「モバイルマルチメディア放送市場の展望と課題～BeeTVからモバイル放送まで通信と放送の融合時代を考察～」調査報告書を発表

■報告書の概要

NTTドコモのBeeTVを筆頭に、モバイル機器向けマルチメディア放送市場の将来性に大きな期待がかけられています。
本レポートでは、通信と放送の融合という方向性を見据え、伝送路に関係なく携帯電話機を中心にリアルタイム配信もしくはダウンロード等によるマルチメディアコンテンツの配信サービスを、広義の定義で「モバイルマルチメディア放送」として分析し、2014年には同モバイルマルチメディア放送サービスが1,000億円を超える市場になると予測しています。


■目次

エグゼクティブサマリー

1 マルチメディア放送の概要
　1-1 動画からマルチメディア放送へ
　　1-1-1 ケータイ動画配信の黎明期
　　1-1-2 黎明期の普及課題点
　　1-1-3 本格的なケータイ動画時代へ
　1-2 モバイル放送を巡る省庁・団体の動き
　1-3 モバイルマルチメディア放送の定義

2 マルチメディア放送懇親会の論点
　2-1 放送懇談会の概要
　2-2 技術方式の概要
　2-3 制度の概要

3 ビジネスモデル分析
　3-1 バリューチェーン分析
　3-2 ビジネスモデル
　　3-2-1 3G配信モデル
　　3-2-2 放送モデル
　3-3 ロードマップ

4 プレイヤー分析
　4-1 NTTドコモ
　　4-1-1 動画配信サービスの沿革
　　4-1-2 BeeTVの爆発的ヒット
　　4-1-3 今後の事業戦略
　4-2 KDDI
　　4-2-1 動画配信サービスの沿革
　　4-2-2 利用環境整備
　　4-2-3 今後の事業戦略
　4-3 ソフトバンクモバイル
　　4-3-1 動画配信サービスの沿革
　　4-3-2 S-1バトルの仕掛け
　　4-3-3 今後の事業戦略
　4-4 マルチメディア放送株式会社
　　4-4-1 沿革
　　4-4-2 事業モデル
　　4-4-3 今後の事業戦略
　4-5 メディアフロージャパン企画
　　4-5-1 沿革
　　4-5-2 事業モデル
　　4-5-3 今後の事業戦略
　4-6 モバイルメディア企画
　　4-6-1 沿革
　　4-6-2 事業モデル
　　4-6-3 今後の事業戦略
　4-7 その他のプレイヤーの動き

5 市場成長性
　5-1 市場規模
　5-2 将来性分析

6 インプリケーション


図目次
[図1-1]携帯電話・PHSにおける動画の視聴状況
[図1-2]放送と通信の長所を活かした融合
[図1-3]映像配信サービスのレイヤー別分類
[図1-4]モバイルマルチメディア放送の定義
[図2-1]2011年以降の空き周波数の再分配
[図2-2]マルチメディア放送のサービス定義
[図2-3]マルチメディア放送の論点
[図2-4]衛星放送に関する制度
[図3-1]モバイルマルチメディア放送のバリューチェーン
[図3-2]3G配信モデルのバリューチェーン
[図3-4]放送サービスの携帯キャリアによる料金回収代行スキーム
[図3-5]モバイルマルチメディア放送のロードマップ
[図3-6]マルチメディア放送のイメージ
[図4-1]ドコモ動画サービス
[図4-2]BeeTVのコンセプト
[図4-3]BeeTVのサービス概要
[図4-4]BeeTVの収益分配モデル
[図4-5]BeeTV事業の中期事業計画
[図4-6]BCMCSの概要
[図4-7]KDDIのパケット定額制加入件数推移（2007年3月～2009年6月）
[図4-8]KDDIのコンテンツサービス戦略
[図4-9]KDDIのマルチメディアコンテンツ利用ツール例
[図4-10]S-1バトルの仕組み
[図4-11]S-1バトルの二次利用モデル
[図4-12]マルチメディア放送社のリアルタイム放送概念図
[図4-13]マルチメディア放送社の自動ダウンロードサービス概念図
[図4-14]MediaFLOのサービス概要
[図4-15]MediaFLOのビジネスモデル
[図4-16]任天堂の「どこでもWiiの間」
[図5-1]モバイルマルチメディア放送サービスの市場規模予測（2009年～2014年）


表目次
[表1-1]総務省による通信・放送の融合やマルチメディアに関する主な研究会等
[表1-2]マルチメディア放送関連の主な団体
[表1-3]モバイル機器向け映像配信サービス分類
[表2-1]モバイル端末向け地上デジタル放送の方式比較
[表4-1]マルチメディア放送社の事業プラン
[表4-2]メディアフロージャパン企画の事業プラン
[表4-3]モバイルメディア企画の事業プラン


■商品概要

発行：株式会社ROA Group
発刊：2009年9月
判型：ワードA4 カラーコピー印刷　ページ数：84頁
調査・製作 ： 株式会社 ROA Group
価格（税込・送料込） ：
- 99,750円 (PDF)
- 102,900円 (PDF＋印刷版)
- 99,750円 (印刷版)

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■会社概要

社名　：　株式会社ROA Group
所在地　：　東京都新宿区新宿1-10-5 岡田ビル4F
TEL： 03-3356-0874　FAX： 03-3356-0875
URL　：　 リンク
Email　：　research@researchonasia.com
その他支店　：　ソウル支社、上海支社
代表者　：　代表取締役社長 李 承 勲　（Steve Lee）
事業内容　：　受託調査、調査レポート発行、年間サービス
専門研究分野　：　アジアを中心とした通信産業及びデジタルコンバージェンス産業


■本プレスリリースについてのお問い合わせ

株式会社ROA Group レポート・マーケティングチーム　担当：木村典子
TEL： 03-3356-0874 Email: report@researchonasia.com