logo

SAP運用の生産性を劇的に向上させるツール「EZ Source」がさらに機能を強化

~マルチユーザーサーバー機能により、維持管理体制の大幅な生産性向上を実現~

エー・アンド・アイ システム株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:大阿久昌彦、以下「A&I」)は、「EZ SourceTM」(イージーソース、以下「EZ Source」)のマルチユーザーサーバーの機能を強化した製品版の出荷を決定いたしましたので、お知らせいたします。

EZ Source は、本年10月に独・SAP社によるISV*1製品として認定*2され、A&Iが日本、台湾、香港、中国、韓国での独占販売権をもつSAPのシステム解析・可視化ツールです。
SAPユーザーは、EZ Sourceの活用によりSAPのシステム全体を「見える化」し、品質の向上とコストダウンを実現することができます。
今回のマルチユーザーサーバーの機能強化版により、EZ Sourceでの可視化リポジトリを中心としたチームコミュニケーションをさらに強化することができるようになりました。リアルタイムで円滑な情報共有を支援することが可能となり、複数の技術者でのSAPの維持管理体制の生産性が、大幅に向上することが期待できます。
主に強化された機能は、以下のとおりです。

●アノテーション(注釈)の共有
アノテーションとして、プログラムやトランザクションコードなどのオブジェクトに、情報の付加が可能となります。
SAPの保守・維持管理にはアノテーションは非常に有用であり、維持管理に従事する複数の技術者が共有して利用することが可能となります。アノテーションはSAPの理解を深めるための手段であるとともに、技術者の思考プロセスやノウハウを追加することのできるものです。
SAPの保守・維持管理を行う共同作業やプロジェクトにおいては、他者や引継ぎ担当者へのメッセージとしての性質ももちます。EZ Sourceによりシステムを体系的に理解することができ、引継ぎや新たに参画する技術者への教育の有効な手段ともなります。
また、アノテーションの検索、履歴管理と一覧表示、復元といった作業が可能となり、SAPを運用・維持管理していくライフサイクルのなかで、どのような追加や変更が行われたかを正確に知ることができます。

●ロケーション間の情報共有機能の強化
マルチユーザーサーバー機能により、いままで以上に、作業場所にとらわれないロケーションフリーなSAPの維持管理体制の構築が可能となります。複数の離れたロケーション間での情報共有機能が強化されたことから、例えば維持管理体制のオフショア化の導入に際しても、非常に高い効果が期待できます。

A&Iは、EZ Sourceをすでに出荷しており大手SAPユーザーへの導入実績があります。今回のマルチユーザーサーバーの機能強化版の発表により、さらに多くのSAPユーザーへのEZ Sourceの販売および日本国内とオフショアでのSAPの開発・保守ビジネスを推進してまいります。
A&Iは、EZ Sourceを活用してオフショアにて開発・保守を実施するSAPユーザーに対して、現地でのサポートサービスを提供することを目的に、アジアに7拠点を有する台湾の代表的なITアウトソーシング企業、台湾ウィツ社(Wistron Information Technology & Services Corporation)とパートナー契約を締結しており、アジア各国でEZ Sourceを活用してオフショア開発を実施する日本企業や外資系企業に対し、現地での技術支援やコールセンターなどのサポートを行っております*3。
EZ Sourceの機能強化版の正式出荷は2009年1月15日を予定しております。

以上


*1. ISV:Independent Software Vendor、独立系ソフトウェア会社のこと
*2. 2008年11月7日、SAPのシステム開発・保守の生産性を劇的に向上させるツール「EZ Source」がSAP認定を正式に取得
リンク
*3. 2007年12月6日、ラックホールディングスグループのエー・アンド・アイ システムがプログラム開発保守の生産性向上
ツール「EZ Source」の日本と主なアジア地域での独占販売権を取得するとともに「EZ Source」のサポートサービスで台湾
ウィツ社とパートナー契約を締結
リンク

<お問い合わせ先>
エー・アンド・アイ システム株式会社 コンピテンシーセンター 清水 
TEL:03-5640-6378
E-mail:EZsupport@aandi.co.jp




EZ Source およびEZLegacyロゴはEZLegacy Ltd.の商標です。
SAP、SAP ERP、およびすべてのSAPロゴは、ドイツおよびその他の国におけるSAP AGの商標または登録商標です。
その他すべての製品名もしくはブランド名はそれらの各々の所有者の商標または登録商標です。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。