~三者間の協力体制を確認~
【東京・仙台―2014年1月21日】-ソーラーフロンティア株式会社(社長:玉井裕人、本社:東京都港区台場 2-3-2、以下:ソーラーフロンティア)は、本日、4番目のCIS薄膜太陽電池工場(公称生産能力150MW)となる「東北工場」に関し、村井嘉浩 宮城県知事、跡部昌洋 大衡村長と三者間で立地協定を結びました。工場建設は2014年3月までに開始される予定です(稼働開始目標は2015年3月)。
今回の協定は、ソーラーフロンティアの新工場建設計画(2013年12月19日発表)に基づき、関係各者が正式に締結したものです。新工場が導入する最新量産技術は、さらに効率的な生産と変換効率の向上により、CIS薄膜太陽電池モジュールにおいて、世界水準の低コストを実現するものです。
この生産拠点は、今後グローバルプレーヤーとしての地位確立に向けた技術的な礎(いしずえ)、そして海外生産体制を展開するためのモデル工場としての役割も担っていきます。
ソーラーフロンティアは東北の地からグローバル市場を見据え、さらなる成長を目指します。
村井 宮城県知事からは、「この立地決定により、震災復興と地元雇用の創出が進むものと考えています。同時に、地域の再生可能エネルギー普及と環境関連産業の発展にも大きな期待を寄せています。」との激励の言葉がありました。
これを受け、弊社代表取締役社長の玉井は、「本工場は、CIS薄膜太陽電池モジュールをさらに効率的に生産し、変換効率の向上も実現します。雇用の創出と地元企業の皆様とともに経済の活性化に寄与できれば幸いです。」と述べました。
ソーラーフロンティアは、今後とも、環境に優しく、永続性の高いCIS薄膜太陽電池技術を通して、
クリーンな再生可能エネルギーを国際社会に提供し続けます。
御社のプレスリリース・イベント情報を登録するには、ZDNet Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。