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コラム「OSSの利用が1年で8.2%進み、64.8%は売上増」を公開しました。

BOSS-CON JAPAN(ビジネスOSSコンソーシアム・ジャパン、所在地:東京都世田谷区、理事長 吉政忠志)はコラム「OSSの利用が1年で8.2%進み、64.8%は売上増」を公開しました。

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BOSS-CON JAPANの吉政でございます。

2014年にIDC Japan(以下、IDC)が国内オープンソースソフトウェア利用実態調査結果を発表しました。

IDCの解説のポイントは以下の通りです。

・企業におけるOSSの導入率は32%、前回調査から6.7ポイント上昇
・OSSの活用に対して積極的な企業は、ビジネスも成長している
・OSS RDBMSの使用傾向に違い。一般ユーザー企業ではMySQL、サービスプロバイダーではPostgreSQLでの使用が多い
・Hadoopの使用目的はバッチ、ログの解析、ストレージ、検索/インデックス作成など多岐にわたる

OSSの導入率は32%とのことで、まだまだ感じを受けてしまいますが、「試験的に導入」「導入に向けて検証中」「これから導入を検討していく」を含めると、OSS導入する意向の企業は58.2%になります。特に注目いただきたいのは、「今後の予定は分からない」としている企業は15.2%から9.2%に減り、「導入しない」としている企業が34.8%から32.7%に減少している点です。これは全体的にOSS利用へ舵がきられていることを指しています。

一方で、先日、某中国系のIMEが利用者のPCからデータを無許可で自社サーバへ流出させている疑いがある(日本側は断定、中国企業側は否定)事件が起きました。以前、Linuxの仕事をしているときに、中国の担当者が「中国は裏で何をしているかわからないOSを採用できない。OSSならすべて公開されているので、安心して使える。」と言っていたことを思い出しました。普通に使っている分には、なかなか自分のPCが裏で何をしているか意識せずに、ソリューションプロバイダーを信用して使用しています。今回の情報漏えい事件により、OSSが再認識されるかもしれません。

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