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「2011年版 世界のスマートグリッド2.0と日本企業の取り組み動向」を販売開始

~2011年、スマートグリッド2.0へと進化する世界の最新プロジェクトと各国標準化戦略の把握~

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐幹 東京都中央区)は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バイオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング(代表取締役 梅田佳夫 東京都台東区)が提供する「2011年版 世界のスマートグリッド2.0と日本企業の取り組み動向」を販売開始しました。

詳細URL:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=605

報道関係者各位

平成23年7月25日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)

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「2011年版 世界のスマートグリッド2.0と日本企業の取り組み動向」を販売開始

~2011年、スマートグリッド2.0へと進化する世界の最新プロジェクトと各国標
準化戦略の把握~
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐幹 東京都中央区)は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バイオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング(代表取締役 梅田佳夫 東京都台東区)が提供する「2011年版 世界のスマートグリッド2.0と日本企業の取り組み動向」を販売開始しました。

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■■ 商品概要 ■■

◇2011年、スマートグリッド2.0へと進化する世界の最新プロジェクトと各国標準化戦略の把握
◇2.0の特徴を示す「発電vs.電力消費のインタラクティブ・フロー」、「蓄電システム」「バーチャル・パワープラント」関連プロジェクトの分析
◇最新ホームエネルギー・マネージメント製品、主要企業の技術・アライアンス動向の整理と把握

再生可能エネルギー資源の電力網統合や、先進メーターインフラの確立を軸としたデマンドレスポンスプログラム等の革新技術を模索しながら、世界のスマートグリッド市場は目を見張る勢いで進化を続けています。本レポートでは、世界市場に建設的インパクトを与えるスマートグリッド2.0の潮流の中で、先進技術を取り入れ市場をリードする米国や、圧倒的な投資でスマートグリッドという情報エネルギーインフラ構築を推進する中国を始めとして、世界22カ国の関連最新情報を収集し整理しました。特に、スマートグリッド2.0のテーマとも言われる再生可能エネルギー電力網統合の安定制御や、そのキーシステムである蓄電関連事業、欧米で先行するスマートメーター実証におけるユーザー動向を含むプロジェクトの課題や成功要素、標準化動向、関連法整備、デバイス/システム企業の動向等など、種々の視点から最新の情報にアプローチし、世界動向の把握と分析とを行ないました。


■■ 調査対象 ■■

◆ 電力会社

AEC(American Electric Power‐米)、Con Edison Co. of New York、CitiPower & Powercor Australia(豪)、Duke Enegy(米)、EDF (仏)、ERDF(仏)、EDF Scottish Power(英)、Energy Networks (英)、Energy System Network collaborative、E.ON(英)、ESBN(アイルランド)、Exelon Corporation(米)、Fingrid(フィンランド)、Gazprom(露)、Indianapolis Power and Light(米)、Philadelphia Electric Company(米)、Rerm Energo(露)、Sacramento Municipal Utility District(米)、Scottish and Southern Energy(英)、SGCC(中国)、
東京電力、東北電力、沖縄電力‥等。

◆ 研究機関・イニシアチブ・標準化団体

ADEME(環境エネルギー節約庁)、AEEG(伊・電力ガス政策委員会)、ANEEL(伯・電力行政委員会)、APEC(アジア太平洋経済協力)、Asia-Oceania Regional Council of CIGRE、ATE(印・中央電力規制委員会)、California Energy Storage Alliance 、Clean Energy Ministral(クリーンエネルギーに関する閣僚会議)、CEN(欧州標準化委員会)、CENELEC(欧州電気標準化委員会)、DEC(英・エネルギー気候変動省)、DKE(独・電力情報技術協会)、DOE(米・エネルギー省)、EC(欧州委員会)、ECDGE(欧州委員会エネルギー総局)、Energy Market Authority, Singapore 、DRIED(Centre International de Recherche sur l'Environnement et le Developpement)、EPRI(電力中央研究所)、ETSI(欧州電気通信標準化協会)、European niversity Institute、Directorate-General for Energy EU、fenix(Flexible Electricity Network to Integrate the eXpected ‘energy evolution')、iea(International Energy Agency)ISGAN(インターナショナル・スマートグリッド・アクションネットワーク)、ITU-T(国際電気通信連合標準化部門)、MIRACLenrgy(Micro-Request-Based Aggregation,Forecasting and Scheduling of Energy Demand, Supply and Distribution)、NEDO(新エネルギー産業技術総合開発機構)、Penn State University、Ofgem(英・ガス/電気市場庁)、USAID(米国国際開発庁)、REA(ロシアエネルギー庁)、seai(Sustainable Energy Authority of Ireland)、SGCC(スマートグリッド・コンシューマ・コラボレイティブ)、Stanford University 、USAID(米国国際開発局)、USEA(United States Energy Association)Zigbee Alliance(ジグビー・アライアンス)‥等。

◆ 技術保有企業

ABB、Atos World Grid、Areva、Danfoss、Beacon Power、Cisco、Cybersoft、EnerDel、EnergyIQ、Enphase Energy、Xtreme Power 、Google、Infotility、Innoventive Power、Landis+Gyr、RENAULT NISSAN、SAFT、Schneider Electric、Sierara Wireless、Silver Spring Networks、Think City、Total、Trane、Verison
IHI、旭化成、エコマックス・ジャパン、エジソンパワー、FDK、川崎重工業、三洋電機、正興電機製作所、GSユアサ、次世代LIC総合技術研究組合、新神戸電機、信州大学、住友林業、東芝、大和ハウス工業、日本ガイシ、日本電気、日立製作所、三菱重工‥等。

■■ 調査項目 ■■

◆ 海外

・世界22カ国の電力政策とスマートグリッド2.0プロジェクト事例研究
米国、アイルランド、イギリス、イタリア、ドイツ、スペイン、フィンランド、フランス、ロシア、インド、オーストラリア、韓国、中国、ブラジル、インドネシア、シンガポール、タイ、台湾、ニュージーランド、フィリピン、ベトナム、マレーシア
・各国のスマートグリッド政策の特徴と関連法整備
・先進検針事業(スマートメーター)への投資規模と今後の予測
・蓄電(エネルギー貯蔵)関連プロジェクトの最新動向
・主導機関による標準化動向
・関連企業の技術、製品、アライアンス動向
・エネルギーマネージメントと見える化の最新動向
・先行スマートグリッド事業の課題と展望
・マートメーター実証とダイナミック課金プログラムに対するユーザーの反応
・主要プロジェクトの通信方式、スマートグリッド・システムアーキテクチャー
・バーチャルパワープラントと電力の国際市場融合運用
・アプリケーション展望(エネルギー・マネージメント、スマート家電)

◆ 国内

・蓄電池関連スマートグリッドの取組み事例
・大型蓄電システムメーカー、定置用蓄電池メーカーの実績
・関連技術開発、企業連携動向
・行政動向(次世代エネルギー社会システム、日本版スマートメーター、蓄電池技術)
・再生可能エネルギー系統安定対策、蓄電複合システムに関する実証実験動向


■■ 目次 ■■

調査概要

I. 総括編

  1.世界主要地域のスマートグリッド市場

   (1) スマートグリッドがもたらす世界政治への建設的インパクト
   (2) スマートグリッド2.0における米国の目標
   (3) 欧州‐国際電力取引を念頭においたスマートグリッド・アーキテクチャ
   (4) 中国‐自国産業保護主義市場へのグローバル企業の挑戦
   (5) インド、ブラジル‐振興国におけるスマートグリッドの特長

  2.2011年、欧州のスマートグリッド標準化作業状況

   (1) 基本政策と法的枠組み
   (2) 欧州標準化組織構成
   (3) スマートグリッド標準化に関する欧州勅令(Mandate M490)の範囲と目的

  3.ITU-Tの活動

   (1) スマートグリッド標準策定に関するITU-Tの活動
   (2) ITU-Tが捉えるスマートグリッド標準化の重要エリア
   (3) 他の標準化組織との連携

  4.Zigbee アライアンス

   (1) Zigbeeの目的
   (2) 標準分野別概要
   (3) ホーム・オートメーション関連のZigbee製品

  5.ISGAN(The International Smart Grid Action Network)の活動

  6.世界のスマートグリッド標準化団体一覧

  7.世界のホームエネルギーマネージメント機器(HEMS)の新製品

  8.蓄電、エネルギー貯蔵関連プロジェクトのトレンド

   (1) エネルギー貯蔵プロジェクトの世界的な振興
   (2) エネルギー貯蔵技術の分類
   (3) 米国のスマートグリッドにおける蓄電システム関連プロジェクト
   (4) その他のエネルギー貯蔵関連プロジェクト‐サーマル発電、フライホィール、揚水発電

  9.世界のスマートグリッド事業規模とプロジェクト進行状況

   ・政府予算規模 ・スマートメーター設置完了時期予測‥等

II. 米国市場編

   1.米国エネルギー省のスマートグリッド政策と将来予測

   (1) アメリカ再生・再投資法によるスマートグリッド投資金額
   (2) 各州への支援策と標準化の強化
     1) 支援の主目的
     2) スマートグリッド職業技術訓練
     3) スマートグリッド標準化の加速

  2.米国のデマンドレスポンス市場

   (1) 米国のデマンドレスポンスと需要家エネルギーマネジメント市場(HEMS、BEMS)  
   (2) デマンドレスポンス・サービスのトレンド

  3.ダイナミック課金によるデマンドマネージメントの効果

   (1) スマートメーター設置による省エネ効果
   (2) ダイナミック課金によるデマンドマネージメント(電力需要管理)

  4.米国の配電管理(DGM Distribution Grid Management)

   (1) 配電網事業と参入企業の特徴
   (2) 配電網事業の分類と担当企業
   (3) 配電管理プロジェクトの最新トレンド

  5.スマートグリッド企業の連携状況

   (1) スマートメーター・メーカーと通信企業
   (2) AMI産業の主要企業
   (3) スマートメーター企業と通信企業の技術補完
   (4) 半導体企業の重要性
   (5) 米国主要企業の技術連携構造

  6.スマートグリッド事例研究

   6-1. カリフォルニア州の「再生可能エネルギー、コージェネ、蓄電推進プロジェクト」
      1) プロジェクト全体概要
      2) コミュニティ/レジデンシャル蓄電システム・プロジェクト
      3) 蓄電によるグリッドサポート・プロジェクト
      4) スマートメーターにおけるアップグレードの課題

   6-2. バーチャル・パワープラント・シミュレーターによるコミュニティ蓄電システム
      1) プロジェクトの概要
      2) CES:コミュニティ・エナジーストレージ・システムの概要
      3) 蓄電の最適化に必要な4つのポイント
      4) バーチャル・パワープラント・プロジェクトの実証結果
      5) 欧州のバーチャル・パワープラント・プロジェクトとの比較

   6-3. 配電網内マイクロ発電のインターオペラビィティに関するプロジェクト
  
      1) プロジェクトの概要
      2) 需要家発電の配電網発電資産としての利用
      3) 現状と課題

   6-4. 発電資源の最適化とEV統合プロジェクト
  
      1) プロジェクトの概要
      2) HEMSを統合したダイナミック・プライス課金
      3) 電気自動車への電力利用特性記録デバイスの搭載

   6-5. パワーバレー(旧海軍造船所)スマートシティ・プロジェクト
  
      1) プロジェクトの概要
      2) エネルギー・イノベーション・ハブとしての役割
      3) リチウムイオン電池によるゼロエミッション住宅

  6-6. ダイナミック課金に対するユーザー行動実証プロジェクト
  
      1) プロジェクトの概要
      2) Com Ed社のユーザー行動実証の特徴
      3) ダイナミック課金の課題と解決策
      4) PECO社のマルチ発電リソース配電網統合実証事業
      5) 配電網内発電リソース統合の課題と対策

  7.欧米のスマートグリッド・ユーザー意識調査

   (1) 欧米で先行するユーザー行動・意識調査
   (2) ユーザー行動・意識調査結果のポイント
   (3) HEMSの導入に関するユーザー意識

III. 欧州市場編

  1.2011年、欧州各国のスマートグリッド政策と主要プロジェクト

   (1) ドイツのスマートグリッド政策と通信技術の方向性
   (2) イギリスのスマートグリッド政策と主要プロジェクト
   (3) フランスのスマートグリッド政策とロードマップ
   (4) イタリアのスマートグリッド政策と主要プロジェクト
   (5) スペインのスマートグリッド政策と主要プロジェクト

  2.欧州のバーチャル・パワープラント・プロジェクト‐fenix

   (1) fenix(フェニックス)プロジェクトの概要
   (2) fenixの採用事例

  3.スマートグリッド事例研究

   3-1. アイルランド‐風力発電ファームの配電網リンク・プロジェクト
      
      1) プロジェクトの概要
      2) 風力発電ファームの配電網統合と通信ネットワーク規格

   3-2. イギリスのエネルギーデマンド・ユーザー実証事業
  
      1) プロジェクトの概要
      2) エネルギーデマンド実証事業の主な仕様
      3) 実証結果から得られたフィードバック
      4) 実証結果を受けての勧告

   3-3. フィンランドのスマートグリッドと電力市場
  
      1) スマートグリッド5ヵ年計画
      2) マートグリッド1.0から2.0への進展
      3) ヘルシンキのスマートエネルギー住宅建設プロジェクト

   3-4. フランスのスマートメーター・プロジェクト「Linky」
  
      1) プロジェクトの概要
      2) Linkyの機能と技術の特性
      3) Linkyの実証結果と今後の課題

   3-5. フランスのスマートグリッド・プラットフォーム・プロジェクト「MENOFIS」
      1) プロジェクトの概要
      2) Menofisの技術構成
      3) Menofisプラットフォームの実証結果と課題

   3-6. パリ市のEVリチャージ・インフラ・プロジェクト「SAVE」
  
      1) プロジェクトの概要
      2) SAVEプロジェクトの特徴

   3-7. ロシアのエネルギー政策とスマートグリッド・プロジェクト

     1) ロシアのエネルギー政策
     2) ロシアのスマートグリッド政策
     3) ロシアの現行スマートグリッド・プロジェクト
       (1)AMI実証プロジェクト‐1
       (2)AMI実証プロジェクト‐2
       (3)シーメンスのスマートグリッド技術の導入
       (4)Televent社の配電管理システム
     4) 米国・ロシア両国の電力網蓄電技術協力

IV. アジア、新興国市場編

  1.中国のスマートグリッド市場
  
   1) 中国のスマートグリッド戦略と投資分野
   2) 中国のスマートグリッド標準化計画とマイルストーン
   3) 中国のスマートグリッド実証事業の進捗
   4) 中国のスマートメーター・メーカー

  2.インドのスマートグリッド市場
  
   1) エネルギー政策の構造7
   2) 主要エネルギー政策と実施思索
   3) エネルギー需要における課題
   4) 実行中のスマートグリッド活動
   5) 送電網の効率化
   6) スマートメーター事業

  3.ブラジルのスマートグリッド市場
  
   1) 電力市場構造と電力政策
   2) ブラジルのスマートメーター政策と標準化の進行
   3) 電力効率化を目指すスマートグリッド事業
   4) ブラジル市場におけるグローバル・スマートメーター企業の動向

  4.オーストラリアのスマートグリッド市場
  
   1) オーストラリアのスマートメーター機能要件
   2) スマートメーター設置目的
   3) スマートメーター実証試験の評価
   4) スマートメーターの個人負担コスト
   5) ホームエネルギー・マネジメントシステム(HEMS)動向

  5.韓国のスマートグリッド市場
  
   1) 韓国の電力行政とスマートグリッド政策
   2) 国家エネルギー基本計画とスマートグリッド・ロードマップ
   3) 済州島スマートグリッド・プロジェクト

  6.東南アジア諸国のスマートグリッド市場

   (1) インドネシア
   (2) シンガポール
   (3) タイ
   (4) 台湾
   (5) ニュージーランド
   (6) フィリピン
   (7) ベトナム
   (8) マレーシア

V. 日本のスマートグリッド

日本版スマートグリッド2.0

  1.行政動向

   (1) 国家戦略‐「環境未来都市」構想
   (2) 「環境未来都市整備促進法(仮称)」に向けた新法案の検討
   (3) 「次世代エネルギー・社会システム実証事業」
   (4) スマートメーター制度検討会

  2.蓄電池システム産業の最新動向

   (1) 行政動向
   (2) 系統用、需要家定置用、次世代自動車用蓄電池の現状と課題

   3.蓄電池を主要素とするスマートグリッドの取組み事例と蓄電池メーカーの実績

   (1) 大型蓄電池システム
  
     3-1-1. 三洋電機
     3-1-2. 東芝
     3-1-3. 日本ガイシ

   (2) 定置用蓄電池
  
     3-2-1. エコマックス・ジャパン
     3-2-2. エジソンパワー
     3-2-3. 正興電機製作所
     3-2-4. 新神戸電機
     3-2-5. 住友林業
     3-2-6. 大和ハウス工業
     3-2-7. GSユアサ

  (3) 実証実験
 
     3-3-1. 沖縄電力
     3-3-2. 東京電力
     3-3-3. 東北電力
     3-3-4. 日本電気

  (4) 研究開発、事業提携等
  
     3-4-1. IHI
     3-4-2. FDK/旭化成
     3-4-3. 川崎重工業
     3-4-4. 次世代LIC(リチウムイオンキャパシタ)総合技術研究組合
     3-4-5. 信州大学
     3-4-6. 東芝
     3-4-7. 日立製作所
     3-4-8. 三菱重工

付. 参考文献


■■ 商品詳細 ■■

商 品 名:2011年版 世界のスマートグリッド2.0と日本企業の取り組み動向
発 刊 日:2011年6月24日
発   行:株式会社シード・プランニング
販   売:株式会社クロス・マーケティング
判   型:A4 / 208ページ
頒   価:
■製本版      189,000円(本体価格180,000円、消費税9,000円)
※別途送料500円

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■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel:03-3549-1319
Fax:03-5565-5458
Mail:cs-info@cross-m.co.jp
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