logo

会社の離職率はありがとうの数が関係する!?「ありがとう」に特化した社内SNSサービス「サンクスギフト」利用企業社数100社12000ユーザー突破し、特許出願中!

株式会社Take Action 2016年07月05日 18時16分
From PR TIMES

~人材育成、理念浸透、組織力アップに効果的な経営課題の処方箋~

株式会社Take Action(本社:東京都渋谷区、代表取締役:成田 靖也、以下Take Action)が提供する社内SNSサービス「サンクスギフト」(特許出願中)の利用企業社数が2016年6月に100社12,000ユーザーを突破しましたのでお知らせいたします。



[画像1: リンク ]



「サンクスギフト」は、Web上で、ユーザー同士が感謝の気持ちを理念に落とし込んだ独自のコインに替えて贈り合い、組織内のコミュニケーションを活性化させる社内SNSサービスです。2013年8月より提供を開始し、2016年6月にアプリ版の提供を開始いたしました。同サービスは、贈り合うコインの内容を、各企業の理念や行動指針に基づいてカスタマイズできる点が最大の特長。容易に自社の理念を浸透させ、人材育成や組織力アップに繋げることができます。
サービス開始以来、多店舗展開をされている企業様や、理念の浸透や従業員の成長促進に取り組む企業様を中心にご利用いただき、順調に利用企業数が増加。2016年6月10日(金)に100社12,000ユーザーを突破いたしました。
■ 感謝の言葉は「やる気」を助長する!? ―「サンクスギフト」提供開始の背景―
昨今話題のアドラーの心理学※1によれば、人材を育成する時は「上から褒める」よりも「横から勇気づける」アプローチが有効といわれます。つまり、人が何かを成功に導いた際は「よくできたね」ではなく「助かったよ、ありがとう」という言葉で感謝される喜びを体験した方が、より成長していくと考えられています。このように感謝の言葉が与える影響力は大きいので、人材育成の場では、その効果が重要視されてきました。Take Actionは、こうした点に着目し、感謝して「やる気」を助長させる仕組みを創りました。社員同士が、感謝の気持ちを積極的に贈り合う習慣を通して互いを認め合う前向きな企業文化を形成。風通しの良い働きやすい職場を創り出します。

■ 経営理念を組織に気軽に浸透できる!!  ―「サンクスギフト」導入5つの効果!―
[画像2: リンク ]




(1)褒める・感謝の仕組化
感謝の気持ちを、Web上のコインに替えて伝えることができるため、褒めること・褒められることが苦手な方でも気軽に想いを伝えることができます。
(2)経営理念の実践
経営理念や行動指針に沿って社員が行動できたらコインを贈り合って賞賛。企業が掲げた理念を社員が実践しやすい環境を創ります。
[画像3: リンク ]

(3)離職率の低減
転職希望者の7割は人間関係の悩みが原因といわれます※2。ありがとうを贈る文化を通じて互いが認め合う文化が、風通しの良い働きやすい職場を作り出します。

(4)360度評価の実施
上司・同僚・部下から認められている社員は自然とコインが集まります。各方面の人が評価するので、社員の納得感と平等性を保つことができます。

(5)営業以外の評価
数字では測ることができない活動も評価の対象となるため、誰
もが主役になれる職場創りをお手伝いします。


【サービス概要】
・サービス名称:「サンクスギフト」
・おもな機能:
-プロフィール機能(獲得コイン数はもちろん、パーソナルな情報を個性溢れるマイページで設定可能)
-コメント添付機能(コインを贈る際に一緒に短いコメントを投稿可能)
-「いいね」ボタン機能(社内での共感度合いを数値で確認可能)
-掲示板機能(良い出来事を掲示板で全メンバーに共有可能)
-日報機能(1日の振り返りを日報にて記載することで、自身の仕事を振り返ることが可能)
-デイリーニュース機能(毎日、前日の出来事をメールで共有。コイン獲得ランキングの確認も可能)
-独自通貨還元機能(コイン獲得・贈呈でポイントが貯まります。貯まったポイントを商品や通貨に換金可能)
・URL:リンク

【企業情報】
会社名:株式会社Take Action' / 株式会社テイクアクション
所在地:東京都渋谷区円山町5-5 NAVI渋谷V 2F
設立:2010年10月5日
資本金: 1,000万円
代表取締役:成田 靖也
事業内容:
・みんなが主役になれる会社のつくり方
・サンクスギフトの運営
・採用支援事業

URL: リンク
商品URL:リンク
[動画: リンク ]






※1:オーストリアの精神科医であるアルフレッド・アドラー (A.Adler)が創始し、その後継者たちが発展させた心理学の理論、思想と治療技法の体系。
※2: 「JOOY意識調査」参照(リンク

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

今日の主要記事