『エン・ジャパン』×『ハフィントン・ポスト』日本版、人材系サービスの中で唯一カテゴリースポンサードを開始！

　人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木　孝二、以下「エン・ジャパン」）は、ソーシャルニュースサイトの「ハフィントン・ポスト」日本版（本社：東京都千代田区、編集主幹 Editor at Large：長野　智子）で、3月31日より、カテゴリースポンサードを開始いたしました。人材系サービスでは初めての実施です。



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『エン・ジャパン』
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米国でNo.1のソーシャルニュースサイト『ハフィントン・ポスト』日本版
人材系サービスの中で唯一カテゴリースポンサードを開始！
ミドル層ユーザーに向け、“キャリア・転職・仕事”の情報を発信
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■実施背景

　転職市場において、年齢によって転職が難しくなるといわれていた「35歳限界説」が崩壊しつつあります。雇用企業は、年齢ではなく、業務スキルや人脈、マネジメント経験を重視するため、ミドル層に対する採用意欲が高まっています。実際に当社が、転職コンサルタントを対象に行ったアンケートでも、72％のコンサルタントが「ミドル層への求人は増加する」と予測しています（※）。

　そこで、ミドル層ユーザーの認知拡大を進めるため、ユーザーの75％が30代～50代で、管理職以上の役職者が40%（2014年2月時点）を占めるハフィントン・ポストとカテゴリースポンサードを実施することとなりました。カテゴリースポンサードについては、人材系サービスの中では、当社が初めて独占で行います。

※エン転職コンサルタント　第3回　2014年の転職市場予測「ミドル人材の求人動向」参照


■実施概要

　今回の取り組みでは、下記4種のルートを通じて、サイトへの誘導を行います。これにより、ミドル層を中心とした新たなユーザー獲得に加え、認知度向上の実現を目指しております。


[1]カテゴリースポンサード、記事の共同企画・編集実施

　ハフィントン・ポスト内に、新カテゴリー「HUFFPOST CAREER -キャリア-」< リンク>を設置。
　「HUFFPOST CAREER -キャリア-」ページ内には、“キャリア・転職・仕事”に関わるコンテンツが掲載され、今後長期的にエン・ジャパン及びハフィントン・ポスト編集部が共同で企画・編集を行い、運用していきます。


[2]ブログアカウントを開設

　ハフィントン・ポスト内に、エン・ジャパンのブログアカウントを複数開設し、独自コンテンツの提供と“キャリア・転職・仕事”に関わる情報を発信していきます。

※立ち上げ時の開設アカウント
1)エン・ジャパン
2)エン 転職コンサルタント by enjapan
3)CAREER HACK by enjapan
4)WOMenらぼ by enjapan


[3] ジョブボードの設置

　「HUFFPOST CAREER -キャリア-」ページ内にエン・ジャパンの求人情報を紹介するジョブボードを設置します。
　“キャリア・転職・仕事”に関わるコンテンツの提供だけに留まらず、日本最大級の求人数を誇るエン・ジャパンのサービス特性を活かし、「すぐに応募ができる新鮮な新着求人」のご紹介もジョブボードを通じて行っていきます。


[4] バナーの掲載

　ハフィントン・ポストPCサイト、スマートフォンサイトの各所にエン・ジャパンの各サービス告知を掲載し、ターゲットユーザー・潜在層に向けて認知度向上を目指します。


『ハフィントン・ポスト』　リンク

　各分野の専門家や有識者と個人が意見をやり取りできる、ソーシャルニュースサイト。
　アメリカではニューヨークタイムズを抜き、No.1のニュースサイトとなり、昨年5月に日本版をスタート。記事の閲覧後にSNSでシェアをするなど、アクションを起こすユーザーが約7割に達しています。サイト内のコンテンツ構成は、独自編集コンテンツが60％、ブロガー記事が30％、外部リンクが10％です。
　※主な参加ブロガー：安倍晋三首相、バラク・オバマ米大統領、田原総一朗、加藤登紀子、堀江貴文の各氏ら。
（月間PV数：2000万、ユニークユーザー数：750万人※2014年1月時点）


『エン・ジャパン株式会社』　 リンク

　人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社は、日本最大級の総合転職情報サイト「[en]社会人の転職情報」をはじめとし、「エン 転職コンサルタント」「 [en]派遣のお仕事情報」などの求人求職情報サイトや「CAREER HACK」「カイシャの評判」など情報サイトの運営、及び人材紹介を中心に事業を展開。加えて、社員教育や評価制度の構築事業など、人材採用のみならず、入社後の活躍・定着に向けた事業を手がけています。


今後も、より多くの方に求人情報をご活用いただけるよう、他社及び他サービスとの連携強化に取組み、認知度向上を目指してまいります。

プレスリリース提供：PRTIMES リンク