毎日新聞社、次期社内情報システムにINSUITE（Ｒ）Enterpriseを全面採用

株式会社ドリーム・アーツ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山本孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、本日、毎日新聞社（東京本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村正任）が、次期社内情報システムの中心となる企業情報ポータル（EIP）およびグループウェアとして、ドリーム・アーツのINSUITE（Ｒ）Enterprise：インスイート・エンタープライズ（以下 INSUITE（Ｒ）：インスイート）を全社的に採用したことを発表いたします。


○全社員が活用する情報ポータルにより、業務の効率化とセキュリティの強化を両立。採用の決め手は、“抜群の使いやすさ”

毎日新聞社は、近年ますます多様化し、変化のスピードが加速する社会情勢や読者ニーズに対応するため、よりスピーディな意思決定、業務の効率化、さらには、情報管理と内部統制の強化を目指し、次期社内情報システムの構築を進めています。
業務フローや情報共有のあり方を見直し、改革するこのプロジェクトにおいて、社内に乱立したシステムを 一元化し、情報を共有・活用・統制可能な情報ポータルの構築は、成否を左右する最重要課題でした。

毎日新聞社の正社員、役員、派遣社員、アルバイト、および関連会社、 協力会社を含む約4,000名が活用する全社導入に向けて、大規模運用が可能なEIP、 グループウェアシステムを検討した結果、機能の充実、インターフェースの使いやすさ をはじめとして、堅牢なセキュリティ、豊富な導入実績などが高く評価され、 ドリーム・アーツのINSUITE（Ｒ）：インスイートが選ばれました。

毎日新聞社は、INSUITE（Ｒ）：インスイートのシステム導入・構築期間に約3ヶ月をかけ、 創刊135周年の記念日を迎えた2月21日より運用を開始しています。今回のシステム化の ポイントは以下の通りです。

・　部門、役職、プロジェクト毎の情報ポータルの構築と情報の一元化
・　組織・部署を超えたスケジュールや施設管理の共有による利便性の向上
・　複雑な組織内での業務伝達・通達をポータル上で周知徹底
・　電子ファイルの一元管理と一括全文検索による業務効率化
・　アクセス制御とログ管理による監査機能とセキュリティ強化


毎日新聞社技術本部長 清水忠 氏は、次のように述べています。
「社内情報ポータルの構 築に際して一番の課題は、新しいシステムが全社員に受け入れられ、必ず使われる体制を整えることでした。INSUITE（Ｒ）：インスイートは、EIP、グループウェア、ナレッジマネジメントの機能をパッケージで一貫して提供し、高機能であることはもちろん、ユーザのITリテラシーに左右されない抜群の使いやすさが採用の決め手でした。
INSUITE（Ｒ）：インスイートの導入により、アルバイトや協力会社も含む業務に携わるすべての社員が同じシステムを利用することができ、業務効率の向上に大きな成果があると期待しています。」

ドリーム・アーツは、今後もお客様のニーズを捉え、「現場力強化」、「企業競争力向上」に役立つ製品を開発し、トータルソリューションとして提供してまいります。


○ドリーム・アーツ 『INSUITE（Ｒ）Enterprise』について

社会に劇的な変化をもたらしたIT革命以降、情報の氾濫とコミュニケーションの洪水によ
る弊害が顕在化しています。
ドリーム・アーツのeサービス統合プラットフォーム『INSUITE（Ｒ）Enterprise』は、企業活動に必要な情報とコミュニケーションを整流化し、生産性を向上する「エンタープライズコックピット」をコンセプトとした企業情報ポータル(EIP)ソリューションです。
一切のプログラミング無しで散在する情報をポートレット化し管理できる「ノンプログラミングEIP」機能、複数のID、パスワードを集約しアクセスを簡易化する強力な「シングルサインオン」機能、堅牢なセキュリティ、大規模運用が可能なグループウェア機能、ユニバーサルデザインに基づいた直感的で使いやすいインターフェース、他システムと連携可能な拡張性を備え、7万3千ユーザを支える日本最大規模のEIPと
して日本郵政公社に採用されたほか、70社を超える国内大企業・組織で、情報共有やナレッ
ジマネジメントの基盤として活用されています。


○株式会社ドリーム・アーツについて

ドリーム・アーツは、1996年(平成8年)12月に設立されたｅビジネスを支える多様な最先端ソリューションを企画・開発・販売する独立系ソフトウェア＆コンサルティング・プロバイダです。
「現場力の強化」をテーマに、大企業・組織向け企業情報ポータル『INSUITE（Ｒ）Enterprise』、新世代協業型業務支援システム『ひびき（Ｒ）』 などのソフトウェア製品事業をはじめ、システム開発・コンサルティング事業などITを基にした新しい価値を創造・提供することを通じて、社会の発展に貢献いたします。詳しくは、リンク をご覧ください。