持続可能な社会へNTTドコモのこだわり―DNAで受け継がれてきた「つながる」ことへの信念

携帯電話が日常生活やビジネスで不可欠なツールとなり、当たり前の社会インフラとなった現在、通話品質の維持・向上はもちろんのこと、災害など万一の時にもしっかりとつながり、仮に障害が発生しても一刻も早く復旧することが何よりも重要となる。我々はその視点で携帯電話を選ぶ事を忘れかけてはいないだろうか。そんな当たり前のことを実現するために、水面下で絶え間ない努力を続けるのが、NTTドコモ（以下、ドコモ）である。特に「つながる」ことへの信念の強さには目を見張るものがある。

ドコモの努力とユーザーの協力とで培う通信品質

　都市は新陳代謝を繰り返す巨大な生き物のようなもの。携帯電話の電波状況は新しいビルの建設などでこれまで問題なく携帯電話が使えていたところで急に悪くなることも多い。そのためドコモでは、ビルの周囲や路地裏などを調査員が歩き回って電波の強度を測定する歩行調査や、車での走行調査を実施し、つながりにくいスポットの洗い出しを日々行うことで、アンテナ角度の調整のほか、新たな基地局の設置などを検討し、通話品質の向上に努めている。また、ユーザーからも電波状況に関する声を受け付けるWebページ「聞かせて！ FOMAの電波状況」を設け、つながりにくい場所の情報を広く収集してエリアの改善に役立てている。

　さらに、調査を希望するユーザーは、ドコモに連絡をすれば原則48時間以内に調査員が訪問して、自宅の電波状況を調査してくれるのである。

　一方、全国の移動通信ネットワーク網をリアルタイムで監視・制御するドコモの「ネットワークテクニカルオペレーションセンター」では、気象情報や災害情報、イベント情報など、ネットワークに影響を与えるであろう様々な情報を収集し、全国の設備の稼働状況を監視する。基地局に障害が発生した場合、速やかに該当地域の管理者に連絡して対応を指示する。同時に対応完了までの間、周辺基地局のアンテナ角度の調整や通信ルートの変更を行い、障害エリアをカバーするなどの対応も行っている。

車両による調査の他、車両の通行できないような所では、実際に調査員が歩いて電波状況をチェックする

ドコモが誇るネットワークテクニカルオペレーションセンター。各種通信設備の状態をエキスパートが24時間365日リアルタイムに把握し、万一の場合も迅速な対応を可能にしている

陸上自衛隊5方面との相互協力協定を締結

　しかし、都市部を襲う大規模地震や台風、火災、停電といった、不慮の広域災害が発生した場合、それまで精緻に維持・運用されていたネットワークも損害は避けられない。しかしドコモは、災害発生時にこそ通信ライフラインの存在価値が試されるという姿勢を見せる。

　全国に約5万8000箇所もの基地局（2008年3月末現在、屋外基地局と屋内施設を含む）を抱えるドコモにとって、それらをつかさどる交換局（関門交換局）どうしを結ぶ伝送路の確保は重要な課題だ。そのため、伝送路の複数ルート化を行い、地震などで関門交換局間の光回線の一部が切断した場合でも、瞬時に迂回ルートに切り替えて通信路を確保する。一部の施設に対しては、基地局から交換局までを、光回線の他に無線回線を設置してより信頼性を高める取り組みを行っている。

　また、基地局が損傷した際に基地局の代わりをする移動基地局車を全国に52台配備し、大規模な災害が発生した際に連携して出動できる体制を整えている。さらに、基地局への電力供給がストップした場合に備え、基地局に電力を供給する移動電源車を全国に65台配備。道路の寸断で移動電源車が通行できないことも考慮し、人力で運搬が可能なポータブル発電機を全国に260台用意している。これほどのバックアップ体制は見事と言う他ない。

株式会社NTTドコモ
ネットワークテクニカルオペレーションセンター
災害対策室室長
伊藤正憲氏

　その他、ドコモでは、大規模な総合防災訓練を警察や自衛隊と協力して定期的に実施しているという。特に、2008年度には陸上自衛隊の北部、東北、東部、中部、西部の各方面隊と相互協力協定を締結。復旧活動に必要な通信機器類の提供や、基地局の被災情報を陸自に送る一方、陸自は被災地にヘリを派遣し、被害の詳細情報の収集や基地局等の復旧機材、避難所への支援機材の搬送などで協力するという。

　ドコモのネットワークテクニカルオペレーションセンターで災害対策室室長を勤める伊藤正憲氏は、「現在、ドコモの全国の支社・支店に災害対策ネットワークを組織し、災害対策専門の担当者を配置しています。有事の際は事業継続のための人員の確保が勝負となるため、全国的に連携が行われるようにすることで、必要な技術者を速やかに派遣できる体制を整えています」と説明する。