logo

『電子書籍ビジネス調査報告書2015』7月30日発行~今年で13年目を迎える定番調査。スマホユーザーに特化した調査結果も収録~

―有料電子書籍利用率は前年比3.1ポイント増の13.5%、 スマホユーザーの無料マンガアプリ利用率は26.7%―



インプレスグループでIT関連出版メディア事業、及びパートナー出版事業、デジタルメディア&サービス事業を展開する株式会社インプレス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:関本彰大)のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、電子書籍市場を多角的に分析した『電子書籍ビジネス調査報告書2015』(リンク)の販売を7月30日(木)より開始します。なお、本調査報告書は電子書籍ビジネス黎明期の2003年に第1号目を発行し、今年で13年目を迎えます。

2014年から2015年の一年間は、無料マンガアプリのユーザーが増加し、アプリ内のサービスも拡張するなど、コミック関連のトピックが目立ちました。また、こうした動向は編集手法にも影響を与えており、アプリを介して取得できるデータやユーザーの声を作品づくりに活用することも見られるようになっています。その一方で、電子雑誌を中心にサブスクリプションモデルが普及しはじめ、従来型の電子書籍・電子雑誌ビジネスの枠には収まらないものも登場しています。
そのほかに、それまでの総合型ストアとはコンセプトの異なる専門書店が誕生し、電子図書館サービスに向けての動きが見えてくるなど、新たな可能性を感じさせる動きもみられ、電子書籍・電子雑誌ビジネスがさらに活発化することが予想されています。

本調査報告書は電子書籍市場の市場規模分析や各関連プレイヤーの動向、電子書籍分野で理解すべき最新動向、ユーザーの電子書籍利用実態調査など多角的に分析し、この一冊で電子書籍ビジネスを網羅的に理解できる調査報告書です。また、24の国内・海外の注目すべき電子書籍ストア/サービスの概要も個票形式で紹介しています。
さらに、1.インターネットユーザーの有料の電子書籍に関する利用率や利用意向、2.有料の電子書籍を利用しているユーザーの利用実態、3.無料マンガアプリ/サービスを利用しているユーザーの利用実態を、パソコン上でのインターネット調査(以降「PC調査」とする)と、スマートフォン上でのインターネット調査(以降「スマートフォン調査」とする)にて実施し、その両方の結果を掲載しています。集計結果は付属のCD-ROMにExcel形式でも収録しています。

調査結果のハイライト及び詳しい内容は以下の通りです。

<<『電子書籍ビジネス調査報告書2015』の注目の調査結果>>
■有料電子書籍利用率は昨年から3.1ポイント増の13.5%、スマホユーザーでは15.5%
有料の電子書籍利用率は13.5%であり、昨年から3.1ポイント増加しました。また、無料の電子書籍利用者は15.8%で、電子書籍の経験者は29.3%となりました(パソコン調査)。一方、今年度初めて実施したスマートフォン上での調査では、有料利用率が15.5%、無料のみの利用率が24.0%となっています。スマートフォンでのインターネットユーザーの方が、無料の電子書籍のみの利用者の比率が高いことが特徴です。
[画像1: リンク ]

[画像2: リンク ]



■電子書籍ストアの使い分けは「価格が安い方」、PCユーザーの方がより多くの項目でストアを選択
電子書籍ストアの使い分け方では、スマートフォン調査、PC調査ともに「価格が安い方で購入する」が49.8%で最も高いものの、PC調査では「キャンペーンを実施している方で購入する」が45.1%、「価格とポイントの両方を見てお得な方で購入する」が43.4%で続いています。PC調査のユーザーの方が全体的に比率が高く、より多くの項目により電子書籍ストアを選択していることがうかがえます。
[画像3: リンク ]



■スマホユーザーの無料マンガアプリ/サービスの利用率は26.7%、利用しているサービス/アプリに差
無料マンガアプリ/サービスの利用率は、スマートフォン調査で26.7%、PC調査で13.3%となり、両者に大きな差が見られます。
また、利用している無料マンガアプリやサービス名にも違いが見られ、スマートフォン調査においては「comico」が38.3%で最も高く、「LINEマンガ」が26.1%、「マンガボックス」が19.3%、「少年ジャンプ+」が18.5%で続いています。
一方、PC調査では「LINEマンガ」が30.0%で最も高く、「comico」が25.1%、「Yahoo!ブックストア」が22.8%、「少年ジャンプ+」が19.1%と続いています。
図表4. 利用している無料マンガアプリ/サービス名(上位10位まで)
[画像4: リンク ]

<<調査概要>>
■電子書籍の利用率調査
調査対象 :1.NTTコム リサーチの保有する消費者モニター
2.コロプラ スマートアンサーの保有するモニター
有効回答数 :1.54,634サンプル、2.11,043サンプル
サンプリング :性年齢階層別インターネット利用人口構成比に可能な限り整合するように抽出
調査手法 :1.パソコン上でのウェブアンケート、2.スマートフォン上でのウェブアンケート
調査期間 :1.2015年5月15日~21日、2.2015年5月26日~27日

■有料動電子書籍利用実態調査
調査対象 :パソコン上及びスマートフォン上のそれぞれの利用率調査で有料の電子書籍を利用し
ていると回答した人
有効回答数 :1.986サンプル、2.397サンプル
調査手法 :1.パソコン上でのウェブアンケート、2.スマートフォン上でのウェブアンケート
調査期間 :2015年5月22日~5月29日、2.2015年5月29日~5月29日

■無料マンガアプリ/サービス利用実態調査
調査対象 :パソコン上及びスマートフォン上のそれぞれの利用率調査で無料マンガアプリ/サー
ビスを利用していると回答した人
有効回答数 :1.5,253サンプル、2.394サンプル
調査手法 :1.パソコン上でのウェブアンケート、2.スマートフォン上でのウェブアンケート
調査期間 :2015年5月15日~5月21日、2.2015年5月28日~5月28日

<<構成・各章の概要>>
第1章 電子書籍の定義と市場規模
電子書籍の定義と多岐にわたる形態を整理。また、電子書籍の収益モデル、流通経路、価格構造を解説しています。また、電子書籍の市場規模の推移と今後の予測について、より詳細な解説を加えています。

第2章 国内の電子書籍ビジネスの最新動向
国内の電子書籍の最新動向を掲載しています。電子書籍市場を深く理解する上で必要な最新トピックスなど分析を交えながら紹介しています。また、今後の動向について展望しています。

第3章 米国の電子書籍ビジネスの最新動向
米国の電子書籍の最新動向を掲載しています。電子書籍市場を深く理解する上で必要な最新トピックスなど分析を交えながら紹介しています。

第4章 電子書籍販売ストア/サービスの最新動向
21の国内電子書籍ストア/サービスについて個票形式で最新動向を掲載。掲載項目は、「特徴・コンセプト」「最新トピックス」「戦略・目標」「各種戦略や施策」「タイトル数」「売上動向」「料金モデル・サービス・プラン」「ユーザープロフィール」「課題」など20項目以上にわたります。その他、海外勢のKindleストアやiBooks Store、Google Play ブックスの3ストアの動向も掲載しています。

第5章 ユーザーの電子書籍利用実態
3つのテーマの調査を、パソコン上及びスマートフォン上のそれぞれのウェブアンケートで行い、その結果を掲載しています。
利用率調査では、有料電子書籍の利用率やスマートデバイスの所有率等を掲載しています。
有料電子書籍利用実態調査では、有料電子書籍利用者の利用実態を詳細に調査。利用端末や購入先の電子書籍ストア、ジャンル、利用金額、購入冊数、不満点、満足度、最も利用しているストアに対する評価(5項目)等、昨年の調査結果からの変化も交えて分析しています。また、非利用者の利用意向も掲載しています。
無料マンガアプリ/サービス利用実態調査では、無料マンガアプリ等の利用者を対象に利用実態を調査。利用しているアプリ/サービス名や利用頻度、課金の有無などの調査結果を掲載しています。

第6章 2014-2015年電子書籍ニュース一覧
2014年-2015年の電子書籍関連ニュース(hon.jpにて掲載された1年間のニュース)を、国内・海外、分野別に整理して掲載しています。

特別付録
5章に掲載したユーザーの電子書籍利用実態調査のクロス集計結果をExcel形式で収録しています。

<<調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内>>
『電子書籍ビジネス調査報告書2015』製品形態・販売価格 一覧
編者 :インプレス総合研究所
発売日 :2015年7月30日(木)(予約受付中)
価格 :CD(PDF)版 58,000円(税別)
CD(PDF)+冊子版 68,000円(税別)
判型 :A4判
ページ数 :390p
詳細、ご予約は右よりご覧ください。 リンク

インプレス総合研究所の調査報告書は、お客様のご利用ニーズに合わせ、簡易製本の冊子版、CD(PDF)版をご用意しております。

【調査報告書 購入に関するお問い合わせ先】
株式会社インプレス 法人営業局 営業2部
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 TEL:03-6837-4631 FAX:03-6837-4648
E-mail:report-sales@impress.co.jp

【株式会社インプレス】 リンク
シリーズ累計7,000万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア&サービス事業を幅広く展開しています。

【インプレスグループ】 リンク
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:関本彰大、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ+サービスを提供するメディア事業を展開しています。

【本件に関するお問合せ先】
株式会社インプレス インプレス総合研究所 担当:柴谷
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1丁目105番地
TEL:03-6837-4621 電子メール:report-info@impress.co.jp URL:リンク

プレスリリース提供:PRTIMES リンク

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。