リアルコム、SharePoint機能を強化するアドオン製品群の利用実態調査を実施

リアルコム株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長 CEO：谷本 肇／以下、リアルコム）と「ビジネス・プロダクティビティ研究会」（以下、BP研究会）は、Microsoft(R) Office SharePoint(R) Server (以下、SharePoint)利用企業に対して行ったベンチマーキングスタディの結果に基づき、SharePointのアドオン91製品に関する利用実態の調査結果をBP研究会にて発表いたします。リアルコムは、今後も継続的なベンチマーキングを実施し、SharePointの活用を検討しているユーザー企業に対する「現実解」としてのアドオン製品に関する情報提供を行っていきます。


■　SharePoint利用を推進するための「現実解」としてのアドオン製品
過去、ポータルやグループウェア等の情報共有基盤の構築においては、ユーザー部門の要求を受け、システム部門やSIベンダーが数多くの個別アプリケーションをカスタマイズ開発してきました。その結果、ユーザー個別の要件に過度に最適化されたシステムができ上がってしまい、情報共有基盤全体としての柔軟性の低下、運用・維持費の増加など、全体最適性が損なわれてきたという教訓があります。
SharePointは、「ポータル」「コラボレーション」「コンテンツ管理」「検索」等の幅広い機能を網羅した統合情報共有基盤である一方、個々の機能においては日本企業の高いユーザー要求に完全には応えられない部分もあり、SharePoint Designerやアドオン製品の利用、.Netによるカスタマイズ開発など、何らかの機能拡張を行いながら活用している企業が多数を占めています。
しかし上述のような教訓をうけ、SharePoint利用企業の中では、「コーディングによるアプリケーション開発（画像のレベル4）は極力避け、レベル3までに留めるべき」という共通認識が主流になっています。
※画像参照


そこでリアルコムとBP研究会では、コーティングによるカスタマイズ開発を回避しながらSharePointの機能を強化し、ユーザー要求に応えるための「現実解」としてのアドオン製品の利用に注目し、91のSharePointアドオン製品群に関する利用実態調査を会員各社へ実施いたしました。


調査の結果、企業側が求めるSharePointの強化ポイント、各アドオン製品を企業が検討した理由、アドオン製品を実際に利用した企業の評価などが浮き彫りになりました。
このアドオン製品調査結果は、本日開催するBP研究会「第5回 ベンチマーキングスタディ発表会」にて発表いたします。またリアルコムとBP研究会は今後も継続的なベンチマーキングを実施し、SharePointの活用促進を目指す会員間の情報共有を推進していきます。


■　BP研究会　次回以降のテーマ
BP研究会は毎回研究テーマを設定し、研究を行っています。2011年2月下旬に予定している第6回ベンチマーキングスタディでは、「ユーザーへのサイト管理権限の委譲」をテーマに、非IT部門ユーザーへの権限委譲の進め方、その教育・研修手法、トレーニングマテリアル等について研究を行う予定です。
リンク （BP研究会サイト）
リンク （リアルコムサイト：BP研究会紹介）


■　リアルコムについて
リアルコムは、情報・ナレッジによる企業変革を行うグローバル・サービスカンパニーです。コンサルティング、IT、アウトソーシングの３つのサービスにより、効率化と価値創造の活性化を実現します。リアルコムは、今日までに株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行、東京海上日動火災保険株式会社など200社を超える優良企業の支援をしてまいりました。また、グローバルにおいては、米国 シアトル、インド プネに拠点をもち、米国ではザ・プロクター・アンド・ギャンブル・カンパニー（P＆G）やノバルティスファーマ等の優良企業の支援をしております。


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