logo

Aras、技術文書の作成と配布を進化させる PLMベースの新たなアプリケーションを発表

新たなアプローチでドキュメント作成を自動化、生産のスピードアップと正確性の向上を実現

注:本資料は米国マサチューセッツ州アンドーバーで2015年12月9日(現地時間)に発表されたプレスリリースを日本語に翻訳したものです。

ANDOVER, Mass. and Tokyo, Japan –2015年12月9日(米国東部時間) –エンタープライズ・プロダクト・ライフサイクル・マネジメント (PLM) ソフトウェアの次世代リーディングカンパニーであるArasは、本日、 幅広い製品、各種規制、安全および技術文書の作成、ビジュアル化および配布を飛躍的に進化させるアプリケーション「Aras Technical Documentation」を発表しました。このソリューションはPLMが管理するデータを直接利用するため、カタログやメンテナンスマニュアル、作成に関する書類、トレーニングマニュアルなど、正確で最新の情報に基づいた技術文書をより短納期で作成することができます。

Aras Technical Documentationのデモおよび詳細はこちらからご覧ください リンク

■ 技術文書の作成スピードと正確性を向上
Aras Innovatorのプラットフォーム上に構築されたAras Technical Documentationは、技術文書の作成および更新をシンプルにするための新しいアプローチを採用しています。作成のプロセスにおいてPLMのコンテンツを直接利用するため、書き直しの時間を減らし、ミスを少なくすることができます。 また、文書の改訂や設計変更指示があれば自動的に更新され、コンテンツの正確性も向上します。

Orio AB社(旧Saab Original Parts AB)と共同で開発されたこのウェブベースのソリューションによって、同じ情報源をモジュール形式で数多くの文書で共有することができるようになり、データの重複を防ぎます。文書の改変はテンプレートを使って管理され、その文書が規制に沿ったものか、業界標準や会社の書式に適合しているかを確認します。

「多くの企業では、別々の複数システムからデータを引用して製品カタログを作っているのが現状です。これでは時間が掛かりミスも頻発してしまいます」と、Orio社のCTO、Thomas Kjellberg氏は述べています。「このソリューションを使えば、単一のPLMベースのエンジニアリングおよび技術文書の作成環境で、複数の言語、プログラム、アプリケーションおよびブランドに対応することができます。つまり、製品に関する文書に承認済みの製品データを確実に反映させつつ、マニュアルやカタログをより迅速に作成できるのです。」

■ 主な機能
・PLMでリビジョン管理されたデータを参照することにより、最新情報で承認済みの技術文書が作成可能
・設計変更を自動的に関連する技術コンテンツに反映させ、すべての文書を常に最新版に維持
・コンテンツをテンプレート化することで一貫性を保ち、また、規制や安全に関する文書を標準化
・複数の文書で容易に共有できるモジュール化されたコンテンツにより、データの重複を防ぎ、作業効率向上とコスト削減を実現
・XML、HTMLおよびPDFでの文書利用および配布支援が容易なウェブブラウザでの編集機能

「製品カタログのような技術文書の作成は、製品開発から離れたところで行なわれることが多いものです。そのため、間違った製品情報が使われたり、後から設計変更指示がでたり、あるいは製品の販売開始後に変更が生じたりすると、大幅なやり直しが必要となります」と、Mersen社のPIM/PDMプロジェクトマネージャー、Jean-Christophe Bertrand氏は述べています。「このAras Technical Documentationがあれば、インデックスやリンク機能も備えた統合された自動文書作成ツールによって、情報が正確で最新のものになっているかを心配することなくカタログを作成および印刷し、それを販売先やOEMチャンネルに配布することができます。」

【Arasについて】
Arasはプロダクト・ライフサイクル・マネジメント (PLM) ソフトウエアプロバイダーで、複雑な製品・プロセス構造に悩むグローバル企業に最適なソリューションを提供しています。ArasのPLMは、高い拡張性と柔軟性を誇るセキュアなプラットフォーム技術を採用しており、いかなる規模の企業様でも全ての優れた機能をご活用頂けます。GE、GETRAG、日立、ホンダ、モトローラ、テキストロン、ゼロックスなど、世界中のビジネス顧客がArasを採用しています。Arasは米国マサチューセッツ州に本社を構えるプライベートカンパニーです。詳細に関しては当社ウェブサイト リンク および Twitter @ArasJapan をご覧ください。

ここに掲載されている製品名称やサービス名称はそれぞれ各所有者の登録商標です。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。