logo

「結婚後すぐに子供が欲しい」と思う新婚カップルが増加。その意識によって、新生活の準備や将来の備えが変わる。

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ 2012年12月12日 13時00分
From Digital PR Platform


株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長 鬼頭秀彰)が運営するリクルート ブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海 、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。


▼「新生活準備調査2012」の詳細はこちら
リンク

▼リクルート ブライダル総研はこちら
リンク

――――――――――――――――――――
【子供への意識】
「結婚後すぐに子供が欲しい」と思うカップルが増加
――――――――――――――――――――

「結婚後すぐに子供が欲しい」と思うカップルが増加。結婚する時に、子供がいる家族像を具体的にイメージしているカップルが増えている。

・結婚を決めた理由において、「子供など家族が欲しかったから」が昨年より増加(11年:32.2%→12年:36.0%)。
・「将来子供を持ちたい」と考えるカップルがここ3年で増加(09年:77.7%→12年:81.9%)。
・1人目の子供を「結婚1年以内」に持ちたいと考えるカップルが年々増加(09年:20.9%→12年:28.3%)。


▼「新生活準備調査2012」の詳細はこちら
リンク

――――――――――――――――――――
【新生活準備費用】
子供が欲しいタイミングによって新生活の準備費用は異なる。
――――――――――――――――――――

早め(結婚1年以内)に子供が欲しいと思うカップルは、そうでないカップル(結婚2年以上先)と比較し、新生活の準備費用が低くなっている。
これは、子供を持つことを視野に、ライフスタイルの変化を想定し、長期的に新生活の準備を捉えているためと考えられる。

新生活準備費用の平均は、97.0万円。結婚1年以内に子供が欲しいカップルは85.6万円に対し、結婚2年以上先に子供が欲しいカップルは101.6万円と16.0万円の差がある。

▼「新生活準備調査2012」の詳細はこちら
リンク

――――――――――――――――――――
【将来への備え】
「結婚後すぐに子供が欲しい」と思うカップルは将来に備え、長期的な視点で新生活を始めている。
――――――――――――――――――――

早め(結婚1年以内)に子供が欲しいと思うカップルは、結婚を機に貯蓄を始める割合が高く、その貯蓄金額も多くなる。
将来に備え、長期的な視点で新生活を始めていることがうかがえる。

・結婚1年以内に子供が欲しいと考えるカップルの方が、結婚を機とした新たな貯蓄を始めた割合が高い。

【結婚を機に新たに貯蓄を始めた】
結婚1年以内に子供が欲しいカップル:63.0%
結婚2年以上先に子供が欲しいカップル:56.4%
全体:58.9%

・結婚1年以内に子供が欲しいと考えるカップルの方が、毎月定額を貯蓄している割合が高い。

【毎月定額を貯蓄している】
結婚1年以内に子供が欲しいカップル:48.8%
結婚2年以上先に子供が欲しいカップル:39.5%
全体:42.8%

・結婚1年以内に子供が欲しいと考えるカップルの方が、1ヵ月あたりの貯蓄金額が多い。

【1ヵ月あたりの貯蓄金額】
結婚1年以内に子供が欲しいカップル:平均10.1万円
結婚2年以上先に子供が欲しいカップル:平均8.5万円
全体:平均8.6万円。


▼「新生活準備調査2012」の詳細はこちら
リンク

――――――――――――――――――――
調査概要
――――――――――――――――――――
【調査方法】郵送法
【調査期間】2012年5月18日~6月22日
【調査対象】2011年4月~2012年3月に結婚をした首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉)、東海(愛知・岐阜・三重)、関西(大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山)の『ゼクシィ』、『ゼクシィインテリア』読者の中から、地域ごとにランダムサンプリングし、調査票を郵送。
調査票への記入は妻に依頼。
調査票発送数:2,042件、調査票回収数:932件、回収率:45.6%
【集計サンプル数】計870人〔首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉):301人、東海(愛知・岐阜・三重):282人、関西(大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山):287人〕
【集計対象】新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』、『ゼクシィインテリア』読者。
【集計方法】
<地域別>「現在の居住地」で集計。
<全体集計>各地域の婚姻件数(平成22年厚生労働省人口動態調査)に合わせてウエイトバック集計を行い、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均(推計値)を算出(各地域の婚姻件数合計は397,581組)。

※記事・出版・印刷物等へデータを転載する際には、“新生活準備調査2012 リクルートブライダル総研調べ”と明記いただけますようお願い申し上げます。

▼「新生活準備調査2012」の詳細はこちら
リンク

――――――――――――――――――――
『リクルート ブライダル総研』とは
――――――――――――――――――――

『リクルート ブライダル総研』は、株式会社リクルートマーケティングパートナーズのブライダル事業本部に設置されている調査・研究組織です。
恋愛・出会い、結婚や結婚式、夫婦関係に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。

▼「新生活準備調査2012」の詳細はこちら
リンク

▼『リクルート ブライダル総研』について
リンク

▼リクルートマーケティングパートナーズについて
リンク

――――――――――――――――――――
【本リリースに関するお問い合わせ】
リンク
――――――――――――――――――――

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

今日の主要記事