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グローバル調査、"モバイルワーク世代"の58%がモバイル利用により"罪悪感"を抱いていることが判明

MobileIron 2015年04月21日 17時22分
From 共同通信PRワイヤー

グローバル調査、"モバイルワーク世代"の58%がモバイル利用により"罪悪感"を抱いていることが判明

AsiaNet 60220

【報道発表資料】

モバイルアイアン・ジャパン

6カ国3,500名のオフィスワーカーを対象としたグローバル調査、
"モバイルワーク世代"の58%がモバイル利用により"罪悪感"を抱いていることが判明
~モバイル通信を多用する新たな労働力に対応するための新しい企業ポリシーが必要~

カリフォルニア州マウンテンビュー、2015年4月21日 - MobileIronが新たに実施した調査によると、仕事と私生活を融合しているときどう感じるかという質問に対して、"モバイルワーク世代"のオフィスワーカーのうち58%が、「何らかの形で罪悪感を抱いている」と回答しました。MobileIronのモバイルワーク世代調査は、モバイルデバイスを仕事目的に使用している3,500人を超えるフルタイムおよびパートタイムのオフィスワーカーを対象にした世界規模の調査であり、職場で新たに出現しつつある"モバイルワーク世代"という集団に焦点を当てています。この調査で、"モバイルワーク世代"は、一般的な母集団よりもモバイルテクノロジーを多用して仕事とプライベート活動を「融合」しているということが明らかになりました。モバイルワーク世代とは、今回の調査で、仕事にモバイルを活用している比率が高いことが明らかになった、「18~34歳の男性または18歳未満の子供がいる子育てワーカー」のいずれかに該当する集団を指しています。

※MobileIronのモバイルワーク世代調査は、フランス、ドイツ、日本、スペイン、英国、および米国のオフィスワーカーを対象にして、Harris PollがMobileIronの代わりに2014年12月から2015年1月にわたって実施しました。MobileIronのモバイルワーク世代調査の詳細は、 リンク を参照してください。

■モバイルデバイスを使用して仕事と私生活を「融合」する"モバイルワーク世代"
世界調査の結果を平均すると、"モバイルワーク世代"は仕事の26%(日本では19%)をスマートフォンやタブレットで行っているのに対して、その他のオフィスワーカーの同比率は17%(日本では14%)となりました。また、今回の調査では、"モバイルワーク世代"の多くのオフィスワーカーがモバイルデバイスを使用して"シャドウタスキング"を行っていることも明らかになりました。シャドウタスキングとは、勤務時間中に私用メールのやり取りなどのプライベートな活動を行うことや、逆に、始業前や終業後、休日などの業務外の時間帯に、業務活動を行うことを指します。シャドウタスキングによって、"モバイルワーク世代"は勤務時間中もプライベートな作業を継続しており、モバイルワーク世代の82%(日本では80%)が、勤務時間中にモバイルデバイスで1日1件以上のプライベートな活動を行っているという調査結果がでています。一方、その他の世代のオフィスワーカーの同比率は72%(日本では75%)にとどまりました。

■雇用側の"モバイルワーク"サポート欠如に起因する従業員の新規採用と定着の問題
今回の調査によると、1日を通して仕事とプライベート活動を「融合」できることは"モバイルワーク世代"にとって非常に重要であり、この新たに広がりつつあるワークスタイルをサポートしていない企業では、従業員の新規採用と定着が難しくなる可能性があることもわかりました。"モバイルワーク世代"のオフィスワーカーのうち60%(日本では55%)は、リモートワークが許可されない場合や仕事中にプライベートな作業が制限される場合は離職を考えており、その他の世代の50%(日本では50%)より、高い数字を示しています。

■モバイル利用による罪悪感を抱いている"モバイルワーク世代"
しかし一方で、"モバイルワーク世代"はモバイル通信を多用する代償として、何らかの形でモバイル利用による"罪悪感"を抱いているという調査結果もでました。仕事とプライベート活動を「融合」しているときの感情に関する質問に対して、"モバイルワーク世代"は次のように回答しています。

-"モバイルワーク世代"の61%(日本では57%)が、「プライベート時間中に仕事上の連絡を受けるとモバイル利用による罪悪感に苛まれる」と回答、その他の世代の平均は47%(日本では46%)。
-"モバイルワーク世代"の58%(日本では52%)が、「勤務時間中にプライベートの連絡を受けるとモバイル利用による罪悪感に苛まれる」と回答、その他の世代の平均は46%(日本では44%)。

MobileIronのCEOであるBob Tinker(ボブ・ティンカー)は「モバイルは我々の仕事と生活の形態を根本的に変えつつある」と述べています。さらに、「"モバイルワーク世代"調査は、我々にとって、現代の企業で広まっている"つながりのある文化"を反映している。前向きな考え方をする企業は、この変化を受け入れて、モバイルがテクノロジ構想であると同時に人事戦略にもなりうることを理解している。最高の能力と聡明さを備えた従業員を採用して維持するためには、企業は従業員が希望する仕事と生活の形態に沿ったポリシーを確立する必要がある」とも述べています。

■日本では子育て世代にさらなるモバイル活用の可能性
グローバルでは、「18~34歳の男性または18歳未満の子供がいる子育てワーカー」世代で、モバイルによる仕事と私生活の融合が進んでいることがわかりましたが、日本では、他国と違う傾向が明らかになりました。日本のオフィスワーカーに調査対象を絞ると、他国調査でモバイルを活用している結果となった「18歳未満の子供がいる子育でワーカー」は高い傾向を示さず、「18~34歳の男性と35~44歳の男性」が、もっともモバイルデバイスを多用しているという結果になります。日本における"モバイルワーク世代"である、18~34歳、35~44歳の男性、それぞれのモバイル使用状況は次の通りです。

- 18~34歳と35~44歳の日本人男性のうち、一日になんらかの仕事でスマートフォンやタブレットを使用する割合人の割合は、それぞれ、22%と17%。その他世代の日本人平均は14%。
- これらの世代で、勤務時間中に1日1回以上はモバイルデバイスでニュースや娯楽情報に目を通す人の割合は、60%と58%を占める。その他世代の平均は47%。
- これらの世代で、勤務時間中に1日1回以上はモバイルデバイスでソーシャルメディアをチェックまたは使用する人の割合は、それぞれ48%と34%。その他世代の平均は26%。
- これらの世代で、勤務時間中に1日1回以上はモバイルデバイスからプライベートのテキストメッセージを送信する人の割合は、それぞれ40%と36%。その他世代の平均は25%。
- これらの世代で、公共交通機関の利用時は常にまたは頻繁にモバイルデバイスを仕事目的に使用する人の割合は、それぞれ64%と60%。その他世代の平均は53%。
- これらの世代で、ベッドで横になっているときは常にまたは頻繁にモバイルデバイスを仕事目的に使用する人の割合は、それぞれ57%と44%。その他世代の平均は38%。

■"シャドウタスキング"は世界規模の現象
調査対象となった6カ国すべてにおいて、"モバイルワーク世代"のオフィスワーカーは、高い比率でシャドウタスキングを行っています。各国の調査結果に現れた特徴的なシャドウタスキングの傾向は次の通りです。

- フランス:運転中にモバイルワークを行う事が多い
- ドイツ:仕事中にプライベートの連絡を受けたときに罪悪感を覚える比率が高い
- 日本:テレビを観ながらモバイルワークを行う人が他国より少ない
- スペイン:多くの人が公共交通機関の利用中にモバイルワークを行う
- イギリス:勤務時間中にモバイル機器を使用して自宅の様子を確認する人が多い
- 米国:トイレの使用時にモバイルワークを行う

■オフィスで普及しつつあるウェアラブルデバイス
「Apple Watchなどのスマートウォッチは幅広く普及すると予想されている」とTinkerは述べる一方、「これらのウェアラブルデバイスは我々の接続性を高めると共に、おそらく、仕事と私生活を「融合」することや勤務時間中にプライベートな作業を行うことに関する罪悪感を高めることになるだろう」とも述べています。

"モバイルワーク世代"の42%(日本では26%)は、Apple Watchなどのウェアラブルデバイスを所有しているか購入する予定です。そのうちの95%(日本では93%)は、購入したデバイスを仕事で使用する予定で、主な目的は次の通りです。

- 電話を受ける 58%(日本では41%)
- 電子メールを読む 56%(日本では58%)
- 電子メールを書く 45%(日本では45%)
- アラーム用途(ミーティングの予定を知らせるなど) 44%(日本では19%)
- カレンダーを見る 40%(日本では35%)
- ドキュメントを読む 37%(日本では35%)
- 企業イントラネットにアクセスする 30%(日本では10%)

■企業には"モバイルワーク世代"をサポートするための新しいポリシーが必要
グローバル社会で人材の流動化が進む中、有能な人材の採用難易度はますます高まっており、世界各国の企業は、少しでも高い能力を備えた従業員雇用しようと日々努力しています。このような状況の中で、積極的に"モバイルワーク世代"のワークスタイルをサポートし、従業員が罪悪感を抱くことなく快適に能力を発揮することができる先進的なプログラムを用意している企業は、従業員を採用して定着させる上で有利になるでしょう。

高い生産性の発揮と従業員の権利を守ることの両方を実現するためには、次の5つのポイントを守ることが良いガイドラインとなるはずです。

1. ワークスタイルの変化を受け入れること
従業員が生産性向上のためにとる行動を詳しく理解することで、従業員の仕事環境を向上させることができます。
2. 目標にフォーカスすること
管理職と従業員は、遂行する必要のある内容について合意して、仕事が発生するタイミングや場所にかかわらず、従業員が相互に合意された目標を達成できるようにする必要があります。
3. ルールを定め、上司の命令から従業員を守ること
たとえば、CEOが午前2時に電子メールを送信するような企業では、従業員は常に仕事に束縛されて、私生活が損なわれてしまいます。
4. 効率化のために必要なツールのために経済的補助を行うこと
BYOD(Bring Your Own Device:個人デバイスの持ち込み)環境では、従業員は仕事のために必要なツールを使用することが奨励されていると感じる必要があります。雇用主は、モバイル機器や他のツールの維持に必要な費用を提供することで支援できます。適切なツールが提供されると、従業員は仕事とプライベート活動をうまく「融合」させることもできるようになります。
5. 端末の業務上のデータとプライベートのデータを取捨選択して管理・保護すること
対象のスマートフォンやタブレットの所有者が誰であるかにかかわらず、個人データのプライバシーを侵害することなくビジネスデータを保護することが必要です。

詳細な推奨事項と最適な手法については、 リンク からホワイトペーパーをダウンロードしてください。


▼MobileIronのモバイル世代調査方法
2014年12月17日から2015年1月22日にわたって、Harris PollはMobileIronの代わりに、モバイルデバイスを仕事目的に使用している3,521人のフルタイムまたはパートタイムのオフィスワーカーを対象にしてオンライン調査を実施しました。対象者の国別内訳は、フランスが502人、ドイツが501人、日本が503人、スペインが500人、英国が503人、米国が1012人です。"モバイルワーク世代"(1,702人)は、18~34歳の男性、または18歳未満の子供を世帯内に抱えている人を指しています。この調査で得られたサンプルは、年齢別、人種/民族別、学歴別、宗教別、および世帯収入別に、各国の人口に合わせて重み付けされました。


■MobileIronについて
MobileIronは、モバイルファースト組織への変革を支援するための基盤を世界中の企業に提供しています。詳細は、 www.mobileiron.com を参照してください。


■問い合わせ先
モバイルアイアン・ジャパン
広報担当:中村
03-6205-3425
japan@mobileiron.com

モバイルアイアン 広報担当
株式会社井之上パブリックリレーションズ 横田、佐藤
03-5269-2301
mobileiron@inoue-pr.com

(日本語リリース:クライアント提供)

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