logo

世界のデータ量が2年ごとに倍増 ビッグデータのビジネス機会と新たなITの役割

EMC協賛のデジタル・ユニバースに関する新たな調査結果をIDCが発表

2011年には、データの総量が1.8ゼタバイト
企業は今後10年で50倍のデータと75倍のファイル数の管理が必要

当資料は、2011年6月28日に米国で発表された下記ニュースリリースの抄訳です。
米国リリース原文:リンク

■ニュースの概要:
・IDCのデジタル・ユニバースに関する新しい調査「Extracting Value from Chaos」(*1)(EMCが協賛)によると、世界中のデータは2年ごとに倍増。
・2011年に1.8ゼッタバイト(1.8兆ギガバイト)のデータが作成および複製されると予想
・デジタル・ユニバースと「ビッグデータ」は、社会/テクノロジー/科学/経済の変革を推進
・「情報管理」テクノロジーにより、情報の作成、取得、管理、保存にかかるコストが、
2011年では2005年に比べて6分の1に削減
・デジタル・ユニバースへの企業の投資は50%増加し、2005年以降、4兆米ドルに到達

2011年6月28日、マサチューセッツ州ホプキントン発:
EMC コーポレーション(本社:マサチューセッツ州ホプキントン、会長 兼 社長 兼 最高経営責任者(CEO):ジョー・トゥッチ、NYSE 略号:EMC、以下EMC)は本日、EMCが協賛したIDCによるデジタル・ユニバースの調査「Extracting Value from Chaos」の結果を発表しました。この調査によると、世界中のデータ量は2年ごとに倍増し、2011年には1.8ゼッタバイトという膨大なデータが作成および複製されることになります。

この調査は、毎年作成および複製されるデジタル・データ量を測定/予測し、個人、企業、ITプロフェッショナルへの影響を分析します。今年で5年目となる本調査では、ビッグデータおよびその他のオポチュニティへの経済/社会/テクノロジー面での大きな影響を示しています。

1.8ゼッタバイトのデータ量は、次の項目と等しくなります。
・米国のすべての国民が、26,976年間休むことなく毎分3ツイートつぶやく
・世界中のすべての人が、毎日2億1,500万高解像度MRIスキャンを実行する
・2,000億を超えるHDムービー(1本のムービーの長さは2時間)。これは、1人が
24時間365日見続けたとして、すべてのムービーを見るには約4,700万年かかる。
・すべての情報を保存するには32 GBの Apple iPadが575億台必要。これだけの数のiPadがあれば、以下が可能。
-アラスカ州アンカレッジからフロリダ州マイアミまで4,005マイル続く高さ61フィートの壁
-万里の長城の平均的な高さの2倍に相当する長城
-南米を取り囲む高さ20フィートの壁
-メキシコシティの86%をカバー
-富士山の25倍の高さの山

こうした急激な増加の要因としてテクノロジーと資金が挙げられます。新しい「情報管理」テクノロジーにより、情報の作成/取得/管理/保存に要するコストは、2005年に比べて6分の1にまで削減されました。さらに2005年以降、デジタル・ユニバース(情報の作成、管理、保存および情報からの売上の創出を実行するためのクラウド、ハードウェア、ソフトウェア、サービス、スタッフ)に対する企業の年間投資額は、50%増加の4兆米ドルに達しています。

■調査の要点:
・大量のサーバおよびデータの管理、ファイルの増加に対するスタッフの不足:
IDCは、大量のデータおよびリソースを管理するスキル、経験、リソースが、増加するすべての分野でまったく追いついてないということを指摘しています。
2020年までの今後10年間で、IT部門は次に示すような事態に遭遇することになります。
-仮想サーバと物理サーバを合わせるとサーバ数が10倍になる
-管理すべきデータ量が50倍になる
-デジタル・ユニバースで情報をカプセル化するファイルまたはコンテナの数が75倍になる。これは、衣服、橋、医療デバイス内のセンサーなど、より多くの組み込み型システムが使用されるようになるため、情報自体よりもさらに早いペースで増加
-すべての情報管理に必要なITプロフェッショナルの数が1.5倍に
・クラウド・コンピューティングのコストと運用効率:
現在、クラウド・コンピューティングがIT予算に占める割合は2%未満ですが、IDCでは、2015年までに情報のほぼ20%が、「クラウド・コンピューティング・サービス・プロバイダ」によって「処理される」と予想しています。これは、デジタル・データが生成されてから破棄されるまでの間のどこかで、クラウドに保存されるか、クラウドで処理されるということになります。おそらく約10%がクラウドに保持されます。
・デジタル・シャドーが大幅に増加:
個人が自ら作成する情報量(文書の記述、写真の撮影、音楽のダウンロードなど)は、デジタル・ユニバースで個人について作成される情報量と比べると、大幅に少なくなります。
・企業で責任が発生:
デジタル・ユニバースの情報の75%は個人によって生成されますが、企業は、デジタル・ユニバースの情報の80%について何らかの責任を負います。

EMC コーポレーションの最高マーケティング責任者であるジェレミー・バートンは次のように述べています。
「容赦なく増え続ける、この爆発的な情報量により、絶え間なく多くのオポチュニティがもたらされることになり、社会/テクノロジー/科学/経済の変革が推進されます。
また ビッグデータにより、企業は最も重要な資産である情報の管理、情報から価値を抽出する方法の変更を余儀なくされます。EMCは、世界中の大企業から政府機関、中小企業に至るまで、すべてのお客様がクラウドへ移行し続ける中、デジタル・ユニバースにおける隠れた価値を引き出すことを支援します」。

■その他の主な調査結果
・新しいキャプチャ/検索/検出/分析ツールにより、組織は、デジタル・ユニバースの90%以上を占める非構造化データの詳細情報を入手できるようになります。
こうしたツールにより、データに関するデータを自動的に作成することが可能になります(Facebookの写真のタグ付けを支援する顔認識ルーチンなど)。データに関するデータ、つまりメタデータは、全体としてデジタル・ユニバースよりも2倍速いペースで増加しています。
・ビジネス・インテリジェンス・ツールで次第にリアルタイムのデータを扱うようになっており、契約者がどこを運転するかに基づいて自動車保険の保険料を課金したり、インテリジェント・グリッドを介して送電したり、ソーシャル・ネットワーキングの応答に基づいて迅速にマーケティング・メッセージを変更したりすることが可能となっています。
・新しいストレージ管理ツール(重複除外、自動階層化、仮想化など)により、保存されているデジタル・ユニバースの一部分についてコストを削減できるほか、コンテンツ管理ソリューションと同様にどのデータを保存すべきかを決定できます。
・新しいセキュリティ・プラクティスおよびツールにより、企業は、保護すべき情報を特定し、どのセキュリティ・レベルが必要かを確認した後、特定の脅威保護デバイス/ソフトウェアから不正管理システムおよび評価保護サービスに至るまでの保護を実行できます。
・クラウド・コンピューティング・ソリューション(パブリック、プライベート、またはこの2つの組み合わせであるハイブリッド)により、企業に対し、従来のIT環境と比べて新たなレベルのスケールメリット、機敏性、柔軟性がもたらされます。
このソリューションは、長期にわたって、デジタル・ユニバースの複雑性を処理するための重要なツールとして位置づけられます。
・クラウド・コンピューティングにより、IT-as-a-Serviceを活用することが可能になります。
IT-as-a-Serviceとビッグデータの状況を組み合わせることで、組織は次第に、ITに関して、社内インフラストラクチャへの投資としてではなく、外部サービスとして活用する方向で考えるようになっています。
・デジタル・ユニバースの拡大のペースは、引き続きストレージ容量の増加ペースを上回っています。しかし、保存する1ギガバイトのコンテンツから、通常は保存しない一時的なデータ(視聴するが記録しないデジタルTV信号や通話中にネットワーク・バックボーンでデジタル化される音声通話など)が1ペタバイト以上創出される場合があることに注意してください。
・デジタル・ユニバースの情報の3分の1未満が、最低レベルのセキュリティと保護しか適用されておらず、必要な情報の約半分しか保護されていない状況です。

以下のサイトよりデジタル・ユニバースに関するイメージ画像がダウンロードできます。
リンク
リンク

*1)出典: IDC Digital Universe Study, sponsored by EMC, June 2011

# # #

■EMCコーポレーションについて
EMCコーポレーションは、お客様およびサービスプロバイダーのビジネスの変革を行い、IT-as-a-Serviceを提供する世界のリーディング・カンパニーです。この変革には、クラウド・コンピューティングが基本となっています。EMCは、革新的な製品とサービスによって、IT部門のクラウド・コンピューティングへの旅を加速させ、
最も価値ある資産である「情報」を、機敏に、高い信頼性で、効率的に、保存、管理、保護、そして分析を行うことをお手伝いいたします。リンク

# # #

EMC、EMC2は、米国EMCコーポレーションの登録商標または商標です。これらの商標は、日本または諸外国で商標登録等により、適用法令で守られている場合があります。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。