いただけます。

本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
日本ヒューレット・パッカード株式会社 マーケティング 杉江
TEL:03-6809-1540
Email:jinfo@arubanetworks.com

広報代行 株式会社プラップジャパン
Email:aruba_pr@ml.prap.co.jp
TEL: 03-4570-3191

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