アルテラ、20nm SoCを出荷開始

業界唯一の20nm SoC FPGA、アルテラの第2世代 Arria 10 SoC

プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーであるアルテラ・コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長、CEO兼会長：ジョン・デイナ、日本法人：東京都新宿区、代表取締役社長：ハンス・チュアン、NASDAQ：ALTR　以下、アルテラ）は、米国時間2月24日 （日本時間：2月25日）、同社の第2世代SoCファミリを本日出荷開始したことを発表いたしました。これにより、SoC FPGA製品におけるリーダーとしての地位が、さらに強化されます。

Arria(R) 10 SoCは、20nm FPGAファブリックをARM(R)プロセッサに統合した、業界唯一のプログラマブル・デバイスです。Arria 10 SoCは、ボード全体にわたる改善をもたらし、従来世代のSoC FPGAを上回る高性能、低消費電力、高機能を備えるエンベデッド・システムの製造を可能にします。アルテラは、業界唯一の20nm SoC FPGAを含む同社のSoCベース・ソリューションをドイツ・ニュルンベルクで開催される「Embedded World 2015」の来場者に紹介いたします。

SoC FPGAを既に利用している組込みシステム開発者向けに、アルテラは次世代システムへのマイグレーション・パスを用意しています。Arria 10 SoCは、アルテラの従来の28nm SoC製品ファミリとのソフトウェア互換性を持ち、世代間のシームレスなソフトウェア移行を可能にします。Arria 10 SoCは、従来世代より最大50％高い性能と最大40％低い消費電力を実現しています。アルテラのSoCポートフォリオには、最高性能および電力効率を必要とするエンベデッド開発者向けの64ビット・クアッドコアARM Cortex-A53プロセッサを搭載した第3世代14nm Stratix(R) 10 SoCも含まれています。

アルテラのSoC FPGAにより、ハードウェアおよびソフトウェアの両方で、シングルチップでの製品差異化を可能にすることで、より優れたエンベデッド・システムの開発を可能にします。また、ARMプロセッサをFPGAファブリックに統合し、消費電力、コスト、およびボード占有面積を低減させることで、より大きなシステム価値を提供します。Arria 10 SoCは、無線インフラ、有線通信、コンピュータならびにストレージ、および放送機器分野の次世代エンベデッド・アプリケーションで必要とされる性能、消費電力、セキュリティ、およびコストを提供できるよう最適化されています。

アルテラ SoC製品担当シニア・マーケティング・ディレクタのクリス・バロー（Chris Balough）は、「当社の28nm SoCファミリに対するお客様の関心は非常に高く、また当社もSoC FPGAデバイスの包括的なロードマップにコミットしていることから、本日、第2世代 SoC FPGAを出荷することができました。当社の当該分野へのコミットメントならびにリーダシップに対するお客様のご期待にこたえ、最初のサンプルをお届けできたことを嬉しく思っております」と述べています。

出荷時期
Arria 10 SoCは現在、一部お客様向けにサンプル出荷中です。納期または価格情報については、アルテラの販売代理店にお問い合わせ下さい。Quartux II ソフトウェアと、ARM Development Studio（DS-5™）Altera Editionツールキットを搭載したAltera SoCエンベデッド・デザイン・スイートを使用することで、Arria 10 SoCの設計を開始することが可能です。

アルテラ・コーポレーションについて
アルテラ・コーポレーションは、プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーです。1983 年にシリコンバレーで創業した世界で最初のファブレス企業であり、1988 年に NASDAQ に上場しました。FPGA、SoC、CPLD、ASIC および電源をはじめとする関連技術を提供し、カスタム・ロジックの分野におけるテクノロジ・リーダーとして高成長を続け、顧客企業のイノベーションに貢献しています。世界各国に拠点を持ち、日本法人である日本アルテラ株式会社は 1990 年に設立されました。顧客志向のソリューションが高く評価され、日本における PLD 市場でトップシェアを維持しています。

ALTERA, ARRIA, CYCLONE, ENPIRION, MAX, MEGACORE、NIOS, QUARTUS, STRATIX の製品名ならびにロゴは、アルテラ・コーポレーションの米国およびその他の国における登録商標です。商標またはサービス・マークとして記載されている製品名ならびにロゴはすべて、リンク に記載されているとおり、各所有企業に帰属します。　

プレスリリース提供：PRTIMES リンク