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『Tech Trends 2016日本語版』発表

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 2016年04月11日 17時10分
From PR TIMES

ビジネスに大きなインパクトを与えるであろう8つのテクノロジートレンドを海外先進事例とともに解説

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(以下DTC、本社:東京都千代田区 代表執行役社長:近藤 聡)は、今後のビジネスを変革するイネーブラーとなり得るテクノロジーの動きについて『Tech Trends 2016 日本語版』を発表しました。『Tech Trends 2016 日本語版』は、最新テクノロジーの中から今後1年半から2年の間にビジネスに大きく影響を与えるであろう8つのトレンドに焦点をあてて共通の構成で解説しています。また、デロイトがグローバルでまとめたものに、今後日本企業に必要な取り組みをDTCの各分野のエキスパートが解説を新たに加えています。
レポートの詳細については、以下URLをご覧ください。
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【『Tech Trends 2016 日本語版』が取り上げる8つのトレンド】(サマリーを以下に記載)
· IT導入スピードの最適化とは/スピードアップと安全運転をいかに目指すか
· 実用段階に来た拡張現実とバーチャルリアリティ/新しい世界から見るビジネスの変革
· Internet of Thingsが価値を生むまで/Think big, start small, scale fast
· 基幹システム再創造/ビジネス基盤のモダナイゼーション
· Autonomic platforms(自律型プラットフォーム)/新たな企業価値の創造に向けた取組み
· ブロックチェーン:特定の権威に依らない「トラスト」の確立/分散型元帳がもたらす未来
· アナリティクスの「産業化」/掘り当てた“石油”をどのように精製するか
· 技術の飛躍的進歩がもたらす社会へのインパクト/CSR2.0

各トレンドトピックスでは、下記の共通の構成で解説しています。
1.トピックスの概説(基礎的な理解と動向)、2.最前線からの学び(海外最新事例、成功事例) 3.私の見解(グローバルの専門家による見解)、4.サイバーリスクの視点から(計画・設計・導入される段階において捉えておくべき視点)、5.始め方(ビジネスへの取り入れ方)、6.要点、7.日本のコンサルタントの見解

【各トピックスについてのIntroduction、取り上げている海外先進事例】

■IT導入スピードの最適化とは/スピードアップと安全運転の両立をいかに目指すか
多くのIT組織は従来型の複雑な基幹システム構築のデリバリーモデルから、スピードが求められるイノベーションに即したモデルを志向し始めている。基幹業務システム導入に求められる安定性と、イノベーションに求められるスピードの両方を必要としながら、両立の困難さに直面しているIT組織もあるようだ。そんな中で、多くのCIOが、安定性とスピードの両極のバランスを取る最適解を見出し始めている。ITによる経営を再構築するために、プロセス、テクノロジー、人材に対して、的確な投資を行うことによって、業務が求める最適なスピードでシステムを提供することが可能となってきているのである。
本項では海外先進事例としてHP、CDW、State Auto Insurance Companies、Ciscoなどを取り上げて解説する。

■実用段階に来た拡張現実とバーチャルリアリティ/新しい世界から見るビジネスの変革
拡張現実(AR)およびバーチャルリアリティ(VR)のソリューションが市場に現れ、モバイル端末のウエアラブル型へのシフトが加速し始めている。AR/VRは、長きにわたってSFの世界の出来事であったが、テクノロジーの急速な進歩により、ビジネスプロセスやカスタマエクスペリエンスを抜本的に変革する力を持ち始めてきた。
AR/VRの一般消費者市場を独占するプレイヤーが現れるまでの間に、企業は、AR/VR導入の検討あるいはビジネスへの活用方法を、予め検討しておくこともできるだろう。
本項では建設会社Black & Veatch、宅配業界など、ゲームや映像エンタテインメント業界に留まらない海外先進事例を取り上げ解説する。

■Internet of Thingsが価値を生むまで/Think big, start small, scale fast
いま先見的な企業は、自身のIoTへの取組みにおいて、基盤となるセンサー、デバイス、スマート機器そのものよりも、データを使いこなし、既にある「ブラウンフィールド」であるIoT資産を活用して、新たなビジネスモデルを生むことに主眼を移しつつある。既に、食料生産量の向上や二酸化炭素削減、ヘルスケアサービスの変革など、人々の生活に直結するインパクトをIoTで生み出している企業もある。読者自身のビジネスにおいて、IoTはどんなインパクトを生むのだろうか? この問いに答えるためには、短期間でプロトタイプを実施してみるのが有効だろう。
本項ではCaterpillar、大手ヘルスケア企業、オフィスビル"The Edge”などの海外先進事例とともに解説する。

■基幹システム再創造/ビジネス基盤のモダナイゼーション
金融業界で1970年代にカスタム開発されたシステムから、1990年代に巻き起こったBPRブームに乗って導入されたERPパッケージまで、企業の業務を総合的に支える基幹システムは複数システムの複合体として構成され、概して何十年も前に導入された年代もののシステムとなってしまっていることが多い。この「心臓部」である基幹システムの老朽化は、近年のデジタル技術を活用したビジネスイノベーションの阻害要因ともなりうるのである。
そのため、企業は基幹システムを再創造するための戦略を描いており、プラットフォームの刷新・システムのモダナイゼーション・既存ソリューションの活性化などを含む方策を検討している。IT基盤を、より柔軟でリアルタイム性が高く、直観的に活用できるものに変革させることは、現在のビジネスニーズに対応するだけではなく、将来のビジネス基盤を確固たるものにすることにもつながるのである。
本項では、Texas Department of Motor Vehicles、Pay Pal、Amtrakなどの海外先進事例とともに解説する。

■Autonomic platforms(自律型プラットフォーム)/新たな企業価値の創造に向けた取組み
システムを稼働させるためのITインフラストラクチャは、システムごとに定められた要件に応じてリソースの性能や容量を決めていたが、今日では、システムごとのリソースの制約を意識することなく利用することが可能になりつつある。仮想化されたハードウエア、コンテナ技術、先進的な運用管理ツールなどの新しい技術を使ったアーキテクチャによって作られたシステムは、“build once, deploy anywhere”の考え方に基づいて作られており、オンプレミスのシステムでのみ稼働するのではなく、パブリッククラウドやプライベートクラウド上でも、環境の違いを意識することなく稼働することが可能となっている。
本項では、アメリカン・エキスプレス、VMwareなどの海外先進事例ととともに解説する。

■ブロックチェーン:特定の権威に依らない「トラスト」の確立/分散型元帳がもたらす未来
ビジネスは「トラスト」抜きには成り立たない。
「国」「公的機関」「企業(特に金融機関)」による「制度」「業務」「システム」という形の保証や信用が様々なビジネスを支えている。しかし、加速度的なデジタル化により、顧客、プレイヤー、サービスが爆発的に誕生していく現在において、既存の仕組みにどれだけお金や時間をかけても、現実の世界をカバーする「トラスト」を維持することは難しい。
では、ビットコインの根幹を司るブロックチェーンは、デジタル化社会の「トラスト」を支える仕組みとなりうるだろうか?世界中で多くの企業や団体がこの命題に取組み始めている。インターネットがコミュニケーションの仕組みを根底から覆したように、ブロックチェーンが「取引」や「契約」に関する既存の「トラスト」の仕組みを再構築する可能性を感じているのだ。
本項では、Royal Bank of Canada、NASDAQほか医療機器メーカーなどの海外先進事例ととともに解説する。

■アナリティクスの「産業化」/掘り当てた石油をどのように精製するか
データはデジタル革新の基礎である。しかしながら、未だこの領域で人材獲得/育成や基盤整備、そして情報から洞察(Insight)を得るためのプロセスの整備に本気で取組んできた企業は殆ど無い。いま漸く数々の企業がデータの潜在的な力を引き出そうとして、新たな情報ガバナンスを考案し、データの活用方法を工夫し、イノベーティブな分析の方法論を見出し適用しようと動き始めた。これらは継続的な成果や規模の達成を実現するための取組みである。このような企業にとってアナリティクスは、戦略が求められる領域かつ全社規模の投資を必要とする課題として取組まれ始めている。
本項では、Anthem、Eaton、Zurich保険グループなどの海外先進事例ととともに解説する。

■技術の飛躍的進歩がもたらす社会へのインパクト/CSR2.0
新しいイノベーションの創出とそのための投資について戦略的な議論が活発である。我々は破壊的な技術革新の責任ある使い道について、企業の担うべき役割がますます高まっていることを認識しなければならない。その役割とは、倫理的にも商業的にも価値のある変化、社会的なインパクトを生み出す仕組みを構築する方法を見出すことである。
社会的インパクトを生み出す「飛躍的進歩」の活用は、新たなる市場を形成し、テクノロジーの普及を促し、トップ人材を惹きつけ続けることに役立っている。今後、組織は「技術の飛躍的進歩」を活用する場合の倫理やモラルの問題(セキュリティ、プライバシー、規制、コンプライアンス、安全、品質といった伝統的なリスク事項)について更に検討を進めることが求められる。
本項ではGoogle、Qualcomm、TOMS、Open Bionicsなどの海外先進事例ととともに解説する。

プレスリリース提供:PRTIMES リンク

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