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マルチスクリーンコンテンツプラットフォームからの収益は2015年に210億ドルを上回る

米国の市場調査会社インスタット社は出版レポート「世界のマルチスクリーンコンテンツ配信プラットフォーム市場調査:Worldwide Multiscreen Content Delivery Platforms」のプレスリリースにおいて、2015年には何らかのマルチスクリーンサービスを利用している世帯数は2億7300万世帯となるだろう 、との予測結果を発表しました。

世界はユビキタスなマルチスクリーン接続へと向かっており、新たなデバイスがすべてのコンテンツをパーソナライズしている。消費者は、商用の映像番組をタブレット、スマートフォン、ノートPC、ネットブック、自動車内で視聴している。モバイルデバイスの改良が進み、消費者は何に対しても高画質を期待している。有料テレビサービスは、Netflixのような消費者に直接提供するサービスに対抗するために、TV Everywhereを強化している。そのため、マルチスクリーンコンテンツ配信プラットフォームは勢いづき、米国調査会社インスタット社の調査によると、その収益は2015年に210億ドルを上回るだろうとのことである。


「現在、消費者は、増加し続ける多くのデバイスで商用の動画を視聴し、その'視聴体験'を自分自身で管理したいと期待している。それはすでに、単に1080p 3D動画(Blu-ray 3D規格)を消費者のデバイスに配信するというような問題ではなく、消費者は接続しているコミュニティで共有して視聴したり、コンテンツに独自に追加情報をアップロードしたり、どんなデバイスからでもどんな時にでも最高の視聴ができるようにしたいということなのである」とインスタット社の調査主任Gerry Kaufhold氏は語る。


インスタット社は、下記についても調査した。

●2015年までは、マルチスクリーンを実際に利用している世帯数はアジア太平洋地域が最も多い
●ラテンアメリカ、インドなどの新興市場では、モバイルデータサービスが主流である
●2010-2015年の視聴時間はCAGR約88%の増加
●マルチスクリーンコンテンツ配信プラットフォームの加入ベースでの市場は、西欧で最も急速に成長するだろう
●消費者に直接提供するサービスは、マルチスクリーンコンテンツ配信プラットフォームの初期市場では収益を主導するが、2、3年の間には有料テレビ事業者のTV Everywhereサービスとの価格競争が激化するだろう
●2015年に、なんらかのマルチスクリーンサービスを利用している世帯数は2億7300万世帯となるだろう


インスタット社の調査レポート「世界のマルチスクリーンコンテンツ配信プラットフォーム市場調査 ー Worldwide Multiscreen Content Delivery Platforms」は、マルチスクリーンサービスを実際に利用している世帯数と、より高額のサービスにアップグレードしそうな加入者の比率、マルチスクリーンコンテンツ配信プラットフォームに適用される広告料金などを調査している。

●世界の6つの地域を調査し、TV Everywhereサービスと消費者に直接提供するサービスの、実際に利用している加入数を予測
●世帯数のカテゴリーは、ケーブルテレビ、IPテレビ、衛星有料放送TV Everywhere
●消費者に直接提供するマルチスクリーンサービスの加入世帯数の予測
●ネットワーク接続テレビ、パソコン、タブレット、スマートフォンの4種類のデバイスによる1か月あたりの視聴時間の予測
●広告効果を予測するための市場モデル
●世界の6つの地域の年間の総市場規模の傾向
●調査対象企業は、Adara Technologies、アルカテル・ルーセント、Amazon Prime、アップル、ARM、ARRIS、BigBand Networks、BSkyB、Canal+、シスコシステムズ、コムキャスト、エリクソン、グーグル、Hulu Plus、IneoQuest、インテル、マイクロソフト、Netflix、Ooyala、Rovi、Sencore、Synacor、thePlatform、テキサスインスツルメンツ、UltraVioletなど


この調査レポートは、世界のすべての種類の有料テレビセットトップボックスと、それらを採用するオペレータ、その加入者数の分析と予測を提供するインスタット社の「Global Pay-TV」サービスの一環である。

【調査レポート】
世界のマルチスクリーンコンテンツ配信プラットフォーム市場調査
Worldwide Multiscreen Content Delivery Platforms
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◆米国市場調査会社 インスタット社について
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株式会社データリソースはインスタット社の日本販売代理店です。
調査レポートの販売、委託調査などを行っています。

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