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東京農業大学が日本食研ホールディングス株式会社と包括連携協定を締結 -- 地球的規模での食料・環境問題の解決を目指す

東京農業大学 2016年02月08日 08時05分
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東京農業大学(東京都世田谷区桜丘1-1-1、学長:高野克己)は、日本食研ホールディングス株式会社(愛媛県今治市富田新港1-3、代表取締役会長:大沢一彦)と平成28年1月28日に包括的連携協定を締結した。


 同協定は、(1)農業及び関連産業の活性化に向けた連携、(2)農業開発への支援を通じた国際協力活動における連携、(3)人材育成に関する連携、(4)その他両者の協議により必要と認める連携―を柱とし、農業及び関連産業の活性化に貢献しうる活動を展開すると共に、農業開発への支援を通じた国際協力活動を展開することにより、地球的規模での食料・環境問題の解決に貢献することを目的としている。また、この連携を通して国内外で活躍する人材の育成に努める。

 協定締結式は、日本食研ホールディングス株式会社愛媛本社で行われた。東京農業大学から高野克己学長らが、日本食研から大沢代表取締役会長らが出席して協定書を取り交わした。

 大沢会長は、同大農学部畜産学科を卒業され、日本食研を創設し、一代で売り上げ1000億円に届く規模の食品メーカーに築き上げられた人物である。OBとして同大への思い入れも深く、今回の包括連携により、双方の絆と発展に意欲を表明された。

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