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動画配信プラットフォームJ-Stream Equipmediaに、『EQ Liveエディション』を追加

株式会社Jストリーム 2014年04月08日 15時00分
From ValuePress!

株式会社Jストリームは、動画配信プラットフォーム『J-Stream Equipmedia』にライブ配信機能を追加した『EQ Liveエディション』の提供を開始しましたので、お知らせいたします。

報道関係者各位
2014年4月8日 株式会社Jストリーム

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動画配信プラットフォームJ-Stream Equipmediaに、『EQ Liveエディション』を追加
~ 共通のプラットフォーム内で、ライブ配信と
  オンデマンド配信・コンテンツ管理が可能に ~
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株式会社Jストリーム(マザーズ:4308 代表取締役会長兼社長:白石 清、以下Jストリーム)は、動画配信プラットフォーム『J-Stream Equipmedia』にライブ配信機能を追加した『EQ Liveエディション』の提供を開始しましたので、お知らせいたします。

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■『EQ Liveエディション』の特長について
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『EQ Liveエディション』(以下『EQ Live』)は、ユーザー自身によるライブ映像配信を手軽に実施できるよう、当社の動画配信プラットフォームである『J-Stream Equipmedia(EQ)』にライブ配信機能を追加した、新たなエディションとして提供いたします。
これにより、EQはオンデマンド配信からライブ配信までを包含する総合的な動画配信プラットフォームへとサービスを大幅に拡張し、より幅広いビジネスシーンに対応可能となりました。

『EQ Live』に搭載されるライブ配信機能の主な特長は以下の通りです。

・簡単な設定でいつでもライブ配信が可能
  管理画面から簡単な設定を行うだけで、いつでもライブ配信が可能です。
  配信設定を保存可能なため、定例の配信の際に利便性が高くなっています。

・マルチデバイス(PC・Android・iOS)に対応したライブ配信
  配信方式は、PC・Android向けに「HTTP Dynamic Streaming(HDS)」、
  iOSと一部のAndroid向けに「HTTP Live Streaming(HLS)」を採用しており、
  多様なデバイスへの配信に対応するとともに、企業内ネットワーク環境に
  よる影響を受けにくい特長があるため、より確実に視聴者へライブ配信する
  ことが可能です。

・ライブ映像の自動録画とオンデマンド公開
  ライブ配信している動画をサーバー上で録画し、オンデマンド公開することが
  可能です。
  ライブ配信から、オンデマンド配信、コンテンツ管理まで、動画配信に関わる
  全てのワークフローをEQのプラットフォーム内で一元管理でき、かつその
  フローを安全かつ容易に実施することが可能です。上記の特長により、
  一般企業における社内教育・情報共有や顧客向けクローズドセミナー、
  学習塾や予備校におけるオンライン授業などのライブ配信に最適です。

なお、ライブ配信にはライブエンコード機材が必要です。推奨機材については、お問い合わせください。

J-Stream Equipmedia - EQ Live エディションご利用料金
 初期費用 : 5万円 、 月額費用 : 10万円
  (ストレージ容量 500GB、月間流量 1,000GBまで)

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■『J-Stream Equipmedia』について
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EQは、ビジネスシーンでの動画活用を簡単に始められる動画プラットフォーム(ASPサービス)です。月額5万円からというお手頃な価格で動画配信に関する基本的な機能を備えており、国内で約400社(※)がすでに導入しています。
EQには随時顧客ニーズや市場変化に対応した新機能が追加されており、国内のビジネス環境に即した動画配信プラットフォームとしての進化を今後も続ける計画です。
(※)2014年4月現在

『J-Stream Equipmedia』 について
 リンク

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<ご参考>
■株式会社Jストリームについて
社名(商号): 株式会社Jストリーム (マザーズ:4308)
設立: 1997年5月
代表者: 代表取締役会長兼社長 白石 清(しらいし きよし)
本社: 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
Tel: 03-5765-7000 Fax: 03-5765-3520
西日本営業所: 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5階
Tel: 06-4796-6160
URL: リンク
事業内容:
(1) インターネットを利用した動画データ・画像データ・音声データの提供サービス業
(2) インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
(3) テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
(4) コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
(5) インターネットを利用した各種情報提供サービス業
(6) インターネットに関する技術指導・コンサルテーション
(7) 広告代理店業

■本件に関する報道関係お問合わせ先
株式会社Jストリーム 管理本部 総務部 広報IR課 担当:常冨
TEL: 03-5765-7744
Email用コンタクトURL: リンク

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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