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GMO JMI、『通信販売と共同購入クーポンに関する調査』を東アジア主要4カ国・地域で実施

GMOインターネットグループ 2012年01月19日 14時28分
From PR TIMES

2012年1月19日
報道関係各位

GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社
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GMOジャパンマーケットインテリジェンス
『通信販売と共同購入クーポンに関する調査』を
東アジア主要4カ国・地域で実施
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 GMOインターネットグループでインターネットリサーチ事業を展開するGMO
リサーチの連結子会社、GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社
(東京都渋谷区、代表取締役社長 細川慎一、以下GMO JMI)は、GMO JMIが
保有する日本・中国・韓国・台湾のモニターおよび提携モニターを対象に
「通信販売と共同購入クーポンに関する調査」を実施いたしました。

     ●調査対象:19歳以上の男女 4,000名
     ●調査期間:2011年10月20日~2011年11月11日
     ●調査方法:インターネット調査
     ●調査国:日本、中国、韓国、台湾

【まとめ】
<オンラインショッピング(通信販売)に関する調査>(参考資料:図1~4)
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■オンラインショップの利用頻度と、利用する理由(図1、2)
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・ 月に1回以上利用する人は日本と台湾では約6割、中国・韓国では8割を超
 える結果となり、中国・韓国における消費者のオンラインショップ利用
 頻度は非常に高いことが窺える。
・ オンラインショップを利用する理由として、すべての調査対象国・地域に
 おいて、「値段が安い」ことと「好きな時間に購入できる」ことが多く
 挙げられた。
・ 日本を除く3カ国・地域では、「実際の店舗より選びやすい・見つけやす
 い」という理由が約3割~4割と多く、また似たような理由として「商品
 間の比較が簡単」なことも2~3割という結果になっている。
・ 日本では他の3カ国・地域と比べて「配達してくれるので楽」という理由
 も多く、3割を超えている。

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■オンラインショップでの購入商品(図3)
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・ 日本では書籍類の購入が約5割と最も多く、他の3カ国・地域ではファッ
 ション関連商品の購入が最も多い。特に中国では5割以上、韓国では6割を
 超えている。日本ではファッション関連商品の購入が約3割という結果に
 なった。
・ 中国や台湾では生活雑貨や日用品、韓国では食品や飲料品の購入が2番目
 に多い。
・ DVDや音楽ダウンロードは、日本では3割近くであるのに対して、他の3カ
 国・地域では1割にも満たない。

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■オンラインショッピングで遭遇したトラブル・不満について(図4)
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・ オンラインショッピングの際にトラブルに遭遇したり、不満を感じたりし
 た経験のある人は、日本に比べて他の3ヶ国・地域では圧倒的に多く、 
 利用者の9割以上という結果となった。
・ トラブルの内容では、調査対象国・地域すべてにおいて、「想像していた
 ものより、商品・サービスの品質が劣っていた」に回答が集まった。
・ 様々なトラブルがある中で、中国と韓国では「配送時間に遅れが生じた」
 に、台湾では「買ったものが購入直後に値引きされていた」にも多くの 
 回答が集まった。その一方で日本では特筆するトラブルはなく、「特に 
 トラブル・不満はない」と回答した人が3割以上という結果が出ている。

<共同購入型クーポンサイトに関する調査>(参考資料:図5~12)
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■共同購入型クーポンサイトの認知度と購入経験、
 また利用理由と購入頻度の高いクーポン (図5~8)
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・ 4カ国・地域における共同購入クーポンサイトの認知度は、一番低い日本
 でも6割を超え、他の3カ国・地域では約8割~9割という結果になってお
 り、利用率は中国、韓国、台湾、日本の順に利用率が高く、中国では8割
  近くの人が利用
 した経験があると回答。
・ 購入クーポンの種類は、日本では「金券(商品券・旅行券など)」、他の3カ
 国・地域では「食品/飲料」「外食/グルメ」が上位に挙げられている。

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■共同購入型クーポンサイトでの購入における不安 (図9)
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・ 共同購入クーポンサイトを利用する際に不安に思うことに、すべての国・地
 域において「商品・サービスの品質」が挙げられている。

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■クーポン情報の入手方法と、共有方法について (図10、11)
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・ クーポン情報の入手方法は、日本、中国、韓国では自分で共同購入型クーポ
 ンサイトを訪問した際に取得する人が多く、特に日本では7割を占めている。
・ クーポン情報の共有は、共同購入型クーポンの場合は購入を成立させるため
 に必要となるが、中国・韓国・では家族や友人に対して「口頭」で、台湾では
 「SNSのメッセージ機能」や「メール」でクーポン情報を共有しているが、日
 本では約6割の人が、「特に共有しない」と回答している。

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■日本における共同購入型クーポンサイトの認知度と
 利用経験について (図12)
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 日本国内で認知度が高い共同購入型クーポンサイトは、「グルーポン」
「ポンパレ」、「くまポン byGMO」の順で、「グルーポン」にいたっては9割
を超えている。実際の利用経験は、「ポンパレ」、「グルーポン」、「くま
ポンbyGMO」の順に多いという結果が出ており、認知度の上位2サイトが利用
経験では逆転している。

(総論)東アジア地域におけるネットショッピング事情について
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 今回の調査から、日本のオンラインショップの利用は他の3カ国・地域に比
べて少なく、またオンラインショップを利用する動機となる部分が大きく違
うことが明らかとなりました。他方、オンラインショッピングに対する不満
や不安については、各国で品質に関連するものが多く挙げられるなか、日本
は相対的にトラブルに遭遇したり不安に感じたりしているユーザーが少ない
傾向にあります。日本では、安心して買い物のできる優良なオンラインショッ
プが多いと言えるのではないでしょうか。
 また、共同購入型クーポンサイトの利用実態においても明確な差が表れま
した。
 例えば、日本は他の3カ国・地域に比べてクーポン情報をシェアする人が少
ないのは、フラッシュマーケティングとしての機能が十分に発揮されていな
い可能性があり、これは日本における共同購入型クーポンサイトの特徴とい
えます。こうした比較から浮かび上がってきた各国の購買行動の特徴を踏ま
え、ビジネスを展開していくことが今後より求められると考えます。

【調査背景】
 海外市場での売上拡大あるいはアジア新興国への進出といった日本企業の
海外進出の動きが活発化する中、文化的な背景や経済成長のステージが異な
るアジア新興市場において日本企業が成長を遂げるためには、各市場のニー
ズの把握など、詳細な市場理解が不可欠です。GMO JMIではGMOリサーチと共
同で日本、韓国、中国、台湾の東アジア主要4ヶ国の市場理解を目的に、2011
年4月から定期的にオンラインアンケート調査を実施しています。
 今回の調査は、さらに存在感を増すであろうオンラインショッピングに着
目し、各国での利用状況や利用意識の違いを明らかにすることを目的に、実
施いたしました。また、併せて最近の注目するべきトレンドとして、利用が
拡大している共同購入型クーポンについても取り上げています。

【GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社について】
 GMOインターネットグループのGMOリサーチの子会社で、市場調査・分析お
よび調査データを基にしたコンサルティングサービスを提供しております。
市場調査方法においては、従来どおりの市場調査はもちろん、ソーシャルメ
ディアリサーチ、CAPI(*1) /CATI(*2)、オンライン調査や携帯電話を通じて
の調査など、市場調査のスピードを大幅に短縮する方法を積極的に取り入れ
ています。また、CVG(Consumer Vision Goggles)やウェブ・アイ(Web Eye)
等、弊社独自の調査手法を用いた視覚的リサーチ(アイトラッキング)も提
供しております。最先端の技術を駆使したGMO JMIの市場調査は、迅速かつ最
適な意思決定のお手伝いをいたします。
(*1)CAPIとは、Computer Assisted PersonalInterviewの略で、コンピュータ
  を使いながら実施する、聞き取り調査のこと。
(*2)CATIとは、Computer Assisted TelephoneInterviewの略で、コンピュー
  タを使いながら実施する、電話調査のこと。

【参考資料】
※調査内容およびデータのグラフ、解説は省略させていただいております。
 詳細は下記URLをご参照下さい。
 URL:リンク
 URL:リンク (PDFファイル)

※日本以外の3カ国についての詳細結果はGMOジャパンマーケットインテリジェ
 ンス株式会社 ビジネスディベロップメント部 山田までお問い合わせ下さい。
 TEL:03-5784-1100 FAX:03-5784-1105
 E-mail:takatoshi.yamada@gmo-jmi.jp


【調査概要】
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 調査テーマ   : 通信販売と共同クーポン購入サイトに関する調査
 調査項目    : 通信販売および共同クーポン購入サイトに対する利用実態
 調査手法    : インターネット調査(クローズド調査)
 調査地域    : 日本、中国、韓国、台湾
 調査対象    : 19歳以上の男女
 回収サンプル数 : 各地域1000サンプル  合計:4000サンプル
           <実施日程>
           日本:2011年10月25日~11月1日
           中国:2011年10月27日~11月11日
           韓国:2011年10月20日~10月27日
           台湾:2011年10月27日~11月11日
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※本調査結果の引用・転載の際はクレジット記載「GMOジャパンマーケットイン
テリジェンス株式会社調べ」をお願いいたします。

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【調査に関するお問い合わせ先】
●GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社
ビジネスディベロップメント部 山田
TEL:03-5784-1100 FAX:03-5784-1105
E-mail:takatoshi.yamada@gmo-jmi.jp
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社
社長室 田野
TEL:03-5784-1100 FAX:03-5784-1105
E-mail:pr@gmo-research.jp

●GMOインターネット株式会社 グループ広報部 細田・石井
TEL:03-5456-2695 FAX:03-3780-2611
E-mail:pr@gmo.jp
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【GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社】
(URL:リンク
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会社名 GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 細川 慎一
事業内容 ■市場調査分析、広告、宣伝、出版に関する業務
     ■市場の調査並びにマーケティング調査に関するコンサルタント業務
     ■マーケティングリサーチ及び経営情報の調査、収集、提供
     ■各種市場調査の企画、実施
資本金 5,000万円
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【GMOインターネット株式会社】(URL:リンク
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会社名 GMOインターネット株式会社 (東証第一部 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容  ■WEBインフラ・EC事業
      ■インターネットメディア事業
      ■インターネット証券事業
      ■ソーシャル・スマートフォン関連事業
資本金 20億円
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■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp/

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