【レポート販売】「モバイルデジタルサイネージの展望」

報道関係者各位

平成２１年８月１９日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

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「モバイルデジタルサイネージの展望」を販売開始

～デジタルサイネージと携帯の融合を中心に～
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長 五十嵐 幹 ）は、日本・韓国・中国を中心とした携帯通信市場、及び、デジタルコンバージェンス市場専門の調査、コンサルティングを行う株式会社ROA Groupが提供する調査レポート「モバイルデジタルサイネージの展望」を販売開始しました。

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■■ 資料紹介 ■■

欧米を中心に展開されてきたデジタルサイネージでありますが、日本でも2009年頃より活発な動きが見られるようになってきました。
本レポートでは、日本における同市場の主要プレイヤー分析をはじめ、携帯と融合したデジタルサイネージを「モバイルデジタルサイネージ」と定義し、国内外での展開事例を調査しました。また2015年までの「デジタルサイネージ」および「モバイルデジタルサイネージ」市場規模予測を行い、今後の市場に対する提言も示しております。


■■ 資料概要 ■■

◇エグゼクティブサマリー

撮影した写真を通信ネットワークでリアルタイム更新できるデジタルフォトフレーム、ニュースや天気などを配信してくれる山手線内の「トレインチャンネル」など、我々が認知していないうちにアナログ的なサイネージ世界はデジタル化が進んでいます。

デジタルサイネージ、またはDOOH(Digital Out Of Home)のコンセプトは日本国内よりも欧米を中心に広がっており、日本で普及し始めたのは2009年ではないでしょうか。2009年6月に日本で初めてデジタルサイネージ展示会が開催され、同年が日本におけるデジタルサイネージ元年と言われるほど、様々な企業がデジタルサイネージに活発に取り込む動きを示しています。

複数の日本ディスプレイメーカーが、世界的にディスプレイ事業およびデジタルサイネージ事業を推進している中で、差別化ポイントの見られない画一的なデジタルサイネージが展開される可能性もあります。本レポートでは携帯をデジタルサイネージに連動させ「モバイルデジタルサイネージ」と定義し、それを3つの分類（拡張型、従属型、独立型）に分けた上で分析しています。

デジタルサイネージは、決して新しく生まれた市場ではありません。既存ディスプレイ、屋外広告、オンライン広告市場などの背景を持つ様々な市場の融合体です。新規市場のような急速な市場成長性は見られないが、徐々に成長を示していく市場でしょう。

今後のデジタルサイネージ市場は携帯と融合したモバイルデジタルサイネージ市場の影響を受け、よりダイナミックに、ユーザーとのインタラクションが可能な新しいメディアとして進化し続けると予想されます。


＜Assumption＞
1.　デジタルサイネージ市場は以下の広告市場領域と重なり合って成長する
　- 4大媒体広告市場
　-インターネット広告市場
　-プロモーション広告市場　（屋外、交通、POPなど）
2. 携帯と連動したデジタルサイネージは今後成長し続ける
3. 日本国内広告市場は退化せず、ゆるやかなペースで成長する
4. デジタルサイネージ市場はデジタルサイネージ関連ハードウエア、ソフトウエアそしてデジタルサイネージに活用されるコンテンツなどを含んだ市場である（他の市場と重複するところがあると予想）

ROA Groupは、モバイルデジタルサイネージ市場を含めたデジタルサイネージ市場が2015年まで年平均14.7％で成長すると予測します。モバイルデジタルサイネージの成長率はデジタルサイネージ市場全体の伸び率よりは低いものの、デジタルサイネージ市場の一部として成長し続けると予想します。

本レポートは、デジタルサイネージ市場が独創性を持つ市場として成長を遂げることを期待し、同市場の動向に対するヒントとなれば幸いです。


■■ 資料目次 ■■

◇エグゼクティブサマリー

1 デジタルサイネージの概要
　1-1 デジタルサイネージとは
　1-2 デジタルサイネージのエコシステム

2 エコシステム分析
　2-1 ハードウエア
　2-2 ソフトウエア
　2-3 コンテンツ
　2-4 ネットワーク
　2-5 ソリューション

3 プレイヤー分析
　3-1 DMS（Display + Mobile Phones + Solution）Group
　　3-1-1 パナソニック
　　3-1-2 NEC
　　3-1-3 シャープ
　　3-1-4 ソニー
　　3-1-5 日立
　　3-1-6 富士通
　3-2 S（Solution）Group
　　3-2-1 NTTコミュニケーションズ
　　3-2-2 バンテン
　　3-2-3 COMEL
　　3-2-4 大日本印刷
　　3-2-5 ジェイアール東日本企画
　3-3 DS(Display + Solution) Group
　　3-3-1 3M

4 モバイルデジタルサイネージ
　4-1 モバイルデジタルサイネージとは
　　4-1-1 拡張型
　　　4-1-1-1 海外事例：MegaPhone
　　　4-1-1-2 日本国内事例：Street media
　　　4-1-1-3 NTT グループのインタラクティブデジタルサイネージ
　　4-1-2 従属型
　　4-1-3 独立型
　4-2 エコシステムの変化

5 デジタルサイネージ市場状況
　5-1 現状
　5-2 規制
　　5-2-1 法律
　　5-2-2 環境との調和
　　5-2-3 ログの活用
　5-3 市場予測

6 拡張性
　6-1 広告産業との融合
　6-2 生活インフラとの融合

7 インプリケーション
　7-1 携帯と融合したデジタルサイネージの世界
　7-2 新たな生活インフラの拡充
　7-3 今後のデジタルサイネージ市場


■■ 図目次 ■■

[図1-1]デジタルサイネージのエコシステム
[図3-1]デジタルサイネージ事業者の事業領域グループ
[図3-2]パナソニックのデジタルサイネージソリューション
[図3-3]NECの海外デジタルサイネージ事業例と「PanelDirector（パネルディレクター）」
[図3-4]シャープのデジタルサイネージ事業
[図3-5]ソニーのデジタルサイネージソリューション
[図3-6]日立製作所のデジタルサイネージプラットフォーム「MediaSpace」
[図3-7]日立製作所の携帯画面を活用したデジタルサイネージ
[図3-8]富士通のワンセグと連動したデジタルサイネージ「スポットキャスト（Spot Cast）」
[図3-9]デジタルサイネージとおサイフケータイの連動
[図3-10]NTTコミュニケーションズの「スポットメディアwith香り通信」
[図3-11]バンテンの「EngageMedia」実験
[図3-12]COMELの街メディアと配信システム
[図3-13]DNPのデジタルサイネージソリューションの事例
[図3-14]JR東日本鉄道のインフラとサイネージ
[図3-15]3Mの「Vikuiti」を活用したデジタルサイネージソリューション
[図4-1]モバイルデジタルサイネージによるデジタルサイネージ市場の拡大
[図4-2]モバイルデジタルサイネージを含めたデジタルサイネージ
[図4-3]モバイルデジタルサイネージの分類
[図4-4]米MegaPhoneの拡張型モバイルデジタルサイネージ
[図4-5]米MegaPhoneのサービス事例
[図4-6]地上波デジタル放送を活用した「Touch!ビジョン」
[図4-7]NTTグループの拡張型モバイルデジタルサイネージ
[図4-8]NTTコミュニケーションズの従属型モバイルデジタルサイネージ
[図4-9]独立型モバイルデジタルサイネージ「スポットキャスト」
[図4-10]モバイルデジタルサイネージのエコシステム
[図5-1]デジタルサイネージおよびモバイルデジタルサイネージ市場予測（2009年～2015年）
[図6-1]モバイルデジタルサイネージと広告市場の相互協力関係
[図6-2]MaginkのDigital Tileを使ったデジタルサイネージ
[図7-1]今後のデジタルサイネージ市場
[図7-2]顔認識技術を活用したTruMediaの「iCapture」
[図7-3]CognoVisionの顔認識技術「AIM System」


■■ 表目次 ■■

[表4-1]モバイルデジタルサイネージの比較


■■ 概要 ■■

資　料　名：モバイルデジタルサイネージの展望
発　刊　日：2009年8月
発　　　行：株式会社ROA Group
調査・制作：株式会社ROA Group
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：ワードA4 カラーコピー印刷 69ページ
価　　　格：
　　　　■印刷版
　　　　　99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）別途送料500円
　　　　■PDF版
　　　　　99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）別途送料500円
　　　　■印刷版＋PDF版
　　　　　102,900円（税抜98,000円＋消費税4,900円）別途送料500円

※本商品はご購入手続き完了後、株式会社ROA Groupより直接送付いたします。
　商品発送のために送り先を株式会社ROA Groupに連絡いたしますことをご了
承ください。

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【お申し込み方法】
TEL・FAX・e-mailのいずれかにて住所・お名前・e-mail・電話番号・会社名を
明記の上お申し込みください。
また、上記URLよりお申し込みページへリンクしておりますので、そちらの
フォームでのお申し込みも可能となっております。

■■　関連資料のご案内　■■

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◇携帯G空間サービスの展望と課題
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◇2009年日本移動体通信市場の予測
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◇2008年版　サムスン電子とLG電子の競争力分析
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◇進化する日本モバイルSNS市場分析
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■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
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■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
担当部署：ライブラリビジネスグループ
　　　　　　　NS-Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319　
Fax：03-3549-0221　
Mail：ns-info@cross-m.co.jp