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◎労働人口「デジタル・チャター」による国際企業のリスク

EFコーポレート・ランゲージ・ラーニング・ソルーションズ 2014年02月12日 12時05分
From 共同通信PRワイヤー

◎労働人口「デジタル・チャター」による国際企業のリスク

AsiaNet 55768

【編註】クライアントからの要請により、提供された原稿をそのまま配信します。
    共同通信JBNでは一切編集を行っておりません。


労働人口「デジタル・チャター」による国際企業のリスク


【ロンドン2014年2月6日PRニュースワイヤー】‐‐


*企業ブランドは現在、従業員の「デジタル・チャター」により定義され、新たなレポートによると、今日の労働人口のわずか37%が適切なスキルを持ち合わせています。


基本統計:
・ 回答者の84%は、ソーシャルメディアがコミュニケーションの本質を変えていると語っています。
・ 回答者の 83%は、ソーシャルメディアの重要性は今後3年間で高まると考えています。
・ しかしながら、現在の労働人口のわずか37%が、デジタル時代に必要な言語・ソーシャルメディアのスキルを持っています。


一流学者のマイケル・ヒューム (Michael Hulme) 教授とエデュケーション・ファースト・コーポレート・ランゲージ・ラーニング・ソリューションズ (Education First Corporate Language Learning Solutions) (EF CLLS)* が本日発表したレポートによると、ビジネス専門家の5分の4(84%)は、ソーシャルメディアがコミュニケーションの本質を変えていると考える一方で、今日の労働人口のわずか3分の1 (37%) が、デジタルチャネルを介した効果的な意思疎通を図るために必要な英語力を持っています。有益なデジタル・コミュニケーション・エクスペリエンスの提供を先導しているのは、動機付けとなる、新しい人口統計の「Linguarati (リングアラチ)」です。これらの従業員は、ソーシャルメディア上で効果的に意思疎通を図るために必要な、英語水準およびデジタル・ノウハウを持っており、スキルの向上にも意欲的です。


同レポートの調査結果についてEF CLLSのCMOを務めるアンディ・ベイリ- (Andy Bailey) 氏は「ソーシャルメディアは根本的に、顧客がブランドと情報をやり取りする方法を変え、企業はその変化に対応するために、能力のある労働人口を持ち合わせる必要があります」と語りました。


ヒューム教授は 「企業は少数だけではなく、多数を訓練する必要があります。『Linguarati』のみを訓練した場合、企業は弱い分野を持つことになります。語学力を向上させようという、多くの従業員の意欲をうまく利用しなければ、国際競争力および企業のグローバル・ブランドに影響を与えます」と付け加えました。


デジタル・ソーシャルメディアは個人およびプロ・レベルの両方のコミュニケーションを支配するようになりました。同レポートによると、全従業員の82%が現在、職場でソーシャルメディアを、ある程度使用しています。このシフトは、デジタル・コミュニケーションの「パーマネント・フットプリント (permanent footprint) 」 を考慮する企業にとって新たなリスクとなりまた、ソーシャルメディアが受け入れる、素晴らしいコミュニケーションの機会を提供します。またさらに、従業員のプライベートな会話は、FacebookやLinkedInのプロフィール・ページ上に公開されている情報を通じて、就業場所まで遡ることができます。


同レポートでは、企業が外の世界とデジタル会話をした合計を記載した「レピュテーショナル・リソース (Reputational Resource) 」の用語を作成しています。この用語の長所は、従業員の英語およびデジタル・コミュニケーション・スキルにより左右する点です。企業の「レピュテーショナル・リソース」にとって最大のリスクをもたらす従業員は、ソーシャルメディア上ではとても活動的でありながら、英語力が非常に低い 「ルーズ・キャノンズ(Loose Cannons)」と呼ばれています。


調査によると、企業は有益なデジタル・コミュニケーションにおいて、先進的な顧客を通した企業のグローバル・ブランドに貢献する例として、「Linguarati」に期待を寄せるべきです。「Linguarati」は新しく、オンラインとオフラインの両方でつながっており、英語が堪能な場合においても、語学能力のさらなる向上にコミットしています。


しかし、従業員の85%の多くが、英語力を高めたいと希望する一方で、企業のほんの46%が現在、従業員の英語力向上に対する熱意をサポートするため、語学訓練を提供しています。この傾向は、事業がグローバル・ブランドに対するコントロールを再び取り戻し、オンライン・レピュテーションを効率よく管理するため、是正される必要があります。


レポートによると、企業が従業員の現在の技能格差を是正するためには、以下の4つのカギがあります。企業はさまざまな種類のメディアにわたって、英語表現が可能な、ハイパー・コネクティビティに直面しなければなりません。企業はまた、キャリア開発の一環として、スタッフ全員の技能が、個人的な「既存市場 (market ready) 」であることを推奨し、スキルの向上に寡黙なスタッフをサポートする必要があります。企業は、デジタル・ワールドに適切な英語力を養い、デジタルおよびソーシャルメディア・スキルを区別してはなりません。最後に、企業は個々の学習スタイルに合わせた学習機会を提供する必要があります。


詳しい情報は (リンク) を参照してください。


*レポートについて
同レポートは複数のソースを活用し、著者はソーシャル・フューチャーズ・オブザバトリーのマイケル・ヒューム (Michael Hulme) 教授です。サポーティング・マテリアルは、レッドシフト・リサーチ (Redshift Research) が実施した国際調査研究を含む、学術的、商業的、公共などの幅広いソースから引き出されています。同調査では、10カ国にわたる、1023人のビジネス専門家への聞き取り調査を実施しました。調査対象者のすべては大規模な組織で働き、仕事の一環として、少なくとも海外で働く人々とある程度のつながりを持つ、意思決定に責任を持つ実業家たちです。


EFコーポレート・ランゲージ・ラーニング・ソルーションズについて      EFコーポレート・ランゲージ・ソルーションズは、EFエデュケーション・ファースト傘下の企業で、多国籍ビジネスや公共機関を対象とした企業向け語学研修の分野における、世界有数のリーダーです。当社の研修ソルーションが確実な結果をもたらすことはこれまでに繰り返し証明されており、そのことから世界中の1,500以上の組織と2千万人以上の生徒が、当社へ信頼を寄せています。世界50ヶ国以上に支部を展開し、英国のケンブリッジと米国のボストンに重役向けの語学研修機関を構え、世界最先端のオンライン/オンデマンド語学学校を運営するEF CLLSは、語学研修への投資に対して、業界でも最高の利益率を実現します。EFは現在、2014年ソチ冬季オリンピックの公式語学研修サプライヤーおよび、2008年北京オリンピックの公式語学研修サプライヤーを務めています。
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情報源: EFコーポレート・ランゲージ・ラーニング・ソルーションズ

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