Windows XPとOffice 2003のサポート終了を控え、多くの企業で移行を実施・計画していることだろう。
こうしたWindows XP/Office 2003のアップグレードと移行に関する実態を探るべく、朝日インタラクティブおよび富士ソフトは、2013年12月にCNET JapanおよびZDNet Japan読者を対象としてアンケートを実施した。項目は、「移行予定と移行状況」「移行とアップグレードへの課題」「移行実施の方法と移行支援の利用」に関する11項目。回答者は890人だった。
「Windows XPを搭載しているPCの移行状況」についての設問では、「完全に移行済み」(14.4%)、「ほぼすべて移行済み」(33.0%)を合わせると47.4%。回答者の半数の企業ですでにWindows XPからWindows 7またはWindows 8への移行ができていることがわかった。一方で、「手が着いていない」「移行の計画はない」という回答者も17.9%存在しており、移行対応は早期完了かギリギリまで行わないかの二極化傾向にあると言えそうだ。
また、Windows XP搭載PCの移行をどのように実施するかについての設問では、「自社内(内製)」で実施するという回答が75.8%と大多数を占めたものの、「ベンダーに依頼して実施する」(12.2%)、「未定」(11.9%)もそれぞれ1割以上の回答を得た。
これに関連して、「ベンダーの移行支援サービスを利用する場合、どのような項目を重視するか」という設問では、「コスト」という回答が28.9%で最も多かったが、「短時間・簡単」(19.1%)、「確実なデータの移行」(17.8%)や「アプリケーションの動作確認をサポート」(16.5%)、「機能追加への柔軟な対応」(5.6%)といったサービスの品質を重視する声もあがった。こうしたことから、移行前と変わらない、あるいは向上した環境へと、スピーディーかつリーズナブルな料金で移行できることが大きな期待となっていることが伺える。
その他、アンケート結果の詳細に関しては、資料をダウンロードしていただきたい。
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