logo

「タブレット端末の授業利用」2010年との比較調査結果を公開(デジタル・ナレッジ)

株式会社デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、全国の小・中・高校、大学教員計100名を対象に、タブレット端末の授業利用に関するアンケート調査を実施、その結果をまとめた調査報告書を公開致しました。

本アンケート調査は、2010年に実施した同テーマのアンケートの定点観測調査として実施致しました。その結果、現在タブレット端末を授業で利用しているのは全体の11%に留まり、その導入ネックとしてコスト面での問題が大きいことが明らかとなりました。導入検討が可能な価格帯が前回調査時(2010年)と比べ下がっていることから、タブレット端末の普及によりさらなるコストダウンが期待されているものと推察されます。

一方、タブレット端末に求める機能としては、より効果的な授業運営や生徒一人ひとりへの指導に役立つ「生徒の理解度を可視化する機能(※)」や、調べ学習に必須とされる「Webサイト閲覧機能」に依然として高いニーズがあることが明らかとなりました。アンケートではその他、教員がタブレット端末に求める“より教育現場にフィットした機能”や、今後の課題などが明らかとなっています。

“タブレット端末は授業でどのように利用されているのか?”
“教員が想定するタブレット端末の導入規模は?”
“小・中・高校、大学教員別に見る、欲しい機能と今後の課題とは?”

さまざまな視点からアンケート結果を分析し、eラーニング戦略研究所独自の見解を加え、タブレット端末の授業利用の実態と課題を全104ページにわたる調査報告書にまとめました。


↓  本アンケート結果の詳細がわかる調査報告書を   ↓
↓  こちらから<無料>でダウンロード頂けます。   ↓

リンク


(※)授業内容を理解した時に押すボタン、理解できなかった時に押すボタンの2つがあり、生徒が都度ボタンを押すことで理解度を示し、その結果がリアルタイムで教員の端末に表示されるようなもの。


【アンケート結果から見るポイント】

●小・中・高校、大学におけるタブレット端末の授業利用度は11%
 最大の導入ネックは「費用」、9割以上が「2万円未満なら導入検討が可能」

●タブレット端末に求める機能、
「生徒の理解度を可視化する機能」「Webサイトの閲覧機能」が高い支持を獲得

●「画面共有機能」「ロック・制限機能」 「テスト・クイズ機能」
 「生徒に応じた学習提供機能」など、教育現場にフィットした+αの機能に期待感

●今後の課題は「タブレット端末の活用手法の確立」や「教育効果の実証」
具体的な授業モデルや効果実証データが利用拡大に必要不可欠か



【アンケート調査概要】

調査期間 :2012年7月18日(水)~7月20日(金)
調査方法 :Webアンケート方式
調査対象 :全国の小学校、中学校、高校、大学の教員計100名
性別内訳 :男性(86%)、女性(14%)
年代別内訳:22~29歳(7%)、30~39歳(28%) 、40~49歳(27%)、50~59歳(32%)、60~69歳(6%)
職業別  :小学校教員(33%)、中・高校教員(33%)、大学教員(34%)


-----------------------------------------------------------------------------------
◆ 本アンケート結果の詳細を掲載した「調査報告書」を無料配信中◆

  今回ご紹介したアンケート結果の詳細がわかる調査報告書を
  <無料>でダウンロード頂けます。
リンク


<その他、下記調査報告書もすべて無料!ぜひご活用ください。>

・小・中・高校生のPC・ネットを利用した学習に関する意識調査報告書[2012/06]
・企業の動画活用とネット動画配信利用に関する意識調査報告書[2012/04]
・ビデオ教材(映像コンテンツ)の教育利用に関する意識調査報告書 [2012/01]
・製造業の技術教育eラーニング利用に関する意識調査報告書 [2012/01]
・SOHO・在宅ワーカーへの業務委託に関する意識調査報告書 [2011/09]
                               ほか多数
-----------------------------------------------------------------------------------


■会社概要
名 称:株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役 はが 弘明
URL: リンク


【本件に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当:広報 濱田
TEL:03-5846-2131(代表)
FAX:03-5846-2132
E-mail:sales@study.jp



以上

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。