“猟師の勘”をIoTで見える化--獲物がかかると即通知する「スマートトラップ」

　狩猟関連機器・サービスを開発するhuntechは11月9日、捕獲時にスマートフォンに通知する狩猟罠用のIoTセンサタグ「スマートトラップ」を11月15日に発売すると発表した。価格は税別7万9800円で、システム利用料が月額税別2980円。11月9日から予約受付を開始した。

「スマートトラップ」

　同社によれば、近年は野生鳥獣による農作物への深刻な被害が報告されており、ここ数年は減少傾向にあるものの、2015年度の被害額は176億円だった。一方、野生鳥獣を捕獲している狩猟者は年々減少し、高齢化も進んでいるという。罠猟の場合、罠の設置後は毎日見回りをすることが望ましいとされているが、猟師にとっては負担が大きい。そこで、毎日見回りをしなくても捕獲状況が分かるだけでなく、捕獲データを蓄積して効率的に捕獲できるよう、スマートトラップを開発したと説明する。

　スマートトラップは、本体（親機）1機にタグ（子機）5機で構成され、本体を中心に最大半径100ｍ以内であれば、タグを取り付けた罠を5つまで管理できる。ワイヤーを使って足を縛り付ける仕組みの「くくり罠」に、加速度センサを内蔵したタグを設置すると、罠にかかった際に暴れる動物の動きに反応して管理者に通知メールが送信される。これにより、見回りの頻度を毎日から週1回程度にまで削減でき、猟師の労力を7分の1程度に軽減できるという。

　また、捕獲後すぐに回収できるため、良好な状態で食用肉として流通させることが可能。通知メールの送信先は5件まで設定できるため、複数人で罠を管理することもできる。同社によると、タグの設置方法を工夫することで箱罠への転用もできるとしている。

　さらに、GPSセンサが搭載されているため、捕獲日時や気象情報などと併せて、捕獲場所の位置情報も含めたデータベースを自動作成できる。これにより、従来はベテラン猟師の暗黙知によるところの多かった野生鳥獣の行動特性などを可視化でき、捕獲効率を高められるとしている。設置情報をシェアすることで、複数人で罠の位置を共有・管理することも可能。

　今後は、スマートトラップで蓄積した捕獲データを活用して、野生鳥獣の行動パターンや気象条件などを分析することで、罠設置を最適化する「狩猟AI」を開発する予定。野生鳥獣被害が深刻な地方の自治体などを対象に、2018年末までに500セットの販売を見込んでいる。