インフォシスが四半期と年度の決算を発表
AsiaNet 60273(0542)
【チェンナイ(インド)2015年4月27日PRN=共同通信JBN】
*インフォシス(Infosys、NYSE:INFY)の2016会計年度の恒常為替レートの売上高は10%-12%成長する見通し
*2015年度の配当支払い率は税引き後利益が50%に増加
*普通株のボーナス発行は1対1、米国預託証券(ADR)の株式配当は1対1
*2015年度のEPS(1株あたり利益)はYoY15.0%成長
*営業利益利率は2015会計年度に190bps(1株あたり純資産)拡大し25.9%増
*インフォシス(Infosys Limited)の年換算四半期attritionはQ1の23.4%からQ4は13.4%に減少
▽財務ハイライト
国際財務報告基準(IFRS)に基づく、2015年3月31日までの年度および四半期連結決算は以下の通り。
*2015年3月31日までの年度
-売上高は87億1100万ドル(2015年3月31日までの年度)
・YoYの伸びは恒常為替レートで7.1%、当期レートで5.6%
-純益は20億1300万ドル(2015年3月31日までの年度)
・YoYの伸びは15.0%
-EPS(1株当たり利益)は1.76ドル(2015年3月31日までの年度)
・YoYの伸びは15.0%
*2015年3月31日までの四半期
-売上高は21億5900万ドル(2015年3月31日までの四半期)
・YoYの伸びは恒常為替レートで7.8%、当期レートで3.2%
・QoQの伸びは当期レートで2.6%
-純益は4億9800万ドル(2015年3月31日までの四半期)
・YoYの伸びは2.3%
・QoQの伸びは4.6%
-EPS(1株当たり利益)は0.44ドル(2015年3月31日までの四半期)
・YoYの伸びは2.3%
・QoQの伸びは4.6%
-現金、現金相当物、売却可能な金融資産、譲渡性預金証書および政府債券を含む流動資産は2015年3月31日時点で52億1400万ドル、前四半期の2014年12月31日時点は55億3200万ドル、前年度同期2014年3月31日時点では50億4800万ドルだった
-2015年4月24日に開かれた役員会は、基準日を後日決定するとして、所有普通株1株につき1株のボーナス発行、および所有米国預託証券(ADR)1株につき1株のADR株式配当について検討、承認、勧告した
-同社の現行方針は税引き後利益の40%まで配当金を支払うというものである。役員会は2015年度から、配当支払い率を税引き後利益の50%までに引き上げることを決定した
-役員会は2015年度に1株あたり29.50ルピーの最終配当を勧告した(株主が承認すれば、1:1のボーナス発行後、1株あたり14.75ルピーに相当)。これは1株あたりボーナス前0.47ドル、ボーナス後0.24ドルの最終配当を意味する(米ドルとインド・ルピーの交換レート62.50)
-インフォシスは2015年度、事前事業部門のインフォシス財団(Infosys Foundation)を通じて、企業の社会的責任(CSR)に対して4200万ドル拠出した。インフォシス財団は飢餓の軽減、教育振興、コンピューティングリテラシー向上、健康増進、農村開発支援、技能支援、貧困救済を目指す数件のプログラムに関与した
(Logo: リンク )
▽その他のハイライト
*この年、全体で5万人以上の従業員が増加
*研修員を除く稼働率は450ベーシスポイント(bps)改善
*インフォシスの第4四半期の人員自然減は年換算で13.4%に縮小
ビシャル・シッカ最高経営責任者(CEO)兼マネジングディレクターは「われわれは業界が基本的、構造的移行過程にあるとみ見ている。困難な四半期だったにもかかわらず、学習の基本であるRenew-New戦略の実行初期の成功に鼓舞された。過去数カ月の従業員関与イニシアチブ重視は、近年有数の低水準イの人員削減抑制をもたらした。革新と能力更新への投資は顧客との関係を高める役に立った」と語った。
B・プラビン・ラオ最高執行責任者(COO)は「FinacleとEdgeスイートの健全な成長があったが、第4四半期のサービス成長は予想より低かった。従来のアウトソーシング・ビジネスのコモディティー化増大のため、プライシングが引き続き圧力を受けており、われわれは自動化によって生産性を向上、大きな仕事の差別化を強化しなければならない。しかし、新会計年度は健全な総合的成長を追求できる位置にある」と語った。
ラジブ・バンサル最高財務責任者(CFO)は「われわれはこの1年、従業員やその他の戦略部門に投資したにもかかわらず、利益率を改善することができた。困難なプライシング環境でも作業効率を高めたために達成できた。株主の報酬増という目的と一致して、役員会は税引き後利益の50%までの配当支払い率引き上げを承認した。役員会は、普通株式1:1のボーナス発行と1:1 のADR株式配当も決めた」と語った。
▽見通し
国際会計基準(IFRS)に基づく2016年度の同社総合見通しは以下の通り。
*恒常為替レートの売上高は10%-12%増
*米ドル換算で売上高は6.2%-8.2%増
(2016年度換算レート:オーストラリア・ドル/米ドル-0.76、ユーロ/米ドル1.08、英ポンド/1.48)
▽事業ハイライト
当社は中核事業の強化と新分野でのイノベーションという二重戦略を推進し、今四半期にクライアントを大幅に増加させた。さらに当社は新技術と教育への投資を強化し、研究と創造性の文化を育成した。
▽クライアントの獲得
ABN AMROは当社を戦略的パートナーの1社として選択し、事業変革を推進した。当社はアプリケーション開発およびメンテナンス、テスト、生産実現におけるサービスを提供した。
Western Union Financial Servicesは11年間にわたるターンキープロジェクトで当社を選択した。当社は同プロジェクトで世界中の決済システムの改革、メンテナンス、サポートを全面的に提供する。
当社はHouse of Fraser(Sanpower Group Chinaが最近買収)と複数年契約を締結し、マルチチャンネル事業およびITインフラストラクチャーを変革した。House of Fraserのフランク・スレビン会長は「当社はマルチチャンネル事業に新たな最先端技術を導入しており、このプログラムによって製品化までの時間を短縮できる。世界進出を目指す当社は、プログラムの恩恵によって事業目標を達成することが可能となる。インフォシスと長期にわたる戦略的関係を構築していきたい」と語った。
当社は米国のファッション小売企業に戦略的パートナーとして選ばれ、サービス窓口、インフラストラクチャー、アプリケーション・サポートのサービスを管理する。このソリューションは大幅なコスト節約、直接的な事業メリット、イノベーション能力をこのファッション小売企業にもたらし、同企業は戦略的な事業イニシアチブに専念することが可能となる。
世界的な大手速配サービス企業は同社の技術利用を簡略化し変革するために当社を選択した。この提携の一環として、当社はアプリケーション開発およびメンテナンス・サービスを提供するとともに、複雑性とコストを軽減するデジタル技術を提供して顧客対応を強化する。
▽プラットフォーム
Infosys Information Platform(IIP)は市場取引が増加した。IIPは専門分野の技術、研究能力、オープンソース・エコシステム、意欲的な職員を一体化することによって、最先端のプラットフォームを開発する能力を実証した。
アグリビジネスの世界的なリーダー企業Syngentaは大量のデータに対処するために、同社のMangaement Reporting Solutionのアプリケーション性能に課題を抱えていた。インフォシスはInfosys Information Platformを使って実現可能であることを実証し、Management Reportingソリューションの性能を向上させた。IIPは、これまで50万のレコードを投入するために1時間以上かかっていたのを、6分間に1900万のレコードを投入できるようにした。同様にIIPは、現在のプラットフォームでは1分以上かかったことに対し、5秒以内にナビゲーションをリポートし、ダッシュボード上に表示することを可能にした。
SyngentaはInfosys Automationプラットフォームを活用し、SAPユーザーの認証リクエストを自動化し、ITの年間運用コストを100万ドル節約した。さらに、認証リクエストを迅速に完了することによってユーザーの生産性を向上させた。
世界な大手製菓企業Hershey Companyはコンサルティングと技術サービスを受けるために当社と契約した。同社はInfosys Information Platform(IIP)を採用し、多様なデータをナレッジおよび知見に変換して、それを同社が決定を下す際の中核にして消費者、顧客、市場、業界の理解に利用した。Hershey Companyのカルロス・E・アメスキタ最高情報責任者(CIO)は「Hersheyは本質的にはナレッジ企業である。インフォシスと最新のIIPプラットフォームは強化された能力とスピードを提供し、多様なデータセットを取り込み、それを調和し関連付けて、バラバラだったデータを利用可能なナレッジと知見に転換する」と語った。
▽Finacle
Finacle(TM)は今四半期、23の新規顧客を獲得し、11件のサービスインを行うなどビジネスの勢いを維持した。米国の大手ネット銀行・決済サービスのDiscover Financial Servicesは昨年Finacleを導入したが、同社の中核銀行業務変革プログラムでCelent Model Bank賞を獲得した。今四半期において、Finacleを利用する世界の銀行トップ1000を調査した独立系の評価によると、Finacleを使用しなかった銀行よりも、資産収益率が50%増、資本収益率が30%増、コスト/インカム率が8.1%減だった。この調査はFeedback Business Consultingが実施したもので、「The Banker' for top 1000 world banks」(注1)で発表されたデータに基づいている。
Qantas Credit Unionは今四半期オーストラリア市場で、Finacleによって大きな成功を収めた。Qantas Credit Unionのスコット・キング最高経営責任者(CEO)はインフォシスとの提携について「デジタル化は銀行業務の環境を急激に変えている。効果的に競争し、当社メンバーの要望の変化に対応するために、われわれは技術と運営を変革する必要がある。厳格な評価を何カ月を行った末、われわれはインフォシスと提携した。世界的に成功を収めているFinacleプラットフォームを有するインフォシスは当社にとって将来の成功の基礎を築き、クラス最高の銀行業務サービスを当社のメンバーに提供することに寄与すると確信している」とコメントした。
(注1)Banker Top 1000 world banks -リンク
▽EdgeVerve
EdgeVerveは売り上げおよびクライアントベースの両方で伸びを示した。当社は今四半期、12の新規顧客を獲得し、3件のサービスインを行った。
SyngentaはTradeEdge Dealer Management Systemのサービスインを開始し、インドの2州で流通の管理を行った。米国の大手金融サービス2社は世界のポートフォリオの一部をサポートするために当社のCreditFinanceEdgeを選択した。米国の大手通信企業はAssistEdgeの展開領域を拡大して、顧客接触センターの改革に乗り出し、顧客体験を向上させ、顧客サービスコストを軽減した。AssistEdgeはロボット・プロセスオートメーションにも使用され、ハイテク業界のクライアント向けに発注管理プロセスを強化する。
▽買収、投資、提携
当社は今四半期、オートメーション技術の大手プロバイダーPanayaの買収を完了した。当社はPanayaのCloudQuality(TM)スイートによって、アジャイルなSaaSモデルを通じてさまざまなサービスラインのためにオートメーションを活用するとともに、クライアントのためにリスクを軽減し、コストを削減し、製品化の時間を短縮できる。
当社はデジタル体験ソリューションの大手プロバイダーであるKallidus Inc.(d.b.a Skava)とその子会社の買収で最終合意に達した。これには大手小売りクライアントに対するモバイル・コマースと店内ショッピング体験が含まれている。この買収は、残留特別手当と延滞コンポーネントを含め総額1億2000万ドルにのぼる全額現金支払いの取引である。Skavaは、世界中の大手小売りクライアントに対するモバイル、デスクトップ、店内、すべての新興チャンネルにおけるモバイル・ウェブサイト、アプリ、その他のデジタル・ショッピング体験向けのクラウド・ホスティッドプラットフォームを提供する。このプラットフォームは、小売業者がアジャイルかつ柔軟な環境を通じて顧客に対しモバイルに限定した体験を提供すること可能にし、複数チャンネルでパーソナル化を実現し顧客分析を提供する。
当社はまた、Airvizの少数株式を取得するため初期段階に200万ドルを投資することで最終合意に達した。Airvizはカーネギーメロン大学からスピンアウトした個人向けの大気汚染モニタリングの新興企業である。この投資は、破壊的な新技術への投資に割り当てられた5億ドルのInnovation Fundから出資された。これによって当社は、屋内の大気汚染を検出しそれを表示するビッグデータ・ソリューションによって急成長する個人向けの健康管理市場で影響力のある地位を固めることが可能となる。カーネギーメロン大学の特許申請中の技術を利用した手ごろな価格の微粒子モニターAirviz Speckによって、個人やコミュニティーは大気汚染に関連する有害物質を知り、検知することができる。
組織全体にデザイン思考哲学を注入する当社の戦略的な取り組みは継続している。これまでに、全社で2万5000人以上の職員がデザイン思考について訓練を受けた。また当社は、マイソールにあるInfosys Global Education Centerに新入職員のためのデザイン思考訓練センターを開設した。2万2000人以上の職員が2016会計年度中にこの訓練を受ける予定。重要な目標は、この戦略的能力を当社のクライアントに拡大することである。
RWE AGが最近デザイン思考においてインフォシスと提携したことについて、RWE AGのピーター・テリウムCEOは「当社は、現実にはわれわれ業界全体は、大幅な変革のさなかにある。RWEは市場破壊のスケールを考慮に入れ、2年前にイノベーションの取り組みをスタートした際、内部からイノベーションを推進するために外部に依頼することを選んだ。この変革の取り組みの中で、RWEは最近、長期的なパートナーのインフォシスのサポートを受けた。インフォシスはRWEのシリコンバレーの拠点で、素晴らしい能力を発揮してくれた。デザイン思考においてインフォシスと当社の相互関係は、われわれの期待した領域を拡大し、すでに大きな価値を生み出した。d.GlobalおよびStanford d.schoolの関連施設との特別な関係を通じて、インフォシスは当社の研究を加速し、RWEにとって以前から不可分な創造性と卓越の探求を増幅することを支援している。シリコンバレーをはじめ世界中で両社の戦略的かつ協力的なパートナーシップを拡大できることを期待している」と語った。
当社は華東師範大学、カリフォルニア大学アーバイン校、ウィスコンシン大学マディソン校などの大学と協力している。これらの大学は超並列データベース、ビッグデータ、ストレージ管理などの分野で有力な研究を推進している。当社はこれらの大学と緊密な協力を進め、専門的知識を活用し、共同プロジェクトを遂行し、業界使用例やワークロードに対して現代システムが有効であることを示す。この協力関係は、ビッグデータ、人工知能、インメモリーコンピューティング、分散ストレージなどの急速に進歩する分野における当社の専門的知識や製品(例えばIIPなど)を大幅に強化するとともに、当社の企業顧客によるこれらのイノベーション採用を加速する。
▽Innovation Fund(イノベーション基金)
今四半期、インフォシスは、5億万ドルのInnovation Fundを使って「Innovate in India Fund」の創設を発表した。Innovate in India Fund の2億5000万ドル(155億インドルピー)は、将来が期待できる新興インド企業への投資に使われる。これらの企業は当社が構築を進める戦略的パートナーのグローバルエコシステムに入る。Infosys Innovation Fundの一環として、当社はInfosys Incubatorの立ち上げを発表する。このIncubatorは、当社の事業を支援し、将来の成長分野をつくり出す革新的で新しい破壊的技術に取り組む企業を見つけ出し、育成し、成長させることに役立つ。これら企業を早期に指導、助言することによって、当社は大量生産でき市販できる新しいイノベーションを最初に選び出すことができ、関係する新興企業にとって生き延びるチャンスと長期的な成功が向上する。
▽事業を超えて
今年度、インフォシスは25億4000万インドルピーを企業の社会的責任(CRS)のために拠出し、同社の慈善事業部門Infosys Foundationを通じて出資する。インフォシスと子会社は2015年3月31日に終了した今四半期および今年度に、Infosys Foundationに1100万ドル、Spark-ITプログラムに4200万ドルをそれぞれ寄付した。
今四半期、Association for Computing Machinery(ACM)とInfosys FoundationはComputeing Science部門で2014 ACM-Infosys Foundation Awardの受賞者がダン・ボネ氏であると発表した。この賞は、ボネ氏がIDベース暗号においてペアリング暗号の開発とその応用に画期的な貢献をしたとして表彰した。ACM-Infosys Foundation Awardはコンピューティング分野において若い科学者やシステム開発者による最も優れた最近のイノベーションを表彰する。Infosys Foundationの基金は、17万5000ドルの年間賞に対する財政的支援を提供する。
▽インフォシス社(Infosys Ltd.)について
インフォシスはコンサルティング、テクノロジー、アウトソーシング各ソリューションのグローバルリーダーである。同社は50カ国余りのクライアントが、最先端ビジネス動向で1歩先んじて、競争をしのぐことを可能にする。同社は戦略的識見と優れた実行力を結合する共同開発の画期的ソリューションによって、変化する世界で組織を変革し努力するクライアントを支援する。
年間売上高82億5000万米ドル、16万5000人余りを雇用しているインフォシス(NYSE:INFY)はがいかにして企業の変革を支援するとともに価値を生み出す新たな収入源を創出しているかはウェブサイトリンク を参照。
Unaudited Condensed Consolidated Interim Balance Sheets as of
(Dollars in millions except equity share data)
March 31, 2015 March 31, 2014
ASSETS
Current assets
Cash and cash equivalents 4,859 4,331
Available-for-sale financial assets 140 367
Investment in certificates of deposit - 143
Trade receivables 1,554 1,394
Unbilled revenue 455 469
Prepayments and other current assets 527 440
Derivative financial instruments 16 36
Total current assets 7,551 7,180
Non-current assets
Property, plant and equipment 1,460 1,316
Goodwill 495 360
Intangible assets 102 57
Investment in Associates 15 -
Available-for-sale financial assets 215 208
Deferred income tax assets 85 110
Income tax assets 654 254
Other non-current assets 38 37
Total non-current assets 3,064 2,342
Total assets 10,615 9,522
LIABILITIES AND EQUITY
Current liabilities
Trade payables 22 29
Derivative Financial Instruments
- -
Current income tax liabilities 451 365
Client deposits 4 6
Unearned revenue 168 110
Employee benefit obligations 171 159
Provisions 77 63
Other current liabilities 927 792
Total current liabilities 1,820 1,524
Non-current liabilities
Deferred income tax liabilities 25 11
Other non-current liabilities 8 54
Total liabilities 1,853 1,589
Equity
Share capital- INR 5 ($0.16)
(600,000,000) equity shares authorized, issued and
outstanding 1,142,805,132 (571,402,566), net of
5,667,200 (2,833,600) treasury shares as of March
31, 2015 (March 31, 2014), respectively 109 64
Share premium 659 704
Retained earnings 10,090 8,892
Other components of equity (2,096) (1,727)
Total equity attributable to equity holders of the
company 8,762 7,933
Non-controlling interests - -
Total equity 8,762 7,933
Total liabilities and equity 10,615 9,522
Infosys Limited and subsidiaries
Unaudited Condensed Consolidated Interim Statements of Comprehensive Income
(Dollars in millions except share and per equity share data)
Three months Three months Year ended Year ended
ended March ended March March 31, March 31,
31, 2015 31, 2014 2015 2014
Revenues 2,159 2,092 8,711 8,249
Cost of sales 1,317 1,318 5,374 5,292
Gross profit 842 774 3,337 2,957
Operating expenses:
Selling and marketing 118 104 480 431
Administrative expenses 169 136 599 547
Total operating expenses 287 240 1,079 978
Operating profit 555 534 2,258 1,979
Other income, net 141 139 560 440
Share in associate's profit /
(loss) - - - -
Profit before income taxes696 673 2,818 2,419
Income tax expense 198 186 805 668
Net profit 498 487 2,013 1,751
Other comprehensive income
Items that will not be
reclassified to profit or
loss:
Re-measurement of the net
defined benefit
liability/(asset) (2) (10) (8) -
Items that may be reclassified
subsequently to profit or
loss:
Fair value changes on
available-for-sale financial
asset (2) (3) 14 (17)
Exchange differences on
translation of foreign
operations 53 228 (375) (616)
Total other comprehensive
income, net of tax 49 215 (369) (633)
Total comprehensive income547 702 1,644 1,118
Profit attributable to:
Owners of the company 498 487 2,013 1,751
Non-controlling interests - - - -
498 487 2,013 1,751
Total comprehensive income
attributable to:
Owners of the company 547 702 1,644 1,118
Non-controlling interests - - - -
547 702 1,644 1,118
Earnings per equity share(*)
Basic ($) 0.44 0.43 1.76 1.53
Diluted ($) 0.44 0.43 1.76 1.53
Weighted average equity shares
used in computing earnings per
equity share(*)
Basic 1,142,805,132 1,142,805,132 1,142,805,132 1,142,805,132
Diluted 1,142,833,626 1,142,805,132 1,142,821,470 1,142,805,132
*Adjusted for 1:1 bonus issue in December, 2014
(注)
1. 2015年3月31日末までの3カ月および1年の未監査要約中間連結貸借対照表および包括所得の中間連結諸表算は、2015年4月24日に開かれた取締役会で記載された。
2. 当社業務メトリックスに関する概況報告書はウェブサイトリンクからダウンロードすることができる。
IFRS-INRプレスリリース:
リンク
Fact Sheet: リンク
▽問い合わせ先
Investor Relations
Sandeep Mahindroo
+91 80 3980 1018
Sandeep_Mahindroo@infosys.com
Media Relations
Sarah Vanita Gideon, India
+91 80 4156 3373
Sarah_Gideon@Infosys.com
John Gallagher
Brunswick Group for Infosys, USA
+1 415 316 8060
jgallagher@brunswickgroup.com
ソース:Infosys Ltd.
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