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グループエムのInteractionは見やすさ、詐欺、広告ブロック、モバイル化が業界ソリューションを要求と指摘

グループエム(GroupM) 2016年04月25日 19時10分
From 共同通信PRワイヤー

グループエムのInteractionは見やすさ、詐欺、広告ブロック、モバイル化が業界ソリューションを要求と指摘

AsiaNet 64210(0517)

グループエムのInteraction 2016は見やすさ、詐欺、広告ブロック、モバイル化が業界ソリューションを要求と指摘

【ニューヨーク、ロンドン2016年4月25日PR Newswire=共同通信JBN】
*45市場からのインサイトは23億のオンライン上の顧客にリーチするためのチャンスと課題を浮き彫りにした

グループエム(GroupM)(リンク )は25日、世界のデジタル広告のインサイトを提供する年次リポートInteraction 2016を発表した。リポートは消費者行動、テクノロジー、市場のトレンドのほか、オンライン顧客の数、これに向けられた広告投資額、最も人気があるオンライン・プラットフォーム、オンライン上の顧客取引額をカバーしている。2016年版は調査に重要とみられる6つのマクロトレンドを考察、その中には広告ブロック、デジタルサプライの信頼性、アプリ使用のモバイル化および拡大、テレビのオバーザトップ(OTT)への転換、データをマーケティング利用するアプリケーション、eコマースの拡大などが含まれる。リポートは、デジタル市場が業界全体のコラボレーションならびに現在進行しているメディアにおけるブランドメッセージとの顧客エンゲージメント確立へのコミットメントを必要とする重要な分岐点に立っていることを示唆している。

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InteractionはグループエムのThis Year, Next Year thought leadershipシリーズの一環で、これは通信、データ、調査企業から成るWPPのグローバルネットワークを活用し、世界のメディア業界の最も総合的な見解を形成している。Interaction 2016は45カ国のデータとグループエムのチーフデジタルオフィサーのロブ・ノーマン氏およびフューチャーディレクターのアダム・スミス氏による分析を含んでいる。

グループエムは、2016年のデジタル広告がメディアにおける実測広告投資の31%を成し、2015年の28%から上昇し、14.4%増加して1600億米ドルを超えると予測する。この投資は、同年インターネットを利用するとみられる成人が23億人近くになり、ますますプログラムで実行されることに狙いを定めている。2015年、ディスプレー広告投資の37%はプログラムでトランザクションされ、2014年の21%を上回った。

これらの投資の有効性は、詐欺、見やすさ、計測を含むデジタルサプライの信頼性問題によって低下している。これは昨年のInteractionリポートで調査している。今年、リポートも広告ブロックの問題のさらなる解明を試みている。一部の調査員は広告ブロックの現状に関するハードファクトが不足していると報告しているが、19カ国からはユーザー機器に広告ブロック技術をインストールしたユーザーの割合が報告された。広告ブロック技術を使用する消費者の高い比率の国はフランス、ポーランド、オーストリアで、それぞれが30%以上に上っている。

フューチャーディレクターのアダム・スミス氏は「消費者による広告ブロック技術採用の増加は、広告投資がコンテンツ開発をサポートできるようにするコンテンツ所有者と消費者の推定契約に違反している。この理由に加え、ブランドがオーディエンスにリーチすることを妨げる可能性があり、広告ブロックは周到な調査と予防措置が必要である。広告ブロックが与える本当の影響についての理解を深めなければならない。なぜなら失った商品リストの見積もりが不足しているからである。われわれは米国におけるIABのLEANプログラムなどのイニシアチブ進展をしっかりと追跡している。これは軽く、暗号化され、広告選択をサポートする非侵襲的な広告戦略をパブリッシャーに推奨して、ブロック行為の採用を促進する可能性があるページ表示遅延をはじめとする不愉快さを軽減する。

広告回避のほかにInteraction 2016が取り上げた重要なトレンドは以下の通り。

*デジタルサプライの信頼性:インプレッションおよび非インプレッション・ベースの広告詐欺は懸念材料となっており、リスクは市場によって異なる。グループエムは信頼できるパートナーとの協力、初めての市場では参入前の調整の活用、特定契約の開発、認証ツールおよびベンダーへの依存を推奨する。

*アプリの利用:大半のスマートフォン・ユーザーは30から50のアプリをインストールしており、アプリ利用の増加は広告主にとっての課題である。新しく、よりインタラクティブなアプリネイティブのフォーマットが有望である。

*eコマース:世界のeコマースは今年1兆8100米ドルに到達するとみられ(世界の小売りの8%)、2015年の1兆5700億米ドルから上昇する。取引をどこでも、いつでも可能にするeコマース戦略は上昇傾向で、標準的なものになる。

*OTT TV:テレビ消費はますます、とりわけ若者間ではノンリニアになる。しかしながら、報告によると、非伝統的なフォーマットに関する一般的な理解不足とデジタルビデオについての標準化されたオーディエンス計測の欠如のため、投資は比較的小さな変化しか起きていない。来年、われわれはFacebook上でのビデオストリーミングとその他のプラットフォームがInteractionの大きなトピックになると予測する。

*データの応用:調査員は所有ソースおよび第3者のソースのデータの接近、収集、応用が多くのクライアントにとって不可欠なものであり、課題であると報告した。

デジタルチーフオフィサーのロブ・ノーマン氏は「われわれはこれまでも、現時点でも、デジタル広告の「安定した状態」の中にはいない。変化の速度は、マーケターにとって目が回るような環境をつくり出しているが、われわれは揺るぎない現実を見つけ出した。データとテクノロジーは広告を、さらにはビデオをより良いものに変化させた。しかし、広告は、敬遠されたり、そのエコシステムが詐欺を容認したり、戦略が消費者をアプリや商取引までどこでもフォローしなければ、効果がなくなる。広告回避トレンドについての理解をさらに深めなければならないが、データは今こそブランド・コミュニケーションによって消費者とエンゲージメントを確立するために、責任、透明性、防衛策の深い面で分かち合うべきときであると示唆している」と語った。

リポート全文については以下の地域メディアコンタクトに接触していただきたい。

▽グループエム(GroupM)について
グループエムは世界をリードするメディア投資マネジメント企業で、Mindshare、MEC、MediaCom、Maxus、Essenceをはじめプログラマティック・デジタルメディア・プラットフォームXaxisなどWPPメディアエージェンシーの親会社として事業展開している。これらのエージェンシーはそれぞれが独自に世界展開し、市場をリードする地位を占めている。グループエムの主要目標は、トレーディング、コンテンツ作成、スポーツ、デジタル、ファイナンス、独自ツール開発、その他のビジネスクリティカル機能におけるリーダーおよびコラボレーターとして事業展開することによって、WPPメディアエージェンシーのパフォーマンスを最大化することである。グループエムは、クライアント、株主、人々に他の追随を許さない市場の優位性を提供することに重点を置いている。

グループエムに関する詳細はウェブサイトリンク を参照。
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ソース:GroupM

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