EMCジャパン、業界で初めて1ペタバイトを超えるメインフレーム向けディスク・ライブラリを販売開始

保存容量と転送速度を倍増し、テープ不要のバックアップ環境を提供する新製品

東京発 - 2009年10月5日
EMCジャパン株式会社(略称:EMCジャパン、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:諸星 俊男、URL: リンク )は、「EMC(R) Disk Library for Mainframe (以下DLm) 」の保存容量と転送速度を従来モデルの2倍に増強し、メインフレーム向けのテープ不要なバックアップ装置として、業界で初めて1ペタバイトを超える容量の新製品を販売開始したことを発表しました。最新型の「DLm」システムは、「IBM System z」のメインフレーム環境において、テープに代わるバックアップ・ソリューションで、大容量かつ高性能のディスクをベースとしています。
「DLm」は、「IBM System z」に、FICON*1またはESCON*2で接続するテープや仮想テープ・システムに置き換わる、テープ不要のバックアップ製品です。お客様は「DLm」を活用することで、ディスクの優れた性能を活かしデータの保護や取り出しが可能となります。また、テープ・ライブラリや専用のネットワーク・アダプタを追加することなく、インフラを柔軟に拡張することができます。
*1 FICON/*2 ESCON = IBMのメインフレームとストレージ機器をつなぐ、ファイバ・チャネルのインタフェース・プロトコルのこと。ESCON (Enterprise System Connection)は、かつて、高速なインタフェースとして主流だったが、より高速なFICON (Fiber Connection)の登場により、主流が代わりつつある。
「DLm」は、新しい仮想テープ・エンジン(VTE)と最新の統合ネットワーク・ストレージ゛「EMC Celerra」で構成されています。今回の増強により、VTEを最大6台まで搭載することが可能となりました。搭載可能なVTEが増えたことにより、1システム当たりの容量が、これまでの約2倍にあたる最大1.2ペタバイトまで拡張することができます。さらに、転送速度も2倍に向上し、最高1.2GB/秒を実現しました。2台以上のVTEを搭載することで、システムの冗長化を図ることが可能です。また、ディスク・ドライブはRAID6により保護されており、ディスクの2重障害が発生してもデータは守られています。このように、「DLm」はメインフレームのミッションクリティカルな環境のバックアップにも安心して導入することができます。また、テープの長期保管や災害対策を目的としたテープの外部保管に対応した、リモートレプリケーション機能も可能なため、より強固なデータ保護が実現可能です。
「DLm」シリーズは、最小構成9.5TBからスタートできるエントリー・モデルの「DLm120」と、最大構成1.2PBまで拡張可能なハイエンド・モデルの「DLm960」の2つのラインアップで構成されます。2つのモデルの詳細は次のとおりです。
DLm120
仮想テープ・エンジン:1台から2台
ホスト接続チャネル数:2から4
仮想テープドライブ数:最大512ドライブ
有効保存容量:9.5TBから47.5TB (非圧縮時)
転送速度:最大400MB/秒
製品写真:リンク
DLm960
仮想テープ・エンジン:1台から6台
ホスト接続チャネル数:2から12
仮想テープドライブ数:最大1,536ドライブ
有効保存容量:28.5TBから1.2PB (非圧縮時)
転送速度:最大1.2GB/秒
製品写真: リンク
製品詳細:リンク
販売方法および価格
  販売方法:EMCジャパンおよびEMCのVelocity パートナーより提供されます。
  販売価格:「EMC Disk Library for Mainframe」39,900,000円(税込み)~(最小構成:DLm120)

EMCジャパン株式会社について
EMCジャパンは、あらゆる規模のお客様が、競争優位に立ち、情報からさらなる価値を創出することを可能にするために、情報インフラストラクチャ・テクノロジーとソリューションを開発、提供する世界のリーディング・カンパニーであるEMCコーポレーションの日本法人です。EMCの製品やサービスに関する情報については、以下のWebサイトをご参照ください。
リンク

本件に関するお問い合わせ先
EMCジャパン株式会社  マーケティング本部 マーケティング・コミュニケーション部
広報マネージャ 武村綾、Tel: 03-5308-8888 (代表)/ 03-5308-8867(直通)
E-mail: japanpr@emc.com

EMCは、米国EMCコーポレーションの登録商標または商標です。これらの商標は、日本または諸外国で商標登録等により、適用法令で守られている場合があります。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

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