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【レポート販売】「11 燃料電池・水素業界の将来展望」を販売開始

~エネルギー・蓄電池関連(燃料電池・水素編)~

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、情報通信関連機器・電子部品及び材料・エネルギー・環境についての調査業務を行う株式会社日本エコノミックセンター(代表取締役 石澤 宜之 東京都中央区)が発行する調査資料「11 燃料電池・水素業界の将来展望」の販売を開始しました。

詳細ページ:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=604

報報道関係者各位

平成23年6月27日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)

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「11 燃料電池・水素業界の将来展望」を販売開始

 ~エネルギー・蓄電池関連(燃料電池・水素編)~
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、情報通信関連機器・電子部品及び材料・エネルギー・環境についての調査業務を行う株式会社日本エコノミックセンター(代表取締役 石澤 宜之 東京都中央区)が発行する調査資料「11 燃料電池・水素業界の将来展望」の販売を開始しました。

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■■ 資料概要 ■■

 東日本大震災による原子力発電所事故が発生し、原子力エネルギーに対する不安が高まっていることから、風力、太陽光発電などの新エネルギーとともに、水素と酸素を反応させて発電する燃料電池は低炭素社会にふさわしいエネルギー源として注目されている。
 また、新エネルギーと制御システムとの組み合わせにより、スマートグリッドの構築も可能である。燃料電池の主な用途は、家庭用、携帯機器用、自動車用、業務・産業用などがある。このうち、国内では家庭用で世界の先頭を走っており、都市ガス会社などが「エネファーム」という名称で販売を行っている。家庭用の次に期待が大きいが自動車用で、現状ではリース販売による小規模に出荷している段階であるが、国内外の大手自動車メーカーは2015年より燃料電池自動車の本格普及を目指すことに足並みを揃えている。
 燃料電池には様々な関連部材や装置、技術などが必要となるため、部品メーカーにとっては、成長が期待される分野である。それぞれの得意分野から集まることで、燃料電池の低コスト化、性能及び耐久性の向上化などの目指す技術の登場も予想される。弊社の予測では、2020年度の燃料電池(家庭、小型、自動車、業務・産業)市場は世界規模で2兆4,000億円、国内規模で5,230億円とした。


■■ 資料目次 ■■

第I章 燃料電池市場の動向と展望

    1.国内電池国内市場の現状と展望

     (1)燃料電池国内市場の概要と動向
     (2)燃料電池国内部材市場の展望

    2.燃料電池国内外市場の動向と展望

     (1)燃料電池用途別世界市場展望(~2030年度)
       [1]世界市場概要
       [2]家庭用燃料電池
       [3]小型燃料電池
       [4]自動車用燃料電池
       [5]業務・産業用燃料電池
     (2)燃料電池用途別国内市場展望(~2030年度)
       [1]国内市場概要
       [2]家庭用燃料電池
       [3]小型燃料電池
       [4]自動車用燃料電池
       [5]業務・産業用燃料電池
     (3)燃料電池タイプ別世界市場展望(~2030年度)
       [1]世界市場概要
       [2]固体高分子形(PEFC)
       [3]直接メタノール形(DMFC)
       [4]固体酸化物形(SOFC)
       [5]溶融炭酸塩形(MCFC)
       [6]リン酸形(PAFC))
     (4)燃料電池タイプ別国内市場展望(~2030年度)
       [1]国内市場概要
       [2]固体高分子形(PEFC)
       [3]直接メタノール形(DMFC)
       [4]固体酸化物形(SOFC)
       [5]溶融炭酸塩形(MCFC)
       [6]リン酸形(PAFC))


    3.海外燃料電池・水素関連技術開発動向

     (1)主要国の燃料電池・水素関連技術開発動向
       [1]米国
       [2]カナダ
       [3]イタリア
       [4]英国
     (2)海外燃料電池関連企業の動向と展望
      (STマイクロエレクトロニクス(スイス)/TSTI(台湾)/バラード・パワー(カナダ)/フュエルセル・エナジー(米国)/ポスコ(韓国)/モトローラ(米国))

    4.燃料電池を取り巻く背景と助成制度

     (1)新エネルギーの定義とメリット
     (2)新エネルギー導入の基本政策
     (3)燃料電池に対する助成制度

第II章 家庭用燃料電池の動向と展望

    1.家庭用燃料電池システムの動向と展望

     (1)家庭用燃料電池市場の現状と動向
      [1]家庭用燃料電池メーカーシェア(2010~11年度)
      [2]家庭用燃料電池販売シェア(2010~11年度)
      [3]家庭用燃料電池メーカー別市場予測(~20年度)
      [4]家庭用燃料電池販売会社別市場予測(~20年度)
     (2)燃料電池システム大規模実証事業の動向
     (3)家庭用固体酸化物形燃料電池システムの動向

    2.家庭用燃料電池関連企業の動向と戦略

     (1)出光興産 株式会社(アストモスエネルギー(株))
     (2)大阪ガス 株式会社
     (3)西部ガス 株式会社
     (4)静岡ガス 株式会社
     (5)JX日鉱日石エネルギー 株式会社((株)ENEOSセルテック)
     (6)TOTO 株式会社
     (7)東京ガス 株式会社
     (8)東芝燃料電池システム 株式会社
     (9)東邦ガス 株式会社
     (10)トヨタ自動車 株式会社
     (11)日本特殊陶業 株式会社
     (12)パナソニック 株式会社

    3.家庭用燃料電池競合市場の動向

     (1)オール電化住宅関連市場の動向と展望
     (2)エコキュート市場の動向と展望
     (3)エコキュート関連企業の動向と戦略
      ((株)コロナ/ダイキン工業(株)/東芝キャリア(株)/パナソニック電工(株)/日立アプライアンス(株)/三菱電機(株))
     (4)IHクッキングヒーター市場の動向と展望
     (5)IHクッキングヒーター関連メーカーの動向
      (パナソニック電工(株)/日立アプライアンス(株)/三菱電機(株))

    【参考】オール電化/エコキュート/IHクッキングヒーター/住宅着工戸数推移予測

第III章 燃料電池関連材料・技術の動向と展望

    1.固体高分子膜と電極材の動向と展望

     (1)固体高分子膜・電極材の技術動向
     (2)固体高分子形膜世界市場規模予測/シェア

    2.高分子膜・電極材関連メーカーの動向と戦略

     (1)旭化成ケミカルズ 株式会社(フッ素系高分子膜)
     (2)旭硝子 株式会社(燃料電池自動車用電解質膜)
     (3)株式会社 GSIクレオス(カーボンナノチューブ)
     (4)住友化学 株式会社(膜-電極接合体)
     (5)田中貴金属工業 株式会社(燃料電池用電極触媒)
     (6)デュポン(米国)(燃料電池用イオン交換樹脂)
     (7)戸田工業 株式会社(燃料電池用改質触媒)
     (8)株式会社 ノリタケカンパニーリミテド
      (固体高分子形燃料電池(PEFC)用電極触媒)
     (9)株式会社 フルヤ金属(燃料電池用新触媒)
     (10)ホソカワミクロン 株式会社
      (燃料電池電極触媒製造技術)

    3.燃料電池セパレータの動向と技術

    4.燃料電池用セパレータ関連メーカーの動向と戦略

     (1)NOK 株式会社(PEFC用セルシール)
     (2)山陽特殊製鋼 株式会社(セパレータの出力向上化)
     (3)昭和電工 株式会社(PEFC用セパレータ)
     (4)信越ポリマー 株式会社(PEFC用セパレータ)
     (5)住友金属工業 株式会社(PEFC用セパレータ)
     (6)株式会社 精工技研(PEFC用セパレータ)
     (7)大同特殊鋼 株式会社(セパレータ用金属素材)
     (8)大日本印刷 株式会社(金属セパレータ)
     (9)東海カーボン 株式会社(セパレータ用材料)
     (10)日清紡ホールディングス 株式会社(燃料電池用カーボンセパレータ増産計画)
     (11)日立電線 株式会社(PEFC用セパレータ)

    5.燃料電池関連部材有力企業の動向
     (オムロン(株)/オリジン電気(株)/栗田工業(株)/帝人(株)/東邦テナックス(株)/三菱レイヨン(株))

    6.燃料電池計測・評価装置関連企業の動向と戦略
     (英和(株)/(株)エヌエフ回路設計ブロック/菊水電子工業(株)/(株)島津製作所/(株)チノー/(株)東陽テクニカ/日置電機(株)/(株)日立ハイテクノロジーズ/横河電機(株)(横河メータ&インスツルメンツ(株)))
     【参考】電気計測器市場規模予測(~2014年度)

    7.大学・研究機関等の技術開発動向
     (京都大学/産業技術総合研究所/東京工業大学/東京理科大学/北海道大学/山梨大学/横浜国立大学/理化学研究所)
     【参考】固体高分子形燃料電池ロードマップ(定置用)

第IV章 小型燃料電池の動向と展望

    1.小型燃料電池の今後と将来性

    2.主要研究機関・団体等の技術開発動向
     (九州大学/静岡大学/東京大学/物質・材料研究機構)

    3.小型燃料電池関連メーカーの動向と戦略

     (1)小型燃料電池関連メーカー
      (アクアフェアリー(株)/セイコーインスツル(株)/(株)東芝/パナソニック(株)/(株)日立製作所/(株)フジクラ/三菱ガス化学(株))
     (2)小型燃料電池部材関連メーカー
((株)クラレ(DMFC用電解質膜)/栗田工業(株)(固体メタノール燃料)/シーアイ化成(株)(小型送液ポンプ)/JSR(株)(燃料電池用電解質膜)/大日本印刷(株)(触媒転写フィルム)/東洋紡績(株)(DMFC用高分子電解質膜)/東レ(株)(炭化水素系電解質膜)/(株)トクヤマ(DMFC用電解質膜)/ニッポン高度紙工業(株)(燃料電池用無機/有機複合電解質膜)/日立金属(株)(金属ポーラス体)/(株)村田製作所(液体搬送マイクロポンプ))

第V章 燃料電池自動車関連の動向と展望

    1.燃料電池自動車の動向と展望
     【参考】環境対応自動車の動向と展望

    2.燃料電池自動車関連メーカーの動向と戦略
     (スズキ(株)/ダイハツ工業(株)/トヨタ自動車(株)/日産自動車(株)/本田技研工業(株)/マツダ(株))

    3.燃料電池自動車関連海外メーカーの動向と戦略
     (現代自動車(韓)/ゼネラルモーターズ(米国)/ダイムラー(独)/ BMW(独))
     【参考】燃料電池自動車ロードマップ

第VI章 水素ステーションの動向と展望

    1.水素ステーションの整備計画

    2.官公庁の事業動向(経済産業省・他)

    3.水素ステーション関連企業の動向と戦略
     (出光興産(株)/岩谷産業(株)/コスモ石油(株)/大陽日酸(株)/東邦ガス(株)/日本エア・リキード(株)/本田技研工業(株))

    4.水素製造・供給部材関連企業の動向と戦略
     (エア・ウォーター(株)/澁谷工業(株)/東京ガス(株)/三菱化工機(株)/横浜ゴム(株))
     【参考】水素貯蔵技術ロードマップ

第VII章 業務・産業用燃料電池の動向と展望

    1.固体酸化物形燃料電池の動向と展望

     (1)固体酸化物形燃料電池の技術概要
     (2)固体酸化物形燃料電池の現状と動向

    2.固体酸化物形燃料電池関連企業の動向と戦略
     (関西電力(株)/JX日鉱日石エネルギー 株式会社/(株)ENEOSセルテック)/第一稀元素化学工業(株)/東京ガス(株)/東邦ガス(株)/日本ガイシ(株)/(株)日本触媒/ホソカワミクロン(株)/三菱重工業(株))

    3.リン酸形燃料電池の動向と展望

    4.溶融炭酸塩形燃料電池の動向と展望
     【参考】溶融炭酸塩形燃料電池の導入実績

    5.大学・研究機関等の技術開発動向
     (産業技術総合研究所/東京都市大学/(財)ファインセラミックスセンター/北海道大学)
    6.業務・産業用燃料電池需要別予測(~2020年)
     【参考】固体酸化物形燃料電池ロードマップ


■■ 概要 ■■

商 品 名:11 燃料電池・水素業界の将来展望
発 刊 日:2011年6月24日
発   行:株式会社日本エコノミックセンター
販   売:株式会社クロス・マーケティング
判   型:B5/200ページ
価   格:
■製本
  69,500円(本体価格66,190円+消費税3,310円)
■CD-ROM
  69,500円(本体価格66,190円+消費税3,310円)
■製本+CD-ROM
  99,500円(本体価格94,762円+消費税4,738円)
※各別途送料500円

詳細ページ:リンク


【お申し込み方法】
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【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。


■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■

名称:株式会社クロス・マーケティング
本社所在地:東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6F
代表者:代表取締役社長 五十嵐 幹
設立:2003年4月
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■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel:03-3549-1319
Fax:03-5565-5458
Mail:cs-info@cross-m.co.jp
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