■□『マイグレーション de レガシーシステム見直しセミナー』を4月24日に開催 □■

株式会社システムズ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：小河原隆史）は、4月24日(木)に「マイグレーション de レガシーシステム見直しセミナー」　～新年度のシステム再構築のヒントは、ここから～　と題したプライベートセミナーを開催します。

レガシー化したIT資産の老朽化対策やコスト削減は、多くの企業で大きなテーマとなっています。しかし、長く使い続けてきたシステムは、度重なる追加や修正で複雑化しているのに加え、サポートの切れた旧いWindowsシステムなども乱立し、システムを見直そうにも、どこからどのように手を付けていいのか、と悩むケースも少なくありません。一方で、本格的に企業のクラウド導入が進み始め、オンプレミスな基幹系システムのクラウド環境への移行への関心も高まる一方です。

旬の話題を取り上げ、定期的に開催しているシステムズのマイグレーションセミナーですが、今回のセミナーでは、レガシーシステムの見直しや再構築をマイグレーションで実現するためのポイントを紹介します。前半では、マイグレーションというレガシーシステム再構築手法の概要や効果から、基幹システムのクラウド移行、ERP導入の補完手法化までを最新動向やデモを交えて紹介します。

また、後半では、マイグレーション担当プロジェクトマネージャー(PM)を講師に迎え、現場でのマイグレーションの豊富な実体験を踏まえながら、プロジェクト現場での課題とその対処方法、成功の秘訣など興味深い内容を、当社の最新マイグレーション適用事例をベースに解説します。セミナー終了後は、質疑応答はもちろん、システム再構築について個別に疑問や不安にお答えする相談会もご用意しています。受講は無料です。

―>>　セミナーの概要　<<－
■日時： 2014年 4月24日（木）　14:30～16:50（受付開始：14:00）
■場所： システムズ　東京本社2階　セミナールーム
（地図：　リンク ）
■参加費：無　料 ／ 定　員：15名（定員になり次第、締め切ります）
■セミナープログラム概要
14:30～16:00 オープニング（ご挨拶／当日のアジェンダ紹介）

< session1 >マイグレーションで実現するレガシーシステム再構築アプローチ
・マイグレーションというレガシーシステム再構築手法とは？
・マイグレーション適用の効果／コスト削減から開発期間の短縮、開発リスク低減まで
・既存資産を移行するのに必要なマイグレーションの要素技術
・移行費用の明確化と移行プロジェクトの具体化
・上流工程の移行性検証を中心とした移行ソリューション
・【デモ】マイグレーション資産棚卸／COBOL変換 解説　等
16：10～16：50
< session2 >最新移行プロジェクト現場から学ぶマイグレーション適用事例～マイグレーション プロマネが語るプロジェクトマネジメント～
・システムズが実施した最新移行事例／老朽化した異言語アプリの変換例からクラウド移行事例など
・マイグレーションの現場で起きていること、マネジメントのコツ
・マイグレーション プロジェクトを成功に導く秘訣　等
16：50～ 質疑応答／マイグレーション技術者による（システム刷新・再構築）に関するご相談 等

■セミナー詳細と申込み　リンク

■『レガシーマイグレーション』サービス　ポータルサイト　リンク

■株式会社システムズについて　
　当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。現在、関連特許を含め国内外で16の特許を保有。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。　

■会社概要　
社　　　　　名：　株式会社システムズ
代表取締役社長：　小河原　隆史
住　　　　　所：　〒141-0031
東京都品川区西五反田7-24-5　西五反田102ビル8F
会社URL： リンク
TEL：03－3493－0033(代表) ／ FAX：03－3493－2033
[事業内容]
・マイグレーション(レガシーシステム移行)
・システム インテグレーション ／ システム コンサルティング
・ソフトウェア受託開発 ／ ソフトウェアパッケージ販売 ／ 情報処理機器販売

■本件に関するお問い合わせ先
株式会社システムズ マイグレーション事業本部 広報担当：中本
TEL：03－3493－0032(ダイヤルイン) ／ FAX：03－3493－2033
E-mail：news_release@migration.jp

【商標について】
すべての名称ならびに製品についての商標は、それぞれ各社の商標または登録商標です。