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ネットワンシステムズ、自然科学研究機構の100GbE超高速ネットワークを構築し、ペタバイト級の研究用データの通信を実現


 ネットワンシステムズ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役 社長執行役員:吉野 孝行、以下ネットワンシステムズ)は、大学共同利用機関法人 自然科学研究機構(機構長:佐藤 勝彦、以下自然科学研究機構)岡崎地区のネットワークシステム「ORION 2011」を受注しました。

 「ORION 2011」では、ペタバイト級の研究データを転送するために100GbEの超高速基幹ネットワークを施行しました。また研究者の利便性とセキュリティ双方を高めるために、敷地内に無線LANを設置し、ネットワーク接続認証システムと動的VLANとを組み合わせることによって、場所を問わず自身の所属するネットワークに自動接続できる環境を整備しています。また、接続認証等の各種システムが稼働するサーバ・ストレージ群を仮想環境で施行しました。この「ORION 2011」は本年3月から本稼働を開始しています。

 自然科学研究機構は、5つの研究機関から構成される大学共同利用機関法人です。そのうち、愛知県岡崎市には基礎生物学研究所、生理学研究所、分子科学研究所の3機関があり、それぞれの機関が約2km離れた明大寺地区と山手地区にまたがっています。

 自然科学研究機構からは、主に以下の課題・要望がありました。
 ・研究システムの進展に伴い、取り扱いデータがテラバイト級からペタバイト級に至るまで大容量化しており、拠点間のデータ転送速度の大幅な高速化が必要
 ・共同研究利用の場であるため、システムやネットワークは外部利用者に広く開かれている必要があり、セキュリティを厳重に確保すると同時に利便性を高める仕組みが必要
 これに対しネットワンシステムズは入札を行い落札しました。

■ 「ORION 2011」を構成する製品群
 「ORION 2011」では、明大寺地区と山手地区間の基幹ネットワークを、100GbEモジュールを搭載したブロケード社「Brocade MLXeシリーズ」によって100ギガビット/秒で接続しています。また、各地区内には無線LANを整備すると同時に、日立電線社「Apresiaシリーズ」によってネットワーク認証機能を利用可能とし、動的VLANを実現しています。セキュリティ面では、アプリケーションごとの利用制御を可能にするファイアウォールとしてPalo Alto Networks社「PA-5060」を採用しました。
 また、サーバ群においてはネットワーク接続認証システムやwebサーバ、DNS、メールサーバなどを「VMware vSphere」による仮想環境上で稼働させています。ストレージは「EMC VNX 5300」を用いFAST VP機能によってデータの自動階層化を実現しています。また、バックアップ装置として重複除外機能が利用可能な「EMC DataDomain 630」を選定しました。

■ 「ORION 2011」構成概要図


■ 「ORION 2011」構築に対するお客様のコメント
 今回の「ORION 2011」構築について、大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 分子科学研究所計算科学研究センター 技術主任の内藤茂樹様から次のコメントを頂いております。
 「ネットワンシステムズから、優れたご提案がありました。仕様書に必須項目と加点項目を設けて応札を執行したところ、こちらの意向をしっかり読み取った上で、意欲的な提案を頂くことができました。今回の更新によって、世界最先端の研究者の要望に十分応えられるネットワークになったと考えています。」


■ 大学共同利用機関法人 自然科学研究機構について
自然科学研究機構は、平成16年4月の法人化により新たに発足した4つの大学共同利用機関法人の1つで、文部科学省の大学共同利用機関であった国立天文台(東京都三鷹市ほか)、核融合科学研究所(岐阜県土岐市)、基礎生物学研究所(愛知県岡崎市)、生理学研究所(愛知県岡崎市)、分子科学研究所(愛知県岡崎市)の5つの研究所が連携し、天文学、物質科学、エネルギー科学、生命科学その他の自然科学に関する研究の推進を目指します。(リンク

■ ネットワンシステムズ株式会社について
ネットワンシステムズ株式会社(リンク)は、常に国内外の最先端技術動向を見極め、ネットワーク領域とプラットフォーム領域において、自ら検証した製品に高品質な技術サービスを付加することによって、お客様のビジネス成功を目的として、生産性を高め、簡便に利活用できるIT基盤ならびにコミュニケーションシステムを提供している企業です。
技術研究やシステムの稼働検証を行うテクニカルセンター、製品の入出荷検査を行う品質管理センター、遠隔でシステムの監視・運用を行うエキスパートオペレーションセンター(XOC)、保守部材の品質検査を行うサービス品質センター、技術者教育サービスを提供するネットワークアカデミーなど、グループ全体で充実した事業基盤を保有し、高信頼性・高付加価値ソリューションを提供しています。(設立:1988年2月、売上高:1,576億33百万円〔2012年3月期連結〕)

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