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大和証券および野村證券、Institutional Investor誌の日本のエクイティアナリスト・ランキング調査で、同点1位

New York, NY, Apr 9, 2010 - (JCN Newswire) - 世界は金融危機を脱出しつつあるものの、日本はいまだ状況の安定に苦慮しています。しかし、エクイティアナリストは、日本の輸出主導型経済の悪化を食い止める救いの手が、アジアにあるのではないかと期待しています。

「日本の規模は縮小していますから、国内で手をこまねいているわけには行きません」と、野村證券の日本エクイティリサーチ東京部長のNobuyuki Takagi氏は述べました。

日本経済に先行き不透明感が漂っていることから、投資家は、アジア市場へ大きく進出している企業へ投資する場合の潜在的な問題を指摘しつつ、機会についての情報を教えてくれるガイダンスを、価値が高いと考えています。Institutional Investor誌が国内トップのエクイティアナリストを選ぶ"2010 All-Japan Research Team"賞で同点1位となった大和証券グループおよび野村證券のアナリストは、このようなタイプのリサーチ情報の提供で、優れた仕事を行っています。

大和証券は、2009年に1位を取ったときと同じく、チームポジション24点で、野村證券は昨年2位を取った際のチームポジション18点より、6点多く獲得しました。UBS社は、昨年に続き3位で、ポジションは21点でした。もっとも得点を増やしたのは三菱UFJ証券で、7位から4位に急浮上しました。

当初は、投資家がグローバルな銀行より日本企業を好む傾向の中で、UBSだけが例外と思われましたが、内実は異なっていました。UBSの日本エクイティリサーチ部長、Damien Horthは、このスイスの銀行の東京支店にいるアナリストは、34人全員が日本人であると指摘しました。

「弊社には、経験の長いシニアアナリストが10人います。業務経験の平均は17年で、多くのアナリストには20年以上のリサーチ経験があります。」と、彼は述べました。このような経験の豊富さは、結果に反映しています。UBSは、他の企業より多く、10分野での1位の座を獲得しています。

受賞企業すべてのリストは、弊社ウェブサイト www.iimagazine.com からご覧いただけます。

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