スマートデバイスを最強のビジネスツールに進化させる「Array　DesktopDirect」 ——優れたポータビリティを活用し、セキュアで快適な作業環境を提供

　大災害や新たなデバイスの登場により、ワークスタイルは劇的に変化している。この変化に伴い、新たにIT担当者の頭を悩ませているのがスマートデバイスをいかにしてビジネスに取り入れていくかだ。

　スマートフォンやタブレットは、携帯性や機能性に優れ、ノートPCやシステム手帳など、既存のデジタル・アナログツールを集約することに成功。登場から数年でビジネス必携のツールへと成長した。

　一方で、マルウェアのほか、紛失・盗難など、デジタルとアナログ双方に存在したリスクも引き継いでいる。こうしたデメリットを解決に導けば、無敵のビジネスツールへと変身。それを容易かつ迅速に実現する方法はスマートデバイスを活用した「リモートデスクトップ」だ。

スマートデバイスからのリモートデスクトップイメージ

機密情報も扱えるスマートデバイスで最も懸念すべきポイントは？

　スマートデバイスには豊富なアプリが存在している。アプリを駆使することで、外出先でもWordファイルはもちろん、表計算、プレゼンテーション資料の作成も可能だ。しかし、機密情報をそのままスマートデバイスで使用するのはいささか不安ではないだろうか。

　スマートデバイスに機密情報が保存されていれば、紛失や盗難などで漏洩する可能性が高まってしまう。もちろんアプリを介して感染したマルウェアによって情報が漏れる可能性も無視できない。優れた携帯性が、こうした不安を生んでしまっているのだ。

　昨今では個人の端末をビジネスで利用するBYOD（＝Bring Your Own Device）もトレンドになりつつあり、より企業内データが外部に漏れる危険性は高まっている。こうした状況にはリモートロック、データ消去で対応できるが、そもそも機密情報をスマートデバイスに保存しないのが最善だろう。

スマートデバイス活用の近道は「リモートデスクトップ」

　そこで提案したいのが、外出先のモバイルPCや自身のスマートデバイスから、社内の自席PCにアクセスして作業が行えるリモートデスクトップだ。自席PCのアプリケーションがそのまま使用でき、新たに作業用のアプリをインストールする必要もない。

　日立ソリューションズが提供する「Array DesktopDirect」は、スマートデバイスに最適化された「リモートデスクトップ」を実現できるネットワークアプライアンスだ。モバイルPC端末はもちろん、ビジネスシーンで活躍しているiOSとAndroid端末からも自席PCへのアクセスを実現できる。

　アクセス元の端末が行うのは画面表示とキー入力操作のみ、実データは自席PCに置いたまま作業可能。認証はユーザIDとパスワードによる認証に加え、端末の個体認証と2段階で行える。これにより端末が盗難されても、ユーザIDやパスワードがわからなければアクセスができない。また、個体認証登録を解除すれば、端末からのアクセスが出来なくなるなど、不測の事態に素早く対処できる。

　さらに、Array DesktopDirectではリモートで社外から自席PCの電源on／offが行える。災害時などの一時的な停電の際には、電源がoffになっている可能性が高いが、外からでも電源をonにすることができるため、事業継続が可能となる。また、自席PCの電源を常に入れておく必要が無いため、昨今ニーズの高まっている節電対策にも有効だ。

Array DesktopDirect利用イメージ

デバイスの活用範囲を広げることで多様な環境にも即座に対応可能

　アプリケーションやファイルを自席PCに置いたまま使用することで、スマートデバイスのポータビリティを生かしながらセキュリティを確保することができる。しかし、実はメリットはこれだけではない。

　大規模な基幹業務システムを運用している企業では、新たにスマートデバイス向けの業務アプリを開発する必要がなく、Array DesktopDirectの導入によりすぐに作業環境を提供できる。BYODで持ち込まれた端末をすぐにビジネスに取り入れることも可能だ。

　迅速かつ容易に作業環境が提供できれば、例えば外出先からトラブルに対応する、工事現場など利用期間が予め決まっている環境にも柔軟に対応ができるだろう。それ以外にも、様々な業種で同様のニーズが高まっており、いろいろな利用シーンも考えられる。多くの個人情報を取り扱うため堅牢性と安全性を重視する金融系企業においても例外ではなく、実際に導入し業務効率を向上させた実績もある。

　スマートデバイスは、ビジネススピードを加速するとともに多様なライフスタイルにも対応できる力を秘めている。Array DesktopDirectを使うことは、スマートデバイスの活用範囲を広げること、引いては企業が社会に求められているニーズに応えることにも繋がるのではないだろうか。