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【レポート販売】『2011年「環境監視」ビジネス白書』を販売開始

~「環境監視ビジネス」の当該主要(14社)プレイヤーに対する最新のビジネス実態を多面的且つ多層的にヒアリング~

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、株式会社ESP総研(代表取締役 村岡 正悦 東京都豊島区)がまとめたレポート、『2011年「環境監視」ビジネス白書』を販売開始しました。

詳細ページ:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=514

報道関係者各位

平成23年4月15日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)

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『2011年「環境監視」ビジネス白書』を販売開始

~「環境監視ビジネス」の当該主要(14社)プレイヤーに対する最新のビジネス実態を多面的且つ多層的にヒアリング~ 
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、株式会社ESP総研(代表取締役 村岡 正悦 東京都豊島区)がまとめたレポート、『2011年「環境監視」ビジネス白書』を販売開始しました。

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■■ 商品概要 ■■

「環境監視」ビジネスであるが、以下の3セグメントから構成されている。
A.「ITベンダ×ワイヤレス関連プロダクト等を活用した環境監視ソリューション・ビジネス(リモート環境監視ソリューション、環境センサーなどを活用した展開、センサーネットワーク、有害物質の監視、工場向け環境監視システム、計測する為のソフトウェアとハードウェアを提供など)
B.データセンター向け・サーバルーム向けなどに特化した「環境監視ソリューション・ビジネス(遠隔管理ソリューション、センサーネットワーク、施設関連の環境監視ビジネス、温度監視、電源・温度・湿度監視ソリューション、環境測定、環境監視関連製品の提供、データセンター環境監視システム、エネルギーモニタリング、エネルギー監視ソリューションなど)
C.環境計量ベンダ( 「調査」「計量」「建築物管理」、モニタリング的な監視の部分、新たにものを作っていく為の予測評価、計量法に基づく環境計量事業、計量証明事業、 「環境」「予報」「情報システム」( 「環境」事業に「予報」をミックス)、大気汚染常時監視など である。

※全文はこちらをご覧下さい。
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■■ 調査概要 ■■

【調査対象】
 Web上にて「環境監視」と言及している事業者(プレイヤー)すべてにアプローチし、取材依頼を行った。但し、有償で「環境監視ビジネス」を展開していないプレイヤーは調査対象外とした。

【調査方法】
 弊社専門調査員による訪問取材、電話取材並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は訪問取材であった)。

【調査&レポート期間】
 2010年11月17日~2011年12月20日まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2011年3月11日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。


■■ 目次 ■■

2011年 「環境監視」ビジネス白書(T字型調査の実施:垂直深堀調査重視)

I.調査対象リスト一覧 編

1)調査対象プレイヤーの抽出方法:「環境監視ビジネス」プレイヤーは?
2)「環境監視」ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス(114社/部門)

II.総括 編

・総括(結論)(「環境監視」ビジネスの現状分析とコンサルティング)
  0)  「環境監視ビジネス」の定義範囲について
  1)  市場概況(結論)×ライフサイクル・フェーズにおける現状のポジション&
      今後のシナリオ予測(3つの市場セグメント別
 2-1)  当該主要14社(個票要約分析)×当該売上額(TOTAL)推移
      (2009年度~2013年度)の換算(2010年11月~2010年12月 調査時点)
 2-2)  当該主要14社(個票要約分析)×ビジネスモデル別 当該売上額推移
      (2009年度~2013年度)の換算(2010年11月~2010年12月 調査時点)
 2-3)  エヌエス環境(株)×ビジネスモデル比率別 当該売上額推移
      (2009年度~2013年度)の換算(2010年12月 調査時点)
 2-4)  日本ナショナルインスツルメンツ(株)出典を元に換算×「ワイヤレス関連
      プロダクト等を活用した環境監視ソリューション・ビジネス」市場規模推移
      (2010年11月~2010年12月 調査時点)を予測・俯瞰
 2-5)  グリーンブルー(株)出典を元に換算×「環境計量の証明」市場規模推移
      2010年11月~2010年12月 調査時点)を予測・俯瞰
 2-6)  グリーンブルー(株)出典を元に換算×「社会インフラマネジメント市場」
      市場規模推移(2010年11月~2010年12月 調査時点)を予測・俯瞰
 2-7)  「環境監視ビジネス」の定義範囲別×当該市場規模推移(2カ年)
      (2009年度 実績~2010年度 見込)
  3)  「環境監視ビジネス」の定義範囲別×当該市場規模(感)
     【1】【 A.「ITベンダ×ワイヤレス関連プロダクト等を活用した環境監
        視ソリューション・ビジネス(リモート環境監視ソリューション、
        環境センサーなどを活用した展開、センサーネットワーク、有害
        物質の監視、工場向け環境監視システム、計測する為のソフトウ
        ェアとハードウェアを提供など) 】
        <2009年度時点(金額ベース)>
        (2010年11月~2010年12月 調査時点)
     【2】【 B.データセンター向け・サーバルーム向けなどに特化した「環境
        監視ソリューション・ビジネス(遠隔管理ソリューション、センサ
        ーネットワーク、施設関連の環境監視ビジネス、温度監視、電源・
        温度・湿度監視ソリューション、環境測定、環境監視関連製品の提
        供、データセンター環境監視システム、エネルギーモニタリング、
        エネルギー監視ソリューションなど) 】
        <2009年度時点(金額ベース)>
        (2010年11月~2010年12月 調査時点)
     【3】【 C.環境計量ベンダ( 「調査」「計量」「建築物管理」、モニタリン
        グ的な監視の部分、新たにものを作っていく為の予測評価、計量法に
        基づく環境計量事業、計量証明事業、 「環境」「予報」「情報シス
        テム」( 「環境」事業に「予報」をミックス)、大気汚染常時監視、
        など】<2009年度時点(金額ベース)>
        (2010年11月~2010年12月 調査時点)
  4)  当該主要14社(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算
      できる当該ビジネスモデル別 構成比率(%)の変化・シナリオ
      (2010年11月~2010年12月 調査時点)
  5)  「環境監視ビジネス」の市場占有率<シェア>(2009年度:実績)
      ならびに当該売上ランキング(2009年度:実績)について
  6)  「環境監視ビジネス」の定義別×競合認識、参入プレイヤー数認識
     (基本的には国内での認識)
     【1】 【 A.「ITベンダ×ワイヤレス関連プロダクト等を活用した環境監
        視ソリューション・ビジネス(リモート環境監視ソリューション、
        環境センサーなどを活用した展開、センサーネットワーク、有害
        物質の監視、工場向け環境監視システム、計測する為のソフトウ
        ェアとハードウェアを提供など)
     【2】 【 B.データセンター向け・サーバルーム向けなどに特化した「環境
        監視ソリューション・ビジネス(遠隔管理ソリューション、センサ
        ーネットワーク、施設関連の環境監視ビジネス、温度監視、電源・
        温度・湿度監視ソリューション、環境測定、環境監視関連製品の提
        供、データセンター環境監視システム、エネルギーモニタリング、
        エネルギー監視ソリューションなど) 】
     【3】 【C.環境計量ベンダ( 「調査」「計量」「建築物管理」、モニタリ
        ング的な監視の部分、新たにものを作っていく為の予測評価、計量
        法に基づく環境計量事業、計量証明事業、 「環境」「予報」「情
        報システム」( 「環境」事業に「予報」をミックス)、大気汚染
        常時監視など】
  7)  「環境監視ビジネス」の競合認識、競合プレイヤー分析→競合の数から当該参
     入プレイヤーを推察(仮説)する【1】~【3】
  8)  主要14社・団体における「環境監視ビジネス」シーズ別(ハードウェア販売、
     ソフトウェア販売、コンサルティング、SI(運用を含んだ)、その他(測定や
     分析・計測、モニタリング))(平均販売実績)価格帯×当該売上
     (2010年度 見込) 相関クロス
 9-1)  「環境監視ビジネス」×重点「適用分野」「販売ターゲット」仮説
      (コンサルティング)
 9-2)  当該14社における「適用分野」別 合計点数(裏付け)検証 有望度(全体)
      ×実績(多少)クロス MAP(2010年11月~2010年12月 調査時点)
 9-3)  適用分野、販売ターゲット分野<現状>×俯瞰図
 9-4)  「 環境監視ビジネス」実態市場規模推移「2009年度⇒2013年度」
     (主要14社換算)<適用分野×主要セグメント別>
     (2010年11月~2010年12月 調査時点)
 9-5) 「環境監視ビジネス」実態市場規模推移×適用分野別×ワイヤレス関連プロ
     ダクト等を活用した環境監視ソリューション・ビジネス
     ((状態監視のみ)(日本ナショナルインスツルメンツ(株)出典を元に換算)
     <単位:億円>
      <適用分野×主要セグメント別> (2010年11月~2010年12月 調査時点) 
 9-6)  「環境監視ビジネス」実態市場規模推移× 適用分野別×環境計量の証明市場
      (グリーンブルー(株) 出典を元に換算)<単位:億円>
      <適用分野×主要セグメント別> (2010年11月~2010年12月 調査時点)
 9-7)  「環境監視ビジネス」実態市場規模推移×適用分野別×社会インフラマネジメ
      ント市場(グリーンブルー(株) 出典を元に換算) <単位:億円>
      <適用分野×主要セグメント別> (2010年11月~2010年12月 調査時点)
 9-8)  「個票要約(14社)分析」 ×「適用分野」調査結果
      <2010年11月~2010年12月時点>(1)(2)
 10-1)  「個票(14社)分析」×「技術クロス分布」(2010年11月~2010年12月)
      【A.「ITベンダ×ワイヤレス関連プロダクト等を活用した環境監視ソリュー
      ション・ビジネス(リモート環境監視ソリューション、環境センサーなど
      を活用した展開、センサーネットワーク、有害物質の監視、工場向け環境
      監視システム、計測する為のソフトウェアとハードウェアを提供など)」】
      【B.データセンター向け・サーバルーム向けなどに特化した「環境監視ソリ
      ューション・ビジネス(遠隔管理ソリューション、センサーネットワー
      ク、施設関連の環境監視ビジネス、温度監視、電源・温度・湿度監視ソリ
      ューション、環境測定、環境監視関連製品の提供、データセンター環境監
      視システム、エネルギーモニタリング、エネルギー監視ソリューションな
      ど)」】
      【C.環境計量ベンダ( 「調査」「計量」「建築物管理」、モニタリング的な
      監視の部分、新たにものを作っていく為の予測評価、計量法に基づく環境
      計量事業、計量証明事業、 「環境」「予報」「情報システム」
      (「環境」事業に「予報」をミックス)、大気汚染常時監視など)】
  11)  個票要約(14社)「ビジネスモデル」集計&分析(1)~(4)
 12-1)~12-3)「個票要約(14社)分析」×「販売チャネル」
        (ゼロ段階)(1段階) (2段階)  
  13)  「個票分析(14社) 」×「重点戦略(直接的/間接的)」×「抽出重複件数
      (多い/少ない)」(2010年11月~2010年12月)
 14-1)  開始時期(2010年11月~2010年12月 調査時点)×当該単年売上規模
       (2010年度 見込)の相関(XY軸)統計
 14-2)  開始時期(2010年11月~2010年12月 調査時点)×当該単年売上規模
       2010年度 見込)の相関(XY軸)マッピング
 15-1)  導入実績(累計数量ベース)×金額ベース
       (当該単年売上:2010年度 見込)から言えること
      ※あくまで累計実績を抽出
 15-2)  導入実績(累計数量ベース)×金額ベース
      (当該単年売上:2010年度 見込)の相関統計
  16)  前年比伸長率から見えてくる当該市場概況
      <前年比伸長率×コメント・キーワード×当該単年売上規模 クロス>
  17)  (今後の数値)目標(数量ベース、金額ベース)×当該売上規模
      (2010年度 見込)クロス
  18)  今後の売上計画×当該売上規模(2010年度 見込)クロス
 19-1)  「個票(14社)分析」×「市場拡大要因」分析
       (2010年11月~2010年12月 調査結果)
 19-2)  「個票(14社)分析」×「市場阻害要因」分析
      (2010年11月~2010年12月 調査結果)
  20)  「個票(14社)分析」×「ユーザー事例」分析
       (2010年11月~2010年12月調査)
  21)  「個票要約分析(14社) 」×「今後の方向性」×全体傾向(数値統計)
  22)  イノベーション・ポイント× 「環境監視」によって近未来シーンとして
       どのようなことが可能になるのか?「環境監視」によって未来がどのよう
      に変わるのか?重要な観点(現実にはまだ起こっていないが、未来に起こ
      りえるシーン中心)⇒ 「環境監視」ビジネスの価値(V)→魅せ方⇒どのよ
      うにユーザーに切り込んで説得していくのか?
  23)  「環境監視」ビジネス 主要ベンダ(14社)当該売上予測
       (2009年度~2013年度:5カ年)推移×ビジネスモデルMAP 一覧
  24)  「環境監視ビジネス」ベンダ×価格定義&具体的な価格指標一覧(14社)
 25-1)  主要14社における「環境監視ビジネス」×適用分野 マトリックス一覧
       (企業別×適用分野別 星取表)
 25-2)  主要14社における「環境監視ビジネス」×適用分野&対象エリア
       (着眼点と実績) マトリックス一覧 点数化(適用分野有望度MAP:俯瞰図)
 25-3)  主要14社における分野・対象別×全体に占める「適用分野(着眼点と実績)」
       比率、売上換算(主要14社)マトリックス一覧(当該売上、ワイヤレス関連
      プロダクト等を活用した環境監視ソリューション・ビジネス換算売上、
      環境計量の証明市場、社会インフラマネジメント市場×別換算値)
       ≪38セグメント≫
 25-4)  主要14社における「環境監視ビジネス」×販売ターゲット
        マトリックス一覧(企業別×販売ターゲット分野別 星取表)
  26)  「環境監視」ビジネス×深堀実態調査結果・マトリックス
       <企業別×調査項目別>(14社分)

III.個票(要約) 編

1) アイ・ビー・エス・ジャパン株式会社(1)~(7-2)
2) ATENジャパン株式会社(1)~(8-2)
3) 株式会社Anywire(1)~(7-4)
4) エヌエス環境株式会社(1)~(9-2)
5) 株式会社エフエイオープン(1)~(7-5)
6) 株式会社大崎コンピュータエンヂニアリング(1)~(6-3)
7) グリーンブルー株式会社(1)~(10-6)
8) 株式会社ゼットコミュニケーションズ(1)~(9)
9) ニッキャビ株式会社(1)~(8-2)
10) (財)日本気象協会(1)~(5-4)
11) 日本ナショナルインスツルメンツ株式会社(1)~(6-2)
12) 日本ノーベル株式会社(1)~(6)
13) パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社(1)~(6)
14) パナソニック電工ネットワークス株式会社(1)~(5)

【個票共通項目】

1. 「環境監視」関連/中核プロダクツ(製品)&ソリューション(SI)&サービス
    概要(具体的なメニュー内容や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを
    中心に>など)
2. 適用分野・対象エリア(エリア・分野、業種・業務)
3. 主要技術(技術別×適用分野・エリア、業種・業務 別)
4. ビジネスモデル・販売チャネル
  1)ビジネスモデル
  2)販売チャネル
5. 重点戦略・販売ターゲット<比率シェアなど> 
  1)重点戦略(売上拡大のための施策・具体的な努力:直接的手段or間接的手段など
  2)販売ターゲット(エリア・分野、業種・業務)
6. 開始時期・導入実績・(今後の)目標 
  1)開始時期(  年 月)
  2)導入実績(累計数量、単年売上、前年比伸長率など)
  3)(今後の数値)目標(数量ベース、金額ベース)
7. 当該市場規模(感)/当該売上計画(2009年度~2013年度) 
  1)当該市場規模(感)<2009年度時点(金額ベース)>
  2)御社における当該売上計画(2009年度~2013年度)
8. 市場拡大要因/市場阻害要因(環境監視)
  1)市場拡大要因(環境監視)
  2)市場阻害要因(環境監視)
9. ユーザー事例/競合&当該プレイヤー数(合計)認識 
  1)ユーザー事例
  2)競合/当該参入プレイヤー数(合計)認識(具体的な競合認識プレイヤー名、
    当該参入プレイヤー数 合計認識
10. 今後の事業の方向性(拡大の方向/現状維持の方向/縮小の方向など)
11. 「環境監視」によって近未来シーンとしてどのようなことが可能になるのか?
    「環境監視」によって未来がどのように変わるのか?重要な観点(現実には
    まだ起こっていないが、未来に起こりえるシーン中心)
12. 参考情報
   URL・電話番号・売上高(全社)・従業員数・設立年月
13. 当該ビジネス×売上推移(予測)
   2009年度(実績)
   2010年度(見込)

※詳細目次はこちら
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■■ 概要 ■■

資 料 名:2011年「環境監視」ビジネス白書
発 刊 日:2011年3月12日
調査・発行:株式会社ESP総研
販   売:株式会社クロス・マーケティング
体   裁:A4/240ページ
頒   価:
■製本       99,750円(本体95,000円、消費税4,750円)
■CD-ROM      99,750円(本体95,000円、消費税4,750円)
■製本+CD-ROM   149,625円(本体142,500円、消費税7,125円)

※各別途送料 500円
※オンデマンド印刷

詳細ページ: リンク

■■ 購入に関しまして ■■

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込み下さい。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。


■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■

名称:株式会社クロス・マーケティング
本社所在地:東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6F
代表者:代表取締役社長 五十嵐 幹
設立:2003年4月
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■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当

Tel:03-3549-1319
Fax:03-5565-5458
Mail:cs-info@cross-m.co.jp
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