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ハケンのホント ハケンのホンネ 全国派遣社員1万人調査

一般社団法人日本人材派遣協会 2013年06月06日 13時30分
From 共同通信PRワイヤー

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2013年6月6日

一般社団法人 日本人材派遣協会

全国派遣社員1万人調査
派遣社員の8割(80.3%)が元正社員
6割(59.3%)の人が派遣社員になって「生活が充実」
派遣社員という働き方をもっと知ってほしい


 一般社団法人日本人材派遣協会(所在地:東京都千代田区、会長:家中 隆)では、2012年10~12月、インターネット上で、派遣で働いている方と派遣で働いた経験のある方10,017人を対象に、就業条件や実際の働き方、満足度など、派遣社員の実態や本音を明らかにする「全国派遣社員1万人調査」を実施しました。当協会では2007年より毎年、同様の調査を実施しており、今回で7回目となります。

■4割以上(44.2%)の人が将来も「ずっと派遣で働き続けたい」と考えている。
派遣社員のうち、これまで正社員として働いた経験のある人は全体の80.3%にのぼります。
これからも派遣で働ける限り働き続けたいと考えている人が44.2%に達しています。

■時給は平均1,430円と給与水準は低くなく、勤務時間や休日数に「満足」。
派遣社員の賃金は時給にして平均1,430円でした。全国の短時間労働者(パートタイム労働者)の平均時給は1,026円(厚生労働省調査)で、派遣社員は約4割上回っています。
勤務時間は1日8時間が主流。労働時間と休日数に67.0%の人が満足しており、時間にゆとりのある働き方をしています。子育てをしている人は25.2%、介護をしている人は9.0%います。

■派遣社員という働き方で、ワークライフバランスを先取り。
派遣で働き始めた理由のトップは「仕事と私生活が両立しやすい」、次いで「働く期間・時間を自分で選べる」でした。プライベートと仕事の時間配分がしやすく、自分の望むライフスタイルを実現できることが大きなポイントです。「仕事の内容・やりがい」に満足している人は全体の49.6%、「生活の充実感」に満足している人も59.4%に達しています。

■仕事や生活には満足するも、雇用の安定や教育訓練には不満が残る。
仕事の内容やライフスタイルに満足している一方で、全体の53.4%が雇用の安定性に「不満」と回答。教育訓練・能力開発も「満足」より「不満」のほうが多い項目でした。

■キャリア形成のため派遣先でのOJTを求めている。就労期間の上限や業務の限定は不評。
将来のキャリア形成のために派遣就業は「役に立つ」(55.8%)と考え、派遣先でのOJTを求めています。就労期間の上限や、専門26業務などの業務の限定は不評です。

■派遣社員という働き方に、もっと理解と支援をしてほしい。
アンケートに書き込まれたコメントには、「派遣法改正のたびに状況が厳しくなる」「現場の声を届けてほしい」など、希望する働き方と法制度のミスマッチを感じる声、派遣社員の実情に理解を求める声が目立ちました。

<調査実施要領>
調査名 :「全国派遣社員1万人調査」
実施時期 :2012年10月1日~12月31日
調査対象 :現在派遣で働いている方及び派遣で働いた経験のある方
実施方法 :Webアンケートページに直接入力し、Web送信により回答
告知方法 :協会ホームページ、会員から派遣スタッフへの依頼、会員ホームページへのバナーリンク、協力団体・企業のホームページへのバナーリンク及びメールマガジン
※協力依頼:当協会会員、はけんけんぽ、リクナビ派遣、エン・ジャパン、はたらこネット
有効回答数:10,017(回収総数10,298)


1.派遣社員(※)のプロフィール
※アンケート回答者10,017人

1-1.派遣社員ってどんな人たちなの?

●性別 [全員への質問]
8割以上が「女性」。2012年は男性の比率が増加。
アンケート回答者の84.5%が女性です。2012年は男性の比率が高まり、過去3年と比べて約1.5倍に増えています。

●年齢 [全員への質問]
4割以上が「30代」。平均37.1歳。
年齢層で最も多いのは35~39歳(24.3%)。30~34歳を合わせると30代で44.7%を占めています。次いで多いのが40代で、働き盛りの30~40代が中心となっています。全体の平均年齢は37.1歳でした。

●家族構成 [全員への質問]
4割以上の人が「単身者」。
未婚者が63.0%で既婚者が37.0%。未婚者の約3分の2が単身者です。

●家計の担い手 [全員への質問]
4割以上の人が「家計を担う」。とくに未婚単身女性の多さが目立つ。
派遣で働き、家計の主な担い手となっている人は43.6%。 その半数以上が未婚で独り住まいの女性です。一方で、家計の主な担い手でない人の半数近くが既婚女性です。

●子育て・介護 [全員への質問]
4人に1人が「子育て中」。家族の介護をしている人も約1割。
子育てをしている人は25.2%。未就学児・幼児を育てながら働く人も8.8%います。家族の介護をしている人も9.0%いました。

1-2.実際に今、どんな働き方をしているの?

●派遣就業の通算期間[現在、派遣で働いている人への質問]
現在の派遣先で「1年以上働いている人」が6割以上。
現在の派遣先における通算就業期間で 最も多いのは「1年以上2年未満」(19.7%)。 1年 以上働いている人は62.3%で、3年以上働き続けている人も30%を超えています。

●働いている業務[現在、派遣で働いている人への質問]
事務・営業系が中心。最も多いのは「OA事務」。
現在、実際に働いている主な業務のトップは「OA事務」(29.7%)でした。以下、「その他 オフィス業務」「営業事務(国内取引文書 作成)」「その他営業・販売・サービス業務」と 続き、事務・営業系の業務が上位を占めて います。

●賃金 [現在、賃金形態が時給である人への質問]
賃金形態は8割以上が「時給」。平均時給は1,430円。
賃金形態が「時給」と答えた人は82.2%。 時給額で最も多いのは「1,400~1,600円 未満」(25.9%)で、平均金額は1,430円でした。

[参考]
厚生労働省「平成24年賃金構造基本統計調査」より
全国の一般労働者の平均賃金月額 : 29万7,700円(時給換算約1,691円※)
※1日の勤務時間8時間で22日間勤務した場合。
全国の短時間労働者の平均時給 : 1,026円
※短時間労働者とは、1日の所定労働時間が一般の労働者よりも短い又は1日の所定労働時間が一般の労働者と同じでも1週の所定労働日数が一般の労働者よりも少ない労働者をいう。

●平均勤務時間・日数[現在、派遣で働いている人への質問]
「1日8時間」、「月20~22日」の勤務が主流。
1日の平均勤務時間は8時間が最も多く、60.9%。1カ月の平均勤務日数も22日未満の人が87.8%で、多くの人が残業や休日出勤のない働き方をしていることがみてとれます。


2.派遣社員の満足度

2-1.私たちが派遣を選んだ理由

●正社員で働いた経験と期間 [全員への質問]
8割以上が正社員経験者。
現在、派遣で働いている人と派遣で働いた経験のある方の うち、「正社員で働いたことがある」人は80.3%。そのうち現在は正社員を辞めている人の過半数(53.6%)が5年以上、正社員として勤務していました。

●正社員を辞めた理由[正社員を辞めた人への質問]
「心や身体への負担の多さ」や「拘束時間の長さ」から退職。
正社員を辞めた理由で最も多いのは「体力的・精神的な負担が多かったため」(31.7%)で、「仕事と生活の両立が困難だったため」(23.5%)、「労働時間が多かったため」(22.5%)、「残業が多かったため」(20.7%)が上位にあがっています。

●最初に派遣で働き始めた理由[全員への質問]
「仕事とプライベートが両立しやすい」「働く期間や時間を自分で選べる」「すぐに仕事に就ける」 がトップ3
派遣社員という働き方を選んだ理由のトップは「仕事と私生活の両立がしやすいため」(34.7%)。次いで「働く期間・時間を自分で選べるため」(32.1%)、「すぐ仕事に就けるため」(31.1%)と続きます。自分の望むライフスタイルやワークライフバランスを重視していることがうかがえます。また、「すぐに仕事に就ける」ことや「賃金が高いため」「雇用保険・健康保険・厚生年金に加入できるため」など待遇面の良さも魅力のようです。

2-2.派遣で働くことの満足度

●生活の充実感 [全員への質問]
6割(59.4%)の人が「生活が充実」。
派遣で働く中での「生活の充実感」を尋ねると、13.7%の人が「満足」と回答。「まあ満足」と合わせると59.4%に達しています。「不満」「やや不満」と答えた人は計18.0%にとどまりました。

●仕事の内容とやりがい [全員への質問]
約半数(49.6%)の人が派遣の仕事に「満足」。
派遣での仕事の内容・やりがいについて「満足」「まあ満足」と答えた人は計49.6%と半数近くに のぼり、「不満」「やや不満」と答えた人の計25.2%を大きく上回りました。

●労働時間と休日数 [全員への質問]
約7割(67.0%)が働く時間や休日数に「満足」。働きやすさを感じている。
労働時間と休日数について「満足」「まあ満足」と答えた人は計67.0%。「不満」「やや不満」と 答えた人は計15.1%にとどまりました。

●職場の人間関係 [全員への質問]
派遣先の人間関係も過半数の人が「満足」。
派遣先の職場での人間関係については「満足」「まあ満足」と答えた人は計51.2%。「不満」「やや不満」と答えた人は計16.6%でした。

●福利厚生 [全員への質問]
福利厚生には約3割の人が「満足」。
福利厚生については「満足」「まあ満足」と答えた人は計30.6%。「不満」「やや不満」と答えた人は計29.6%でした。
※社員食堂や保養所などの施設利用に関する設問です。

●人事評価・処遇のあり方[全員への質問]
人事評価には約3人に1人が「不満」。
人事評価と処遇については「満足」「まあ満足」と答えた人が計30.4%であったのに対し、「不満」「やや不満」と答えた人は計37.1%でした。派遣就業中に給与が上がったことがあるかを 聞いたところ「はい」と答えた人は36.1%にとどまっています。給与水準の低くない派遣社員ですが、給与が上昇する機会は少ないようです。こうした点も人事評価・処遇への不満につながっているのかもしれません。

●教育訓練・能力開発 [全員への質問]
教育訓練については「不満」が「満足」を上回る。
教育訓練・能力開発については「不満」「やや不満」と答えた人が計30.4%で、「満足」「まあ満足」と答えた人(計22.9%)を上回りました。

●雇用の安定性 [全員への質問]
過半数(53.4%)の人が「不満」で、不満度は高い。
雇用の安定性については「満足」「まあ満足」と答えた人は計23.3%。「不満」「やや不満」と答えた人は計53.4%で、「満足」を大きく上回りました。

2-3.派遣先から「ウチで働かないか」と誘われたら?

●派遣先からの直接雇用の打診[全員への質問]
派遣社員の「4割」が直接雇用を打診されている。
派遣先の企業から直接雇用を「打診されたことがある」人は40.8%。正社員としての雇用を打診された人も17.1%いました。

●直接雇用を打診された時の対応[直接雇用を打診されたことがある人への質問]
半数以上の人が打診を「断った」。
派遣先の企業から直接雇用を打診されて「受け入れた」人が30.0%にとどまる一方、「断った」人が54.5%に のぼっています。

●直接雇用の打診を断った理由[直接雇用を打診されて断った人への質問]
直接雇用になっても、「賃金が安い」、「自分の望む働き方ができなくなる」ことが断る理由。
直接雇用の打診を断った理由は、「賃金が安い」(34.1%)、「働きたい職種・業種(業界)ではない」(22.5%)、「体力的・精神的な 負担が多い」(18.3%)などでした。


3.派遣社員のキャリア形成

3-1.派遣社員は自分たちの将来をどう考えているか

●派遣でどのくらい働き続けたいか[全員への質問]
4割以上(44.2%)の人が「働ける限り派遣で働き続けたい」。
これからも派遣社員として、どのくらいまで 働きたいか聞いたところ、44.2%の人が派遣で「働ける限り続けたい」と答えています。1年以内や3年以内など、期間を決めて働きたいと考えている人は計29.0%でした。期間を決めて働きたいと考えている人に 「派遣で働いた後にどのような働き方を望むか」を尋ねたところ、52.1%の人が「正社員」と回答しています。

●将来つきたい仕事や目指しているキャリアがあるか[派遣で働きたい人への質問]
つきたい仕事や目指すキャリアが「ある」人は6割以上(61.0%)。
将来、つきたい仕事や目指しているキャリアがある人は61.0%でした。

●派遣就業を継続することは将来つきたい仕事やキャリアの実現に役立つと思うか[派遣で働きたい人への質問]
派遣で働き続けることがキャリアアップに「役立つ」と考える人が半数以上(55.8%)。

●派遣で働く中で将来のキャリアアップに最も役立つのは何か[派遣で働き続けることが将来のキャリアアップに役立つと答えた人への質問]
過半数(50.8%)の人がキャリアアップ実現のためにOJTを求めている。
将来、つきたい仕事や目指すキャリアの実現に、何が役立つか尋ねたところ、「派遣先の仕事を通じて」と50.8%の人が回答。多くの人がOJT(企業内教育)を求めているようです。

●どちらの働き方が将来のキャリア実現に有効か[派遣で働きたい人への質問]
同じ派遣先を続け、決められた仕事以外にも対応することがキャリアの実現につながると考えられている。
目指すキャリアの実現に役立つこととして、「一つの派遣先で長く就業する」と答えた人が73.4%、「同一職種を深める」と答えた人が61.1%。同じ派遣先でさまざまな仕事を経験しながら働き続けたいと考えている人が多いことがわかりました。

●一つの派遣先で派遣労働できる期間に上限があることをどう思うか[全員への質問]
同一派遣先の派遣就労の期間に上限を設けることは不評。
就労期間に上限があることによって、「給与が上がりにくい」(86.1%)、「生活設計が立てにくい」(76.4%)、「能力開発ができない」(67.8%)など、生活と仕事の両面でネックになりかねないと危惧している人が多いことが明らかになりました。

●専門26業務をどう思うか[全員への質問]
業務区分や業務の限定について「わかりづらい」と考える人が4割以上(43.6%)。
専門26業務(派遣期間制限のない26種類の業務。付随業務の範囲が限定的で、決められた業務以外を行い づらい)のように、業務区分が細かく定められていることについて、「わかりづらい」「働きづらい」など否定的にとらえている人が多くいることがわかりました。


4.派遣社員の思い

4-1.現在の人材派遣業界に必要なことは?

●現在の人材派遣業界に求めることは? [全員への質問]
「仕事紹介の継続」などさまざまな要望があがっている。
派遣社員の人から人材派遣業界に求めることで、最も多かったのが「切れ目なく仕事を紹介し続けられること」(51.9%)でした。「派遣先への正社員登用の推進」や「派遣元と派遣社員の信頼関係の構築」など、派遣会社への要望も上位にあがっています。

●派遣社員から派遣に関する法・制度について今、言いたいこと
以下は、「全国派遣社員1万人調査」において設問への回答に加えて、自由に書き込んでいただいたコメントから抜粋したものです。

【派遣法の改正について】
○派遣法が改正されるたびに、就業機会や条件など悪くなっていっている気がします。現場の声を届けてもらいたいです。
○派遣法の改正により、派遣先の指揮命令者から業務を依頼されることが少なくなりました。その影響で残業も減り、収入も減りました。安定した雇用と収入を供給できるようにしていただければと思います。

【日雇い派遣の禁止について】
○法律が改正されて単発の仕事ができなくなったのをどうにかしてほしい。誰もが長期・長時間働きたいわけじゃありません。人生観やライフスタイルに合わせて働けるのが派遣のいいところなのに。
○改正派遣法で単発の仕事を得る機会が減りました。とくに年収によって単発派遣の可否が決まるのは納得いきません。派遣で働く人の中には単発や短期のみを必要としている人が大勢いることを理解できていない気がします。

【業務の限定について】
○26業務の制定により、細かく仕事内容が制限されることによって、非常に働きづらくなった。何のために制限されたのかよくわからない。結局、「できない仕事」が増えただけで、立場が悪くなったと感じる。
○26業務の導入によって、業務上の制約が増えて働きにくくなったように思えます。派遣先で契約している業務だけしか出来ないとなると時間が余ってしまい、派遣先でも手持ち無沙汰で居心地が悪くなると思います。

【本意型派遣就業(派遣社員という働き方を選択している人)への支援について】
○正社員になれなくて派遣で働いている人と正社員にはならずに派遣という働き方を選んで仕事をしている人がいるということを、業界でも認識して制度など分別していってほしいと思う。
○派遣社員みんなが正社員になりたいとは思っていない。自由化業務の派遣期間3年とか、30日以内の派遣は禁止とか無意味な法律をやめてほしいです。


(参考)

■ 派遣受入期間の制限
労働者派遣法では、事務用機器操作、通訳、翻訳、秘書など政令で定める専門26業務については派遣受入期間に制限を設けていません。しかし専門26業務以外の、いわゆる自由化業務については派遣受入期間を 原則1年、最長3年と定めています。3年を経過して同一の業務に新たに労働者を雇い入れようとする場合には、派遣労働者に対する雇用契約の申し込みが義務付けられています。
なお、専門26業務についても、電話応対や後片付けなど付随的な業務が総労働時間の1割を超える場合や、お茶出しなど専門26業務と全く関係のない業務を少しでも含む場合は、派遣受入期間の制限が適用されます。


日本人材派遣協会について

[名 称] 一般社団法人 日本人材派遣協会
[設 立] 昭和61年12月1日
[代表者] 家中 隆
[会員数] 572社(2013年4月1日現在)
[所在地] 〒102-0072 東京都千代田区飯田橋3-11-14 G.S千代田ビル2F
[H P] リンク
[連絡先] TEL:03-3222-1601 FAX:03-3222-1606 e-mail:somu@jassa.jp

 日本人材派遣協会では、人材派遣業界の社会的な信頼を第一義と考え、「協会憲章」「行動基準」を制定し、会員に健全な企業経営をするよう常に働きかけております。
 経済状況や法制度などの変化により、派遣社員として働くことに不安を感じる人も少なくない中で、今後の労働者派遣制度について協会の基本的な考え方を示すことや、調査研究に基づいた派遣社員の要望やありの ままの姿を理解いただき、派遣制度の改善に繋げていくことも重要な課題です。
 具体的な協会の活動は、主要なテーマに沿って専門委員会を設置するなどして、業界を取り巻く全般的な 動向に目配りする形で取り組んでおります。




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