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【レポート販売】「クラウド白書2010年版(10月改訂版)」を販売開始

~先進クラウド/仮想化の研究開発、ベンダー/製品化動向、ソリューション、課題を多角度で立体検証~

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐幹 東京都中央区)は、リサーチ・コンサルティング活動を行うストラテジック・リサーチ(代表取締役 森田 進 東京都千代田区)が提供する「クラウド白書2010年版(10月改訂版)」を販売開始しました。

報道関係者各位

平成23年3月31日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)

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「クラウド白書2010年版(10月改訂版)」を販売開始

~先進クラウド/仮想化の研究開発、ベンダー/製品化動向、ソリューション
課題を多角度で立体検証~
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐幹 東京都中央区)は、リサーチ・コンサルティング活動を行うストラテジック・リサーチ(代表取締役 森田 進 東京都千代田区)が提供する「クラウド白書2010年版(10月改訂版)」を販売開始しました。

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■■ 商品概要 ■■

厳しさ増す事業環境の中、クラウド・コンピューティング、クラウド・サービスの取り組みが官民共に積極化し、「クラウド」の普及が国内外で加速度的に進んでいる。
クラウドに注目が高まった要因には、「ITサービスの調達コスト、運用管理コストの削減圧力」、「環境変化に対応できる効率的なITアウトソーシングの模索」が作用していると考えられるが、一方では、SaaS、PaaS、IaaSに係る新しい動きに見られるように、データセンター変容、ブロードバンド普及、クライアント機器多様化を背景に「サービス環境の進化」が着実に進展していることを示している。
企業にとってクラウド時代の到来はIT資産の所有・所在そのものを根底から見直す契機となり、企業システムのあるべきモデルを実現するうえで不可欠なテーマとなっている。また、ソフトウエア・ベンダー、サービスプロバイダ、システムインテグレータはじめ情報産業全体のビジネスモデルに大きな影響を与えつつあり、クラウド時代にふさわしいビジネスモデルの構築が急がれている。

本調査報告書は国内外の公開資料・統計・ジャーナル資料等をもとに集大成した本邦初のクラウド白書である。IT産業の構造的な変革とクラウドの位置づけ、クラウドの普及・利用促進策とその課題、クラウドの主要パターン別分析、市場・業界動向、今後のシナリオ予測、クラウド向けサービス及びアプリケーション開発の動向・課題、標準化・相互運用性問題、導入事例及びサービスの応用例、クラウドサービス・ベンダーのビジネス特性等について包括的・網羅的に解説・分析したものである。当白書はクラウドビジネスに関連する企業各位にとどまらず、ITに関わるすべての組織・団体・研究者の基礎資料として活用できる密度の高い内容となっている。

(※ 本白書は、「電子政府・電子自治体白書」、「eラーニング白書」、「産学官連携白書」、「XML/Webサービス白書」、「ASP・SaaS白書」、「SOA白書」など多くの調査報告書、「エンタープライズ・コンピューティング」、「TCO-IT投資のプランニングと戦略的マネジメント-」、「新たなビジネスモデルの覇者ASP」、「次世代ウェブ~Web3.0概説」などの書籍監修、国際カンファランスのコーディネーション及び議長実績、その他「クラウド」に関する調査・啓蒙活動をリードしてきたストラテジック・リサーチ編纂によるもの。本調査報告書シリーズは官庁および行政組織、企業、コンサルティングファーム、シンクタンク、全国の国立大学法人、産学連携組織に多数納入・予約受注実績があります。)


■■ 資料目次 ■■



第1章 産業構造の変化と”クラウド”

1-1 社会経済システムのパラダイム変化
1-2 クラウドがもたらす社会経済システムへの影響
1-3 事業の業際化、ITサービス化の進展に伴うIT再編成
1-4 企業システム、企業の情報システムをめぐる潮流変化
1-5 クラウド化する世界、クラウド化するIT企業

第2章 クラウド概説

2-1 クラウドの概念
2-2 クラウドの定義
2-3 クラウドの価値
2-4 クラウドの構成要素
2-5 クラウドの市場規模
2-6 企業インフラの拡張パターンとクラウドの実装
2-7 クラウドがもたらす効用と懸念事項(メリット、リスク要因)

第3章 クラウド・サービスのパターン別分析

3-1 クラウド・サービスの分化・発展
3-2 SaaSの特徴・現状・課題
3-3 PaaSの特徴・現状・課題
3-4 IaaSの特徴・現状・課題
3-5 SaaS、PaaS、IaaSの相互関連
3-6 PaaSの拡張とPaaSサービス・プロバイダーの変容
3-7 クラウドの概念拡大と相互の棲み分け
3-8 クラウド2.0を後押しするNGN/ソーシャル・クラウドの潮流

第4章 クラウド関連技術政策、産業育成の施策状況

4-1 国際的に巻き起こるクラウド政策議論
4-2 我が国のクラウド関連政策の方向性
4-3 経済産業省のクラウド・コンピューティング関連施策
4-4 総務省のクラウド・コンピューティング関連施策
4-5 中小企業・小規模企業の競争力強化を目的とした施策

第5章 クラウド関連市場と今後のシナリオ

5-1 クラウド関連市場の概況
5-2 国内IT投資動向とクラウド導入意向
5-3 クラウドを巡る業界及び市場再編動向
5-4 クラウドへの移行を促す市場要因
5-5 国内クラウド市場規模予測

第6章 SaaS拡張を促進するクラウド

6-1 SaaSの定義・概念の広がり
6-2 SaaSビジネスが伸張してきた背景
6-3 イノベーションのジレンマ論とSaaS
6-4 SaaSアーキテクチャの成熟
6-5 SaaS 2.0を後押しする仮想化技術
6-6 SaaS 2.0のシナリオ

第7章 PaaS/IaaSビジネスの現況と近未来シナリオ

7-1 PaaSの拡張とPaaSサービス・プロバイダーの変容
7-2 主要PaaSサービス・プロバイダーの動向
7-3 IaaSの拡張とデータセンタービジネスの変容
7-4 主要IaaSサービス・プロバイダーの動向

第8章 クラウド型ストレージサービスの新たな展開

8-1 ストレージ技術の拡張とストレージ/バックアップ・サービスの変容
8-2 企業向けバックアップサービスの新たな展開

第9章 クラウドを支える技術体系・技術思想

9-1 クラウドを支える技術
9-2 クラウドを契機に発展を遂げるアーキテクチャ思想
9-3 プライベート・クラウドとパブリック・クラウドの共進化
9-4 並列性・ヘテロ化とクラウド
9-5 制約条件の理論(TOC)とクラウド

第10章 クラウドの標準化・相互運用性問題

10-1 オープン化の流れとクラウドの相互接続性の確保
10-2 海外のクラウド関連業界団体の動き
10-3 諸団体の概要・ベストプラクティスの共有
10-4 国内業界団体などの動き
10-5 DMTF(IT管理標準化団体)によるオープンなクラウド管理仕様
10-6 標準化が進む“事業継続”の国際規格
10-7 産学官連携型「クラウド・コンソーシアム」の提唱

第11章 クラウドが孕む課題と克服策

11-1 クラウド標準化を巡る課題
11-2 パフォーマンス上の課題
11-3 クラウドの投資対効果に対する懸念
11-4 クラウドの信頼性・透明性に関する懸念
11-5 プライバシー、セキュリティ上の課題
11-6 今後のシナリオ

第12章 クラウドがシステム・インテグレータに与える影響

12-1 クラウド・コンピューティングがIT業界に与えるインパクト
12-2 アプリケーション開発フレームワーク、実装手法への影響
12-3 クラウドの展開とビジネスチャンス

第13章 クラウドが企業に与える影響

13-1 企業及び企業のIT部門の“クラウド”に対する認識
13-2 クラウド時代にふさわしい企業情報システムとは
13-3 企業のITガバナンスとクラウドコンピューティング
13-4 シェアードサービス・インフラとしてのクラウド
13-5 クラウドとBCP(事業継続計画)
13-6 中小企業におけるクラウドの位置づけと活用法

第14章 クラウドが行政機関・行政サービスに与える影響

14-1 ガバメント・クラウド概説
14-2 ガバメント・クラウドを巡る米国政府の動向
14-3 政府機関・行政組織におけるクラウド・サービスの利用
14-4 「霞が関クラウド」構想とその持つ意味
14-5 自治体のクラウド・サービス導入・活用動向概説
14-6 仮想化技術によるディザスタ・リカバリ
14-7 関連の実証実験の動き

第15章 クラウド時代のソフトウエア開発・システム運用管理

15-1 クラウド環境とソフトウェア開発・保守運用体制
15-2 クラウドとアプリケーション開発
15-3 ソフトウェアファクトリとクラウドサービス
15-4 クラウド指向アプリケーション設計に求められる要件
15-5 クラウド化で重要性を増す運用管理
15-6 クラウド環境の運用を支えるソリューション群

第16章 クラウドとSOA/ITガバナンス

16-1 相互補完関係にあるSOA/ITガバナンス/クラウド
16-2 SOAに必要とされている条件と技術的基盤
16-3 サービス分散・連携の全体最適アプローチとSOA
16-4 クラウド、SOA、ITILの融合
16-5 IT部門とユーザー部門の共同体制構築
16-6 クラウドを機に求められるITガバナンス能力

第17章 仮想化技術の進化とクラウド

17-1 クラウド・コンピューティングと仮想化の技術体系
17-2 仮想化の実用的定義と学術的定義
17-3 クラウドにおけるプラットフォーム仮想化の手法
17-4 仮想マシンソフトウェア(Xen)とクラウドの進化
17-5 OSの仮想化技術の新展開とクラウド
17-6 アプリケーション仮想化とストリーミング技術
17-7 仮想化で直面する課題
17-8 仮想化が生む新たなクラウド・イノベーションの可能性

第18章 クラウドとITIL/SLA

18-1 クラウドとSOA、ITILの融合
18-2 ITILに則ったITサービスの標準化
18-3 クラウド・サービスのSLA契約とチェック・ポイント
18-4 パブリック・クラウド・サービスにおけるSLAガイドライン
18-5 クラウド・サービスとコンプライアンス対策

第19章 クラウド実現を支えるセキュリティの課題

19-1 セキュリティを取り巻く動向とクラウド
19-2 クラウドの弱点 セキュリティ課題の克服
19-3 クラウドとシングル・サインオン・ソリューション
19-4 クラウド・セキュリティのベスト・プラクティス
19-5 セキュアなクラウド・コンピューティングの普及・指針・ビジョン

第20章 クラウドと内部統制・アイデンティティ管理

20-1 リスク管理と内部統制を支えるIT基盤
20-2 クラウドによるJ-SOX対応の課題
20-3 クラウドと内部統制監査およびSAS70
20-4 セキュリティ・ポリシーと権限管理の連動
20-5 ITILベースの統合運用管理ソフトの活用

第21章 クラウドとICT投資/TCO

21-1 クラウド指向TCOの傾向と対策
21-2 企業活動の「見える化」、「測れる化」とクラウド活用
21-3 TCOの見える化・透明化

第22章 クラウドサービス・ベンダーのビジネス特性と課題

22-1 クラウドシフトを加速するベンダー各社、SI業界
22-2 クラウドサービス・ベンダーのタイプ別特性
22-3 クラウドと産学連携
22-4 互換性・ベンダー・ロックイン問題
22-5 主要ベンダー間の協調・提携関係構築とエコシステムの可能性
22-6 相互運用性を目指すOpen Cloud Manifestoの公開

第23章 主要ベンダー、注目ベンダーの動向 [1]

23-1 ベンダー動向総評

23-2 Googleが進めるクラウド戦略
-Google App Engine(GAE)/Google Apps
-SaaS-PPT(個人情報管理ツール)に主力を置き出したGoogle
-クラウド・ベースのメッセージングサービス

23-3 Amazonが進めるクラウド戦略
-Amazonのクラウドサービスメニュー
-アマゾンの物流向けクラウド・サービス

23-4 マイクロソフトが進めるクラウド戦略
-マイクロソフトが推進する「ソフトウェア+サービス」戦略
-Azureに賭けるマイクロソフトのクラウド戦略

23-5 IBMが推進するクラウド・コンピューティング戦略
-「ダイナミック・インフラストラクチャー」構想とクラウド・コンピューティングbr>   -日本IBMのクラウド専門組織「Team Cloud」の動向

23-6 Salesforceが進めるクラウド戦略
-実績をバックにクラウドに攻勢をかけるセールスフォース
-クラウド型サイト構築・運用サービス「Force.com Sites」

23-7 NetSuiteの進めるクラウド戦略
-業種特化型の開発コミュニティを推進
-統合型SaaSのコア要素を固めるNetSuite

23-8 VMware/EMCが進めるクラウド戦略

第24章 主要ベンダー、注目ベンダーの動向[2]

24-1 サン・マイクロシステムズのクラウド戦略
24-2 ヒューレット・パッカードのクラウド戦略
24-3 デルのクラウド戦略
24-4 インテルのクラウド戦略
24-5 シスコ・システムズのクラウド戦略
24-6 レッドハットのクラウド戦略
24-7 アカマイ・テクノロジーズのクラウド戦略
24-8 ベンダー、メーカー、プロバイダーの共同プロジェクト

第25章 国内大手ベンダー各社が進めるクラウドビジネス

25-1 国内大手ベンダーのクラウド参入概況
25-2 NEC
25-3 富士通
25-4 日立製作所
25-5 新日鉄ソリューションズ
25-6 日本ユニシス
25-7 IIJグループ

付章A クラウド/クラウド関連リソース

A.1 クラウド関連標準化団体(海外)
A.2 主なクラウド関連団体(国内)
A.3 クラウド関連調査会社・団体
A.4 クラウド関連学術研究・研究開発組織
A.5 クラウド専門家/クラウド研究者/クラウド関連キーパーソン
A.6 クラウド関連カンファランス/イベント運営団体
A.7 クラウド関連コンサルティング・サービス
A.8 クラウド関連教育組織/eラーニングサービス
A.9 参考文献・参考資料
A.10 参考Webサイト

付章B クラウドのソフトウエア及びアプリケーション開発関連リソース

B.1 インターネット・データセンター標準化仕様・標準化組織Webサイト
B.2 ITサービスマネジメント標準化仕様・標準化組織Webサイト
B.3 ITサービスマネジメント関連参考書籍
B.4 ITサービスマネジメント関連リソースWebサイト
B.5 ITガバナンス関連団体Webサイト
B.6 ITガバナンス関連リソースWebサイト
B.7 SOA関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.8 EA(エンタープライズアーキテクチャ)関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.9 エンタープライズアーキテクチャ (EA) -アーキテクト認定機関
B.10 BPEL関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.11 BPMN関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.12 ESB(エンタープライズ・サービス・バス)関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.13 クラウド関連ツール/ソフトウエア

付章C セキュリティ/サービスレベル契約/ITIL関連リソース

C.1 情報セキュリティマネジメントシステム標準化仕様・標準化組織Webサイト
C.2 クラウド向けSLAガイドライン
C.3 サービスレベル契約(SLA)関連Webサイト
C.4 ITIL関連参考書籍
C.5 ITIL関連Webサイト
C.6 プライバシーマーク標準化組織Webサイト

付章D クラウド・サービス一覧

D.1 クラウドプラットフォーム
 -クラウド基盤サービス
 -エンタープライズ・サーバ/仮想専用サーバ
 -基幹システム連携
 -PaaS及びPaaS関連
 -IaaS及びIaaS関連

D.2 基幹業務システム/基幹業務アプリケーション
 -統合基幹業務
 -ERPスイート
 -経理・会計
 -人事管理
 -税務・青色申告
 -受発注
 -B2Bビジネス・プロセス運用
 -原価管理
 -帳票/レポート作成
 -交通費・諸経費精算

D.3 CRM/顧客管理/営業支援
 -CRM
 -SFA(営業支援)/営業メール管理

D.4 オフィス・ツール/オフィスSAAS
 -オフィス・ツール
 -表計算改

D.5 コンテンツ管理/検索
 -電子ブック/地図情報/動画配信
 -コンテンツ管理
 -文書管理
 -検索/FAQ
 -携帯サイト構築

D.6 コラボレーション
 -グループウエア/ワークフロー/スケジュール管理
 -Web2.0型コミュニティサービス/SNS構築運用支援
 -Webコラボレーション
 -Web会議
 -プロジェクト管理

D.7 特定業種/業務向け
 -セミナー管理
 -不動産管理
 -環境マネジメント・化学物質管理

D.8 eラーニング
 -eラーニング
 -セキュリティ
 -セキュリティ/認証機能
 -情報トレーサビリティ
 -ログ管理
 -マルウェア対策/ファイアウォール

D.9 モバイル/メール/メッセージング
 -統合メッセージング
 -メール管理/メール配信
 -モバイル接続

D.10 ストレージ/バックアップ/各種データ管理
 -オンラインストレージサービス一覧
 -日本語非対応オンラインストレージサービス一覧
 -携帯データ管理


■■ 商品詳細 ■■

商 品 名:クラウド白書2010年版(10月改訂版)
発 刊 日:2010年10月25日
発   行:ストラテジック・リサーチ
販   売:株式会社クロス・マーケティング
判   型:A4 / 約400ページ
頒   価:
■製本     98,700円(本体価格94,000円、消費税4,700円)
■CD-ROM    84,000円(本体価格80,000円、消費税4,000円)
■ダウンロード 84,000円(本体価格80,000円、消費税4,000円)

※製本とCD-ROMには、別途送料500円頂戴いたします。

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【お申し込み方法】
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【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。


■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当

Tel:03-3549-1319
Fax:03-5565-5848
Mail:cs-info@cross-m.co.jp
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■■ 東北地方太平洋沖地震につきまして ■■

このたびの大震災により被災された皆さま、そのご家族・ご関係者の方々に対しまして、心よりお見舞い申し上げます。

弊社の対応につきましては、ホームページに記載させて頂いております。
株式会社クロス・マーケティングHP:リンク

被災地の一日も早い復興と、被災された地域の皆さまの安全とご健康を心よりお祈り申し上げます。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。