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シーメンスPLMソフトウェア、今日の経済状況下でリーン製品開発を 成功させるための必要条件を定義

~Aberdeen Group、迅速な製品化とコスト削減に欠かせない リーン製品開発に向けた取り組みを5つの業界について定義~

シーメンス産業オートメーション事業部のビジネスユニットであり、
製品ライフサイクル管理(PLM)ソフトウェアや関連サービスに
おいて世界をリードするPLMプロバイダである、
シーメンスPLMソフトウェアは本日、Aberdeen Groupが一連の
業界別インサイト・レポートで明らかにした所見に対してコメントを
発表しました。Aberdeen Groupは、無駄や付加価値を生まない
作業を一掃するベスト・プラクティスを確認するために
ベンチマーク調査を実施し、その結果を“Lean Product
Development Benchmark Report”と題するレポートにまとめ、
これを基に一連の業界別インサイト・レポートを作成しました。
Aberdeen Groupは、この調査をさらに掘り下げるため、
5つの業界のリーン製品開発戦略を探り、各業界について
キーとなるテーマを検討しました。

航空宇宙/防衛、自動車、コンシューマ製品、ハイテク/
エレクトロニクス、産業機械の5つの業界を対象に2009年1月に
発表された今回の調査報告でAberdeen Groupは、各業界固有の
戦略的な取り組みと課題を確認すると同時に、リーン製品開発
戦略を実行して反復的で冗長なプロセスの無駄を省き、
開発時間を短縮する必要性を説いています。

「今日の経済状況下では、どの企業も利益重視のリーン製品
開発戦略を実行して、製品開発を効率化し、競合他社の先を
行かなければなりません。製造企業は業界を問わず、
リーン製品開発のベスト・プラクティスを適用して、製品を
いち早く市場に投入することでシェアを獲得し、同時にコストを
削減して価格優位性を持たなければなりません」と、
シーメンスPLMソフトウェアのインダストリ・マーケティング担当
バイスプレジデントであるLeif Pedersenは述べています。

「当社の調査から明らかになったのは、“リーン”という言葉は
製造業でよく耳にするようになってきましたが、そのコンセプトは
今やほとんどの業界の製品開発現場にも取り入れられ始めて
います。リーン製品開発プログラムを最適化すれば、製品開発
プロセスにおける無駄をなくして効率性を向上させ、コストを
削減することができます」と、Aberdeen Groupの
製品イノベーション&エンジニアリング・プラクティス担当
リサーチ・アナリストのMichelle Boucher氏は述べています。

Aberdeen Groupが業界別インサイト・レポートで発表した
所見の要約を以下に紹介します。

航空宇宙/防衛産業
航空宇宙/防衛産業では、予算の切り詰めと品質に対する
高い要求に応えなければならないという強いプレッシャのもと、
他の業界を遥かに上回る資金と時間を投入して製品開発を
行っています。航空宇宙/防衛産業の企業はすでに
リーン製品開発プログラムを採用しており、43%の企業が
1年以上を掛けてリーン製品開発プログラムの最適化を
図っていると答えています。このように数多くの企業が
製品開発プロセスの無駄取りに大きく舵取りをし、製品の
市場投入期間の短縮を図っています。

航空宇宙/防衛産業の企業はバリュー・ストリーム・マップ
(物と情報の流れ図)の導入率が全産業の平均値と比べて
高くなっています(同業界が64%に対し、他業界は39%)。また、
リーン製品開発プログラムを最適化するために、
製品データ管理(PDM)ソリューションの技術を活用している
割合も、全産業の平均値と比べて高くなっています(同業界が
65%に対し、他業界は48%)。航空宇宙/防衛産業の企業が
リーン製品開発プログラムをさらに発展させるには、引き続いて
製品開発プロセスの無駄を削ぎ落とし、企業のあらゆる
レベルで無駄のない意思決定を推進し、プランニングや
自動化のためのテクノロジを活用してリーン製品開発プログラムを
サポートしていく必要があります。

自動車業界
自動車業界は激しいグローバル競争の真っ只中に曝されて
いるため、プロセスの効率化、コスト削減、製品の市場投入
期間の短縮を図れるプログラムを必要しています。
自動車部品サプライヤがリーン製品開発をサポートする
最重要戦略のひとつとして、32%のサプライヤが製品と
プロセスに関するナレッジの取得と再利用の促進を挙げて
いますが、実際にこの戦略を実行しているのは上記クラスの
サプライヤの10%に過ぎません。

自動車メーカーも自動車部品サプライヤの戦略を
サポートするために、上位クラスのサプライヤに引けを
取らないほどのリーン・プロセス機能を取り入れています
(なお、製品開発に必要なリーン設計を導入している割合は
自動車部品サプライヤ全体で48%、クラス上位のサプライヤ
で50%)。自動車メーカーが製品データ管理(PDM)ソリューションを
導入している割合も、クラス上位のサプライヤにほぼ近づいて
おり、設計に関するナレッジの取得と再利用に企業の戦略が
向けられています(それぞれ66% と 67%)。しかし、情報の
取り出しに高度な検索技術を利用している割合は、
クラス上位のサプライヤの53%に対して自動車メーカーでは
31%に止まっています。

リーンの実行とその原理はトヨタ自動車の生産方式が
その基になっていますが、企業のあらゆるレベルで無駄のない
意思決定を推進し、製品開発プロセスの段階で製造プロセスを
事前に考慮し、さらに設計の再利用の効率性を最大化するなど、
リーン製品開発プログラムはまだまだ発展の余地を残しています。

コンシューマ製品業界
コンシューマ製品業界にとって、コスト削減や製品開発の
無駄取りは今に始まった概念ではありませんが、リーン・プログラムを
さらに広く展開させることが新しい流れとして起っています。
正式なリーン製品開発イニシアチブを1年以上も続けている
コンシューマ製品メーカーはたったの24%です。

多くのコンシューマ製品メーカーは、リーン・プログラムの
一貫として何らかの技術的ツールを使用しています。
専用ツールを使用している割合は、全産業の平均値の21%に
対して43%と高い値を示しています。リーン・プログラムは
コンシューマ製品業界にとって新しい概念かもしれませんが、
現行のリーン・プログラムをさらに発展させるには、製品に
関するナレッジを一元的に集約し、企業のあらゆるレベルで
無駄のない意思決定を推進し、製品開発プロセスの段階で
製造プロセスを事前に考慮するといったことが必要となります。

ハイテク/エレクトロニクス業界
ハイテク/エレクトロニクス企業は、グローバル競争、製品を
いち早く手にしたいとする市場の要求、限られた製品開発予算、
さらには予算の切迫性など、休む間のないプレッシャに曝されて
います。リーン製品開発プロセスの導入率は全産業の
平均値程度ですが、製品設計と製造プロセスの開発を
同時進行させるコンカレント・アプローチを採用している割合は、
全産業の平均値の54%に対して74%と高い値を示しています。

真のリーン製品開発を推進していくには、企業のあらゆる
レベルでリーン・プロセスの改善を承認・推進していくなど、
企業がリーン・コンセプトの実施と効果をサポートしていく
必要があります。これを実践しているハイテク/
エレクトロニクス企業の割合は、全産業の平均値の
35%に対して53%と高い値を示しています。リーン・プログラムを
実行して成功している上位クラスの企業に近づくには、
リーン設計を通して製品開発から無駄を取り除き、
企業のあらゆるレベルで無駄のない意思決定を推進し、
製品開発プロセスの段階で製造プロセスを事前に考慮する
といったことが必要となります。

産業機械業界
産業機械メーカーにとって、リーン製品開発の推進を
後押ししている一番の理由は、迅速な製品納入を求める
市場の要求ですが、これに引けを取らない理由が、激しい
グローバル競争や限られた予算からくるコスト意識です。
この業界の上位クラスの企業は、重要なリーン戦略として、
製品開発プロセスの段階で製造プロセスを考慮することに
注力しています。これは産業機械メーカーが見過ごしてきた
点であり、上位クラスの企業では35%の割合でこれを実行して
いるのに対して、産業機械業界全体となると18%にとどまって
います。

しかし、産業機械メーカーは、リーン・プログラムを改善する
ために何らかの技術的ツールを使用しています。専用ツールを
使用している割合は、全産業の平均値の21%に対して38%と
高い値を示しています。産業機械メーカーではリーン戦略の
導入率が比較的高いという調査結果が出ていますが、
こうしたリーン・プログラムからさらに大きなメリットを引き出すには、
リーン設計を通して製品開発から無駄を取り除き、企業の
あらゆるレベルで無駄のない意思決定を推進し、製品開発
プロセスの段階で製造プロセスを事前に考慮するといったこと
が必要となります。

調査方法
Aberdeen Groupは、483社余りのメーカーを対象に、製品の
市場投入期間の短縮とコスト削減につながるリーン製品開発
プログラムをどのように展開させているかを調査しました。
メーカーがリーン製品開発プログラムをどのようにうまく管理して
いるかを評価するために、5つのパフォーマンス指標に照らして
各企業のパフォーマンスをベンチマークし、結果を次の3つの
クラスに分類しました:上位クラス(上位20%)、下位クラス(下位30%)、
業界平均クラス(残りの50%)。また、当初目標とした製品納入日、
売上、製品コスト、開発コスト、品質を満たした製品の割合に
ついても調査しました。

企業の意識が製品の収益性改善に向かうとき、継続的に
解決すべき課題は、グローバル競争、市場投入期間の短縮、
そして限られた予算です。シーメンスPLMソフトウェアの
テクノロジは、多くのアイデアをヒット製品に変える企業の
チャレンジを支援します。シーメンスPLMソフトウェアの
製品ライフサイクル管理ソリューションがこれらの課題を
解決して、企業のイノベーション・プロセスの変革をどのように
支援するかの詳細については、下記のサイトをご覧ください。
www.plm.automation.siemens.com/ja_jp/industries/index.shtml

Aberdeen Groupの一連のインサイト・レポートの全文は、
下記のサイトで見ることができます。

(航空宇宙/防衛産業)Optimizing Lean Product Development
for Aerospace and Defense Manufacturers
www.aberdeen.com/summary/report/sector_insights/5481-SI-lean-aerospace-defen
se.asp

(自動車業界)Optimizing Lean Product Development for Automotive Goods
www.aberdeen.com/summary/report/sector_insights/5480-SI-lean-product-automot
ive.asp

(コンシューマ製品業界)Lean Product Development for Consumer Packaged Goods
www.aberdeen.com/summary/report/sector_insights/5479-SI-lean-consumer-goods.
asp

(ハイテク/エレクトロニクス業界)Lean Product Development
for the High Technology Sector
www.aberdeen.com/summary/report/sector_insights/5577-SI-lean-product-develop
ment.asp

(産業機械業界)Lean Product Development for Industrial
Equipment Manufacturers
www.aberdeen.com/summary/report/sector_insights/5482-SI-lean-industrial-equi
pment.asp

シーメンスPLMソフトウェアについて
シーメンスPLMソフトウェアは、
シーメンス産業オートメーション事業部のビジネスユニットで、
PLM(製品ライフサイクル管理)ソフトウェアおよび
関連サービスにおいて世界をリードするPLMプロバイダです。
これまで世界5万6,000社のお客さまにサービスを提供し、
590万ライセンスにおよぶソフトウェア販売実績を上げています。
米国テキサス州プラノを本拠地として、数多くの企業と協働して、
豊富なアイデアをヒット製品に変えるオープンなソリューションを
提供しています。シーメンスPLMソフトウェアの製品やサービスに
関する詳細はwww.siemens.com/plmにてご覧いただけます。

シーメンス産業オートメーション事業部について
シーメンスインダストリーセクターに属する
シーメンス産業オートメーション事業部(ドイツ・ニュルンベルク)は、
オートメーション・システム、低圧制御機器、産業用ソフトウェアの
分野で世界をリードしています。製造・加工業界向けの標準製品から、
自動車生産設備や化学工場全体の自動化を含む全産業、
全システムに向けたソリューションまで、その取り扱い品目は
多岐にわたっています。産業オートメーション事業部は
業界屈指のソフトウェア・サプライヤとして、製品の設計、開発、
製造、販売、各種保守サービスに至るまで、製造企業の
バリューチェーン全体を最適化します。
シーメンス産業オートメーション事業部は全世界で約42,900人の
従業員を擁し、2008年度の総売上高は87億ユーロ(予備的数値で未監査)
を達成しています。

注意:SiemensおよびSiemensのロゴは、Siemens AGの登録商標です。
その他の商標、登録商標、サービス・マークはそれぞれ各所有者に帰属します。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。