logo

デジタルKVMスイッチ 統合管理ソフトウェアCC2000の新機能追加バージョンの販売を開始

~物理サーバーと仮想サーバーの混在環境でも一元管理が可能な新バージョンをリリース~

ATEN (エイテン)ジャパン株式会社は、分散した複数のKVMスイッチ、シリアル管理デバイス、電源管理デバイスを統合し、これらのデバイスのユーザー権限、タスク、ログ等をシングルサインオンで一元管理できるソフトウェア「CC2000」の、新機能追加バージョン「CC2000 Ver.2」の発売を開始します。出荷開始日は11月29日です。
Ver.2では、データセンター等でも幅広く利用されているVMwareの仮想化技術やブレードサーバーにも対応し、物理サーバーと仮想サーバーの混在環境の統合管理が実現可能となりました。

 製品の主な特長とメリット
1.VMware対応
新バージョンCC2000 Ver.2では、VMwareも統合管理の対象として扱うことができるようになりました。CC2000の管理下に置くことによって、管理者は個別にVMwareの管理ツールを起動することなく、すべてシングルサインオンでアクセスできるようになります。物理サーバーと仮想サーバーが混在している環境でも、管理者はそれを意識することなく一元管理できるといったメリットがあります。


2.ブレードサーバー対応
上記のVMwareに加え、新バージョンではブレードサーバーを管理することもできます。各社ブレードサーバーとの親和性も高く、他のデバイスと同じようにCC2000に登録し、アクセスすることができます。管理者1人あたりが扱うサーバーやデバイスが増え続ける中、シングルポータルでアクセスできる環境を整えることで、システム管理の作業効率の向上が期待できます。


3.Syslog対応
新バージョンのログデータは、各プラットフォームでも広くサポートされているSyslogに対応しています。このため、ただ単にログを一元管理して効率的に扱えるようになるだけでなく、他のログとの複合的な解析も可能になり、迅速な問題解決にも貢献します。




標準売価および出荷開始日
型番      ノード数 マスター スレーブ MSRP
CC2000-XL  64    1     -     400,000円
CC2000-LE  128   1     -     600,000円
CC2000-LS  256   1     1    1,200,000円
CC2000-SD  512   1     1    2,000,000円


追加スレーブ
CCS1       -    -      1     300,000円


追加ノードライセンス
CCN1       1    -      -      12,000円
CCN10      10   -      -      98,000円
CCN50      50   -      -     306,000円
CCN100    100   -      -     490,000円


出荷開始日:2010年11月29日


※CC2000を新規で導入される場合は、上記の「CC2000ライセンスパック」の購入が必要です。
※CC2000 Ver.1を既にお持ちの方は、Ver.2に無償でアップグレードできます。
※CC2000 Ver.2をご利用になる場合は、その配下で管理しているOver the NETシリーズ製品のファームウェアもCC2000 Ver.2に対応したバージョンにアップグレードする必要があります。詳細につきましてはお問い合わせください。

このプレスリリースの付帯情報

(画像をクリックすると拡大画像をご覧いただけます。)

用語解説

ATENとは
ATEN International Co,. Ltd.は台湾に本社を置き、北米、欧州、アジア各国の複数の拠点でワールドワイドにビジネスを展開しているKVMスイッチメーカーです。主要製品であるKVMスイッチをはじめとし、映像関連製品、USB関連製品、各種インターフェースコンバータ等、コンピューター・サーバー周辺装置の開発、製造、販売を一貫した自社体制で行っています。SOHO~ミドルレンジのATENブランドKVMスイッチは世界トップクラスのシェアを誇り、ハイエンドブランドALTUSENシリーズは各国を代表する企業、公共/教育機関において数多く採用されています。


ATENジャパンとは
ATENジャパン株式会社は、ATENの日本法人として2004年に設立され、日本におけるATEN製品の広告宣伝、販売、アフターサポートを担当しています。日本のユーザーニーズにあったサービスを提供することで、KVMスイッチ市場の更なる拡大を目指します。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。